著者

伊佐次 優一 乾 淳幸 佐藤 優 廣瀬 健太 山田 拓実

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.679-683, 2020 (Released:2020-10-20)

参考文献数

20

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〔目的〕変形性膝関節症患者の膝蓋骨周囲へ筋膜リリースを実施し,膝関節屈曲可動域および膝蓋下脂肪体(IFP)の厚みの変化を検討した.〔対象と方法〕対象は膝関節屈曲可動域制限を有する高齢女性の内側型変形性膝関節症患者25例(年齢は70.9 ± 9.9歳,OA gradeは2.1 ± 1.0)とした.評価方法は介入前後に殿踵間距離(HBD)を測定し,IFPの厚みは超音波画像による短軸像にて計測した.介入方法は膝蓋骨離開リリース,膝蓋骨上方・下方リリースを各3分間実施した.〔結果〕HBDは平均14.2 cmから10.1 cmと改善し,IFPの厚みは,平均21.6 mmから20.7 mmと減少した.〔結語〕膝蓋骨周囲への筋膜リリースはHBDの改善に有効であった.IFPの厚みの変化による臨床的意義に関しては,今後さらなる検討が必要である.

著者

伊佐次 優一 乾 淳幸 廣瀬 健太 山田 拓実

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.165-169, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

21

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〔目的〕変形性膝関節症患者の膝蓋骨周囲へ筋膜リリースを実施し,膝関節屈曲可動域,膝関節伸展筋力,筋硬度,筋滑走の変化を検討した.〔対象と方法〕対象は,内側型変形性膝関節症患者26名(介入群14名,偽介入群12名)とした.評価方法は,介入前後に上記評価項目を測定した.介入方法は,介入群が膝蓋骨離開リリース,膝蓋骨上方・下方リリースを各3分間実施し,偽介入群は同様の動作で触れるのみの操作を行った.〔結果〕膝関節屈曲可動域に関してのみ4.47°の介入効果を認めた.しかし,臨床的に有効な差を認めなかった.〔結語〕変形性膝関節症に対する筋膜リリースの即時効果は,臨床的には効果が乏しい.

著者

伊藤 弥生 山田 拓実 武田 円

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.353-358, 2007 (Released:2007-08-18)

参考文献数

15

被引用文献数

19 5

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本研究は高齢者において円背姿勢が呼吸機能や呼吸パターンに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。地域在住高齢者65名の脊柱の後彎計測を行い,円背指数により正常群と円背群に分類した。握力,呼吸筋力,呼吸機能,安静換気と肺活量測定時の換気様式及び胸部呼吸量と腹部呼吸量の測定を行い,2群で比較した。円背群は正常群に比べ,握力,最大吸気・最大呼気口腔内圧,PEFと%PEFが有意に低下していた。安静換気では,正常群は腹部優位,円背群は胸部優位と換気様式に違いがあった。安静換気と肺活量測定時ともに,円背群で腹部呼吸量が有意に少なかった。

著者

平尾 利行 山田 拓実 妹尾 賢和 白圡 英明

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.289-298, 2022-08-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

50

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【目的】二次性変形性股関節症患者(以下,股OA)に対し理学療法を実施した際に病期によって疼痛,日常生活動作(以下,ADL),身体機能の経時変化に差があるかを明らかにすること。【方法】二次性股OA患者をKellgren/Lawrence分類Grade 1(以下,KL1)群14名,Grade 2(以下,KL2)群20名,Grade 3(以下,KL3)群16名に分類し理学療法を行った。疼痛,ADL, 身体機能を測定し3ヵ月の経過を分析した。【結果】3ヵ月を通じKL3群は疼痛が強く,ADLと身体機能は低下していたが,KL分類に関わらず3ヵ月間で改善を認めた。年齢調整後の屈曲,外転,内旋ROMはKL3群が低値を示し,このうち内旋ROMは3ヵ月間で有意な変化を認めなかった。【結論】二次性股OAに対し理学療法を実施した際,3ヵ月間の疼痛,ADL, 身体機能の経時変化は病期に関わらず改善を示す。

著者

山田 拓実 竹内 萌恵 成澤 拓実 福島 渓太 塩崎 洸 高橋 哲也 深谷 麻衣 森田 洋史 樋野 公宏

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.486-491, 2023-03-10 (Released:2023-03-10)

参考文献数

14

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本研究は日本の9都市における、都市計画関連政策を1000 Cities Challengeの指標を用いて身体活動促進の観点から試行的に評価して、各都市の政策の現状を示すことを目的とする。結果として、身体活動促進につながる政策も散見されるが、文面を見る限りでは必ずしも身体活動促進を意識していると判断できない政策も多かった。指標別に見ると、自転車・歩行者インフラの整備についてはすべての市が、雇用分布や街路接続については、どの市も身体活動促進を意識した政策を持たなかった。

著者

山田 拓実 瀬田 史彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.394-401, 2023-03-10 (Released:2023-03-10)

参考文献数

28

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本研究では人々の自由行動に着目し、東京圏と山陰両県・北東北の若年層を対象としたwebアンケート調査により、コロナ禍前後におけるオンラインツールを用いた遠隔地との交流頻度の変化および満足度を都市圏ごとに明らかにし、withコロナ時代における大都市圏と地方圏との交流の活発化に向けた示唆を与えることを目的とする。その結果遠隔地と行う交流の増減について、コミュニケーションが一方向的な活動は都市圏による違いがあったが、双方向的な活動は都市圏による違いは見られなかった。さらに山陰両県・北東北の方が東京圏より交流頻度はコロナ禍前と比べて増加しているものの、オンライン形式による交流のメリットは東京圏の方でより感じていることが明らかになった。

著者

山田 拓実 大津山 堅介 廣井 悠 加藤 孝明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.1110-1117, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)

参考文献数

32

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都市計画と河川整備が連携した流域治水の観点より、本稿では河川整備の効果と将来の世帯増減の変化を踏まえ、即地的かつ流域全体を見据えた都市側の治水対策を検討することを通じて都市計画分野において生じる課題を抽出することを目的とする。河川整備前後の浸水リスクの比較から流域自治体により河川整備の効果が異なることが明らかになった。将来の世帯増減と合わせて検討したところ、長期的な都市の状況を考慮する必要性や周辺区域の治水対策・自治体が主導する都市計画制度との整合性が求められることが明らかとなった。

著者

平尾 利行 山田 拓実 妹尾 賢和 白圡 英明

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.12197, (Released:2022-08-09)

参考文献数

50

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【目的】二次性変形性股関節症患者(以下,股OA)に対し理学療法を実施した際に病期によって疼痛,日常生活動作(以下,ADL),身体機能の経時変化に差があるかを明らかにすること。【方法】二次性股OA患者をKellgren/Lawrence分類Grade 1(以下,KL1)群14名,Grade 2(以下,KL2)群20名,Grade 3(以下,KL3)群16名に分類し理学療法を行った。疼痛,ADL, 身体機能を測定し3ヵ月の経過を分析した。【結果】3ヵ月を通じKL3群は疼痛が強く,ADLと身体機能は低下していたが,KL分類に関わらず3ヵ月間で改善を認めた。年齢調整後の屈曲,外転,内旋ROMはKL3群が低値を示し,このうち内旋ROMは3ヵ月間で有意な変化を認めなかった。【結論】二次性股OAに対し理学療法を実施した際,3ヵ月間の疼痛,ADL, 身体機能の経時変化は病期に関わらず改善を示す。

著者

木村 雅彦 高見 佳宏 渡辺 淑子 山田 拓実 岡島 康友 山口 芳裕 島崎 修次

雑誌

熱傷 : 日本熱傷学会機関誌 = Japan journal of burn injuries (ISSN:0285113X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-7, 2007-03-15

参考文献数

5

著者

山田 拓実 妹尾 淳史

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は1)虚弱高齢者を対象として(A)運動トレーニング,(B)呼吸筋トレーニングを実施しての姿勢,嚥下機能,咳嗽能力に対する介入効果について明らかにすることである。デイサービス利用の要支援1・2の軽度介助高齢者52名を対象とした。介入期間は週2回3ヶ月間とした。インセンティブ・スパイロメトリ(Tri-Ball)と振動PEP療法(Acapella)を使用して呼気筋トレーニングを実施した。運動トレーニングは、低強度の筋力・柔軟性トレーニングを実施した。(A)呼吸筋トレーニング群+運動トレーニング群(B)呼吸筋トレーニング群(C)コントロール群の3群の介入前後での測定値の比較をした。(C)コントロール群と比較して(A)呼吸筋トレーニング群+運動トレーニング群(B)呼吸筋トレーニング群では、1秒量、ピークフロー、反復唾液嚥下テスト(RSST)、最大呼気・吸気口腔内圧の有意な改善がみられた。これらの改善量には有意な差はみられず交互作用はみられなかった。デイサービス利用の要支援1・2の軽度介助高齢者を対象とした週2回3ヶ月間の呼吸筋トレーニングは咳嗽力、呼吸筋筋力、嚥下機能の改善に有効であった。