著者
山田 亮介
出版者
国士舘大学政経学会
雑誌
國士舘大學政經論叢 = SEIKEI-RONSO = THE REVIEW OF POLITICS AND ECONOMICS (ISSN:05869749)
巻号頁・発行日
vol.30-1, no.4-1, pp.1-29, 2019-06-25

目次1.はじめに─皇位継承と相続税・贈与税の課税─2.現行法制度における皇室財産課税の問題点 (1)天皇の人権享有主体性と納税の義務 (2)内廷費の公的性質について3.戦前の皇室財産と課税をめぐる論議4.GHQ占領期の財産税課税5.おわりに
著者
中嶋 宏 森島 泰則 山田 亮太 Scott Brave Heidy Maldonado Clifford Nass 川路 茂保
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.184-196, 2004 (Released:2004-04-06)
参考文献数
29
被引用文献数
4 15

In this information society of today, it is often argued that it is necessary to create a new way of human-machine interaction. In this paper, an agent with social response capabilities has been developed to achieve this goal. There are two kinds of information that is exchanged by two entities: objective and functional information (e.g., facts, requests, states of matters, etc.) and subjective information (e.g., feelings, sense of relationship, etc.). Traditional interactive systems have been designed to handle the former kind of information. In contrast, in this study social agents handling the latter type of information are presented. The current study focuses on sociality of the agent from the view point of Media Equation theory. This article discusses the definition, importance, and benefits of social intelligence as agent technology and argues that social intelligence has a potential to enhance the user's perception of the system, which in turn can lead to improvements of the system's performance. In order to implement social intelligence in the agent, a mind model has been developed to render affective expressions and personality of the agent. The mind model has been implemented in a human-machine collaborative learning system. One differentiating feature of the collaborative learning system is that it has an agent that performs as a co-learner with which the user interacts during the learning session. The mind model controls the social behaviors of the agent, thus making it possible for the user to have more social interactions with the agent. The experiment with the system suggested that a greater degree of learning was achieved when the students worked with the co-learner agent and that the co-learner agent with the mind model that expressed emotions resulted in a more positive attitude toward the system.
著者
山田 亮 和氣 加容子
出版者
久留米大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

HMGB1は細胞死により核内から細胞外へ放出される内因性危険シグナルである。HMGB1は免疫抑制的に作用することが示唆されている一方で、TLR2やTLR4、RAGE等を介した自然免疫の惹起とそれに続く特異免疫応答の誘導に重要であるとも考えられており、「HMGB1が抗腫瘍免疫において善玉なのか?あるいは悪玉なのか?」は明確ではない。本研究では、①HMGB1の腫瘍細胞に対する作用、②HMGB1の宿主免疫系への作用、③HMGB1の治療への応用、の3点について腫瘍免疫学の立場から明らかにし、腫瘍由来HMGB1の制御のがん免疫療法への応用展開と次世代複合免疫療法の確立を目指す。
著者
山田 亮介
出版者
国士舘大学政経学会
雑誌
國士舘大學政經論叢 = SEIKEI-RONSO = THE REVIEW OF POLITICS AND ECONOMICS (ISSN:05869749)
巻号頁・発行日
vol.189, pp.3-34, 2022-03-25

目 次1.問題の所在─新型コロナウイルス感染症対策と人権・私権制約─2.緊急事態と憲法 (1) 国家緊急権と緊急事態 (2) 日本国憲法における緊急事態条項不存在の意味と影響 (3) 小括3.「公共の福祉」論の再整理 (1) 「公共の福祉」の概念 (2) 人権制約と違憲審査基準 (3) 小括4.緊急事態における人権制約と「公共の福祉」 (1) 現行法制度と緊急事態における人権制約の特殊性 (2) 「公共の福祉」が抱える二つの問題 (3) 小括5.むすびにかえて
著者
山田 亮介
出版者
国士舘大学政経学会
雑誌
國士舘大學政經論叢 = SEIKEI-RONSO = THE REVIEW OF POLITICS AND ECONOMICS (ISSN:05869749)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.1-32, 2020-09-25

目 次1.はじめに2.憲法改正の意義と政治制度 (1) 「実質的意味の憲法」の変容 (2) 「憲法解釈」・「憲法解釈の変更」・「憲法変遷」3.憲法改正論議の経過 (1) 日本国憲法施行前後から50年代半ばまで――55年体制の成立―― (2) 1950年代半ばから1980年代にかけて (3) 1990年代から2000年代以降の改憲論議 ――国民投票法の成立と現在――4.政治制度をめぐる憲法改正テーマと現実政治 (1) 衆議院の解散権の意義と制約 (2) 憲法裁判所と違憲審査制 (3) 緊急事態条項導入論 (4) 道州制と地域主権5.おわりに――憲法改正論の展望――
著者
山田 亮一 吉田 武義
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.119, no.Supplement, pp.S168-S179, 2013-08-15 (Released:2014-03-21)
参考文献数
28
被引用文献数
4

北鹿(ほくろく)地域は,本邦有数の大規模黒鉱鉱床が密集することで知られる.黒鉱鉱床は,金銀をはじめ多様な有価金属を含有し,その経済的価値も高いことから,これまで膨大な量の探鉱活動が行われた.その結果,黒鉱に関る地質・鉱床学的知見のみならず,それらと密接に関連する東北本州弧の島弧発達過程についても,時間分解能の高い詳細なデータが蓄積された.本巡検では,背弧拡大の直前に行われた陸弧安山岩の活動から,背弧海盆バイモーダル火山活動を経て島弧成立に至るまでの一連の火山活動の変遷を観察し,それらの必然的産物として形成された黒鉱鉱床について,現世海底熱水鉱床と対比しつつ,最近の知見を踏まえて新たな視点から紹介する.
著者
武田 俊一 廣田 耕志 山田 亮 岡田 徹也 笹沼 博之 清水 宏泰 清水 宏泰 高橋 良輔
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2011-04-01

変異原性化学物質をハイスループットに検出するバイオアッセイを、ニワトリDT40細胞由来のゲノム編集細胞(DNA損傷修復遺伝子の欠損細胞)を使って創った。開発した試験の妥当性を、米国National Toxicology Program (NTP) の化学物質ライブラリー(約10,000種類)を解析した。感度および特異性ともに高いことが示された。上記の変異原性試験は、ニワトリ細胞を使っていることを問題点として指摘された。そこでCRISPR/Cas9手法を使い、OECD諸国政府が変異原性化学物質検出に使う標準ヒト細胞株(TK6)をゲノム編集し、DNA損傷修復遺伝子の欠損細胞を創った。
著者
中嶋 宏 森島 泰則 山田 亮太 Scott Brave Heidy Maldonado Clifford Nass 川路 茂保
出版者
The Japanese Society for Artificial Intelligence
雑誌
人工知能学会論文誌 = Transactions of the Japanese Society for Artificial Intelligence : AI (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.184-196, 2004-11-01
被引用文献数
1 15

In this information society of today, it is often argued that it is necessary to create a new way of human-machine interaction. In this paper, an agent with social response capabilities has been developed to achieve this goal. There are two kinds of information that is exchanged by two entities: objective and functional information (e.g., facts, requests, states of matters, etc.) and subjective information (e.g., feelings, sense of relationship, etc.). Traditional interactive systems have been designed to handle the former kind of information. In contrast, in this study social agents handling the latter type of information are presented. The current study focuses on sociality of the agent from the view point of Media Equation theory. This article discusses the definition, importance, and benefits of social intelligence as agent technology and argues that social intelligence has a potential to enhance the user's perception of the system, which in turn can lead to improvements of the system's performance. In order to implement social intelligence in the agent, a mind model has been developed to render affective expressions and personality of the agent. The mind model has been implemented in a human-machine collaborative learning system. One differentiating feature of the collaborative learning system is that it has an agent that performs as a co-learner with which the user interacts during the learning session. The mind model controls the social behaviors of the agent, thus making it possible for the user to have more social interactions with the agent. The experiment with the system suggested that a greater degree of learning was achieved when the students worked with the co-learner agent and that the co-learner agent with the mind model that expressed emotions resulted in a more positive attitude toward the system.
著者
石津 浩一 杉本 直三 山田 亮 池田 昭夫 中本 裕士 大石 直也 酒井 晃二
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

FDG-PET画像による認知症の診断支援システム構築の基礎的検討を目的とした。健常者とMCI(早期認知症)の鑑別を、日本人の健常者23名、MCI患者58名で検討した。FDG-PET画像上に自動処理で116個の関心領域を設定し、各領域の全脳に対するFDG集積率を用いた。クラス判別にはSVMと研究代表者が独自に開発したk-index法を用いた結果、ROC解析のカーブ下面積はそれぞれ74.3%と71.1%であった。MCIの臨床診断の精度の低さを考慮すると画像のみでの判別として良好な結果と思われた。また多数の癌患者の脳FDG-PET画像では患者体重と大脳皮質のFDG集積に逆相関が見られた。
著者
山田 亮一
出版者
高田短期大学
雑誌
高田短期大学紀要 (ISSN:09143769)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.47-56, 2010-03

EU(欧州連合)は欧州の27ヶ国、人口5億の地域共同体として政治・経済・社旗の統合を推進している。その中で各国が独自の手法で進めてきた社会保障制度を融合しようとする動きがある。社会保障制度は各国の国民・文化・歴史によって形成されてきたものであり多様な形態で営まれてきた。比較的新しい「ソーシャルケア」についても同様に多様な制度の下で生み出されたこともあり、複雑で統一性のないものとなっている。ところで、巨大な地域共同体となってしまったEUにおいても、人口の高齢化に対応した社会保障の制度化を早急に取り組まなければならないのは日本と同様である。現在、ソーシャルサービスの供給サイドからの制度改革が進められている。その一つがソーシャルケアにおけるECL(ヨーロピアンケアライセンス)の制度化である。これはEUでの労働政策的な意味を含むものだが、ECLは2008年9月から開始されている。ここにおいてはEUの現状とECL導入の持つ意味を考察しながら制度化の持つ意味を考察したい。
著者
中村 誠司 吉田 裕樹 山田 亮
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

癌ペプチドを用いたオーダーメイド免疫療法と早期診断法の開発のためには、癌に対する免疫監視機構やその調節機構を十分に理解しなければならない。本研究では、口腔癌の癌ペプチドの中ではSART-1が最も抗原性が強く、免疫監視機構における中心的役割を果しており、それゆえに口腔癌の治療ならびに診断に応用可能な癌ペプチドであることが判った。しかしその一方で、口腔癌が腫瘍関連抗原であるRCAS1を発現・分泌し、活性化T細胞のアポトーシスを誘導して免疫監視機構を制御していることが判った。免疫監視機構を賦活するためには癌ペプチドを用いるだけでは不十分であり、このRCAS1の作用を制御する必要性が明らかとなった。
著者
吉村 長久 大谷 篤史 山城 健児 山田 亮
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009

ARMS2遺伝子A69Sの迅速検出キットを作成した。A69S多型は滲出型加齢黄斑変性に対する光線力学療法後の視力予後に相関し、抗VEGF治療の後の視力予後には相関しなかったことから、このキットを用いることによって、個別化医療が実現できると考えられた。さらに他の候補として、VEGF遺伝子、PEDF遺伝子が治療後反応を予測し、精度の高い個別化医療の実現が可能であることが分かった。
著者
島川 はる奈 山田 亮太 森谷 俊洋 乾 和志
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 : 日本知能情報ファジィ学会誌 : journal of Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.591-600, 2008-08-15

近年,日本ではマザー工場制を採用している企業が増えている.マザー工場制とは,メーカーが海外生産子会社に対して技術支援を展開する際,そのモデル工場となる本国工場が窓口ないしは担当工場となり,現地にあるサテライト工場に適した技術者や管理者を派遣し,現場指導を展開する人材派遣を中心とした技術支援方法である.サテライト工場で生産した製品に不具合が発生し,その原因が現場担当者では判断できない場合,本国にいるマザー工場の熟練者に出張を依頼した上で不具合を解消してもらう必要がある.このため,マザー工場の熟練者の出張費かかさみ,莫大なコストが必要となる.また,熟練者がサテライト工場に到着するまで不具合が放置されてしまう.更に,熟練者を長時間拘束することで,生産性の低下にもつながってしまう.そこで我々は,オンラインノウハウ伝承システムを開発した.これは,遠隔コミュニケーションの基盤技術であるSOBAフレームワークと,暗黙知を形式知化することができる知識管理システムを利用したものである.本稿では,オンラインノウハウ伝承システムの導入によって,どれくらいの効果が得られるかを検証する.