著者

岡田斗司夫 山本弘著 伊藤秀明 [ほか述]

出版者

音楽専科社

巻号頁・発行日

2002

著者

岡田斗司夫山本弘著 小牧雅伸〔ほか述〕

出版者

音楽専科社

巻号頁・発行日

2001

著者

岡田斗司夫田中公平山本弘著 山口かずみ編

出版者

音楽専科社

巻号頁・発行日

2000

著者

杉江 豊文 山本 弘敏 夏野 伸一 加我 正行 及川 清

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.773-778, 1987-12-25 (Released:2013-01-18)

参考文献数

31

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小児歯科臨床で広く用いられている既製乳歯金属冠およびディスタルシューの組成金属であるNi,Co,Crの各イオンについて,その毒性を細胞培養法によって検討した.種々の濃度に調整した金属イオンを含んだ培養液中のヒト歯肉由来線維芽細胞の増殖および形態の変化を観察することにより次のようなことが明らかにされた。1)Ni,Co,Crの各イオンは,その濃度を増すにつれ,ヒト歯肉由来の線維芽細胞の増殖を抑制し,細胞の形熊に影響を与えてやがて細胞死が生じる。2)Ni,Co,Crの各イオンが線維芽細胞に障害を与える臨界濃度は,Niイオンについては12.5μg/mlと25.0μg/mlの間の値であり,Coイオンについては6.25μg/mlの前後の値, Cr イオンについては0.1μg/ml と0.5 μg/ml の間の値であると推定できた。従って各金属イオンの毒性の強さはCr>Co>Ni となる。

著者

山本弘著

出版者

楽工社

巻号頁・発行日

2010

著者

山本 弘之 Hiroyuki Yamamoto

出版者

中京大学教養部

雑誌

中京大学教養論叢 = Chukyo University bulletin of the Faculty of Liberal Arts (ISSN:02867982)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.773-789, 1990-02-28

著者

吉村 英敏 山本 弘明 佐伯 清太郎

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.21, no.10, pp.2231-2236, 1973-10-25 (Released:2008-03-31)

被引用文献数

22 23

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In order to understand the toxic nature of Kanechlor-400 (KC-400, a commercial preparation of polychlorinated biphenyls) and establish the treatment of the patients of this KC-400 intoxication (so-called Yusho), metabolic fate of 2, 4, 3', 4'-tetrachlorobiphenyl (2, 4, 3', 4'-TCB), a major component of KC-400, was investigated using rats. It was found that at least four metabolites having phenolic nature were excreted exclusively into the feces together with a large amount of unchanged 2, 4, 3', 4'-TCB. Among these, a major metabolite (M-A2), mp 155-156°, and a minor metabolite (M-A1), mp 92-98°, were isolated from the feces and characterized to be monohydroxylated TCB by ultraviolet, infrared, nuclear magnetic resonance, and mass spectral analyses. After 2, 4, 3', 4'-TCB was orally administered at a single dose of 25 mg/body to the rat, a little less than one half of the dose was excreted as unchanged 2, 4, 3', 4'-TCB during 12 days, most of which were eliminated in the first day. The excretion of major metabolite reached maximum at the second day, and total M-A2 was accounted for about 10% of dose during 12 days. Both 2, 4, 3', 4'-TCB and its major metabolite were still excreted in a small but significant amount on 12th day.

著者

藤原 雄介 山本 弘史 福島 千鶴 小守 壽文 田中 義正

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.146, no.6, pp.327-331, 2015 (Released:2015-12-10)

参考文献数

1

被引用文献数

1

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アカデミア創薬の環境はこの10年で大きく変わった.それでもアカデミアの創薬は大きな困難を伴う.最大の問題点は,製薬企業が評価を行うことができるまで創薬開発を進めていくことは,ひとつの研究室だけでは非常にハードルが高いことである.創薬のターゲット候補の発見,スクリーニングによる候補化合物の同定,最終的な薬物候補への最適化,臨床研究という創薬に必要な多くの過程をひとつの研究室で行うことは不可能に近い.もしもひとつの創薬シーズにおいて,多くの専門家,研究室が参加することができれば,アカデミアの創薬開発は大きく進むだろう.こういった状況の中で,長崎大学が創薬に対してどのようにオープン・イノベーションに取り組んでいくかを紹介する.

著者

倉持 裕子 長谷川 啓子 山本 弘美 河村 満

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.188-196, 1996

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Wernicke 野 (左上側頭回後部) の梗塞性病変により典型的 Wernicke 失語を呈した2症例の読字・書字障害を検討した。小学校1~3年生で学習する教育漢字一文字およびそれに対応する仮名語,ならびに仮名一文字 (清音46字) の音読と書き取り検査を施行した結果,2症例とも,漢字・仮名のいずれにおいても音読のほうが書き取りより良好であった。漢字・仮名語の音読・書き取りいずれにおいても,課題字 (正答字) と音韻が類似した誤りが多く認められた。これは, Wernicke 失語の口頭言語における特徴である "音韻の選択障害" と "音韻の聴覚的処理障害" が,文字言語においてもみられたものと考えられた。仮名一文字の書き取りにおいても2症例は類似した傾向を示し,正答字に余分な文字を付け加えて書く反応 (付加反応) が多くみられた。書き取りにおける付加反応は, Wernicke 失語の口頭言語での特徴である, "流暢な多弁傾向" を反映しているものと考えられた。

著者

山本 弘

出版者

早川書房

雑誌

SFマガジン

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.26-43, 2011-08

著者

大野 正夫 LARGO Danilo FORTES Migue TRONO Gavino 鰺坂 哲朗 小河 久朗 増田 道夫 山本 弘敏 奥田 武男 吉田 陽一

出版者

高知大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1990

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フィリピン諸島の海藻・海草・微細藻類に関する分類、生態に関する調査研究、有用海藻類の資源学調査は昭和60年度より開始され、3次にわたる現地調査が行われた後、最終年度の平成2年度に総括的調査研究が実施された。1.現地調査:今年度の実施計画では、各担当者が今迄の調査で、デ-タや海藻標本等を特に補ぎなう必要のある地域を定めた。また3次まで行動等を考慮して乾期に現地調査が実施されてきたが、雨期の海藻の生育状態も知る必要が生じたために、6月16日から6月28日の期間現地調査実施した。山本,増田,鰺坂は、今迄の研究から、それぞれオゴノリ属,ソゾ属,ホンダワラ属の海藻類の分類学的研究にしぼって、北ルソン島で調査が行われた。短期間でかなり広い範囲の採集調査が行われ、オゴノリ属やソゾ属の標本は充分に得られ、特にフィリピンでのこれらの種の季節的消長を知ることができた。ホンダワラに関して、新らたに得られた種の標本は多くはなかったが、生殖器床を持つ標本が多く得られた。吉田は、マニラ周辺のミル貝の養殖場の環境調査を実施した。今回はミル貝養殖を指導しているJICAの専門家の協力も得て、詳細な水質調査とともに、養殖場内の植物プランクトン組成を知ることができ、ミル貝養殖の管理の基礎資料を得ることができた。奥田は、フィリピン諸島の中央部にあるセブ島で、サンカルロス大学の協力を得て、5昼夜にわたり、紅藻類の果胞子放出周期、特に日周リズムの有無についての観察を実施した。今迄の調査で季節的成熟リズムを追ったが、今回の調査研究で、熱帯域における海藻の成熟現象を明らかにすることができた。小河は、海草類の分類地理学的調査を実施してきたが、生態的調査資料が充分でなかったので、パラワン島に定点を定め、季節的調査を実施してきたが、今回、その総括的な調査を実施した。その結果、雨期は結実期であることがわかり、熱帯域の海草の生活パタ-ンをとらえることができた。大野は、フィリピンで養殖されているキリンサイ類の養殖方法を生態学的に検討した。また前回採集された海藻標本の整理と種類の検討を行なった。2.招へい:3次調査までに協同調査を行なってきたフィリピン大学のトロノ教授,フォルテス助教授,サンカルロス大学のラルゴ講師は、彼等の専門分野について、日本側メンバ-および日本国内の関係研究者と有意義な意見交換をすることができた。トロノ氏は、フィリピン産のホンダワラ類について、出来るかぎり種名を明らかにする研究計画があり、北海道大学の標本庫におさめられている標本と比較検討することにより、多くの未同定のものについて、検討することができた。フォルテス氏は、海草類の生態に関し、熱帯域と温海域の相違点などを検討することができた。ラルゴ氏は、有用海藻であるオゴノリの生理生態的な研究とホンダワラ類の生態調査をセブ島で実施しており、そのデ-タを高知大学と京都大学において検討する会合を持った。以上のように各担当者は、短期間の現地調査であったが、多大の成果を得て、現在デ-タ-の解析や分類学的検討を行なっている。各人の成果は、個別に学術雑誌に投稿することにしているが、このプロジェクトの成果として日本水産学会平成4年度シンポジュウム「東南アジアにおける養殖の現状と将来展望」において、海藻類に関し、大野(海藻類の養殖)、小河(キリンサイ類)、鰺坂(オゴノリ類),吉田(ミドリガイ養殖と環境)が報告する。また、6年間にわたった調査研究の成果の総括的出版物として、200頁程度のものを企画している。原稿〆切を9月にして、来年度中に発行をめざしている。なおこのプロジェクトによりフィリピン諸島の海藻に関する研究は進んだが、海藻の分布域をみると、ベトナム沿岸の海藻が、日本・フィリピン諸島と似ているので、次にベトナム沿岸の海藻調査研究計画が立てられている。

著者

山本 弘

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

法學協會雜誌 (ISSN:00226815)

巻号頁・発行日

vol.106, no.2, pp.157-192, 1989

著者

山崎 祐未子 田村 啓敏 山本 弘幸 秋光 和也

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, 2003-02-25

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先の全国大会で,揮発性モノテルペン化合物であるシトラール,シトロネラール,リナロールが非病原性Alternaria alternata (O-94)胞子の菌糸伸長と発芽を抑制することを示した.今回は,これら揮発性物質の作用機構を解明するための第一歩として,これらの物質の作用が殺菌作用か,または菌糸伸長を抑制する制菌作用であるかを検討した.揮発性物質で胞子を6時間処理し,その後揮発性物質を取り除いた状態で18時間静置すると,24時間揮発性物質を処理し続けた場合に比べ,胞子発芽率・菌糸伸長率ともに上昇した.しかし,シトラール処理区では,約40%の胞子の発芽率が回復しなかった.次に,胞子を2時間無処理の状態で静置して菌糸を一度伸長させた後,22時間揮発性物質を処理すると,いずれの物質も菌糸伸長を抑制した.以上の結果は,これら3つの揮発性物質は制菌的な菌糸伸長抑制作用を持ち,シトラールについては抗菌活性も保持することを示唆した.現在,GCおよびGC/MS分析によりラフレモン葉から揮発するモノテルペン化合物の種類の特定を進めている.

著者

山本 弘

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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特殊法人及び金融機関の経営破綻における倒産処理法上の諸問題につき研究を行い、次のような知見を得た。1 デリバティブ取引は、現行破産法61条により当然清算され、その一括清算条項は、破産法上の相殺権の趣旨に照らし有効であること、会社更生等の再建型倒産処理手続においてもデリバティブ取引は当然清算されるべきこと、したがって、金融機関を当事者とするデリバティブ取引につき、「金融機関等が行う特定金融取引の一括清算に関する法律」のような特別の立法措置は本来不要であること。2 民事再生法が一般先取特権者を拘束しない手続であり、一般先取特権付の債券発行を行う特殊法人の再建手続として不適格であること、したがって、民事再生法の施行は、その根拠法令に破産能力を認める規定が存在しない限り、特殊法人を清算するかその事業をどのような形で存続させるかは立法者の裁量に委ねられてているとの結論に影響しないこと。3 改正会社更生法が導入した代理委員強制の制度と、金融機関の更生特例法が定める預金保険機構、投資家保護基金および契約者保護機構の預金者、投資家、契約者の代理権限とはその趣旨が異なること。

著者

島本 由紀子 山本 弘子 今井 純好 遠藤 紀雄 亀谷 徹

出版者

北里大学

雑誌

北里医学 (ISSN:03855449)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.432-440, 1988-08-31

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1971年から1984年までの13年間に当院で入院加療した小児悪性腫瘍125例(1部121例)について,種類,年齢別患者数,年度別患者数,5年生存率,ALL及びnon-Hodgkinリンパ腫については予後解析を行なった。ALLは,悪性腫瘍の41%,AMLは22%を占め,急性白血病で全悪性腫瘍の63%を占めた。固形腫瘍の中では,神経芽細胞腫の頻度が最も高く,全腫瘍の16%を占めた。神経芽細胞腫は副腎原発のもの,初発時年齢1歳以上のものは極めて予後不良であり,各々5年生存率は12.5%,15%であった。non-Hodgkinリンパ腫ではmodified LSA_2-L_2療法が極めて有効な治療法と考えられた。ALLにおいては予防的頭蓋背椎放射線照射群が他の治療群に比して生存率,骨髄再発率,中枢神経系浸潤率においても有効と考えられた。