91 0 0 0 OA 千葉県柏市の東京大学柏キャンパスにおける放射能汚染の実態と芝生の除染試験
- 著者
- 福田 健二 朽名 夏麿 鬼頭 秀一 山路 永司 斎藤 馨 小貫 元治 鯉渕 幸生 三谷 啓志 吉田 善章 神保 克明 松尾 泰範 末吉 和人
- 出版者
- 日本芝草学会
- 雑誌
- 芝草研究 (ISSN:02858800)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.1, pp.20-30, 2013-10-31 (Released:2021-04-22)
- 参考文献数
- 9
福島第一原発事故による放射能汚染のホットスポットとなっている千葉県柏市に位置する東京大学柏キャンパス内の緑地において, 汚染実態調査を行うとともに芝生の除染試験を行った。2011年8〜10月に測定したキャンパス内の地上1mの空間線量率はほぼ0.3〜0.6μSv/hの範囲にあり, 芝生や森林の面積当たりの放射性セシウム汚染量は39〜137kBq/m2であった。芝生地の放射性セシウムは表層0〜1cmの土壌粒子に最も多く含まれ (35〜107kBq/m2), 芝の植物体およびサッチに含まれる量に比べてはるかに多かった。除染方法として, リールモアとロータリーモアを用いた芝刈りとサッチの吸引 (A方式) と, ソッドカッターによる芝生の剥ぎ取り (B方式) とを行い比較した結果, A方式による空間線量率の低下はわずかであったのに対し, B方式では約0.4〜0.6μSv/hだった地上5cmの空間線量率が0.11〜0.21μSv/hまで低下した。このことから, 千葉県東葛地域の芝生地の除染には, ソッドカッターを用いた芝の剥ぎ取りが最も簡単かつ有効な手段であると考えられた。一方, 雨どいからの飛沫が降り注ぐ約5m2の範囲において, 表層2cmで100kBq/kg, 深さ4〜6cmで10kBq/kg以上の土壌汚染がみられ, 深さ6cmまでの表土の入れ替えを行っても地上5cmで0.5μSv/h前後までしか低下しなかった。
- 著者
- 山口 薫 山路 永司
- 出版者
- 農村計画学会
- 雑誌
- 農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
- 巻号頁・発行日
- vol.32, no.Special_Issue, pp.275-280, 2013-11-20 (Released:2014-11-20)
- 参考文献数
- 14
- 被引用文献数
- 3 1
The objective of this study is to investigate how residents evaluate the roles of dogs that scare away wild monkeys in East Japan district. Based on the primary survey, the fact that large number of dogs has been domesticated and evaluations on the dogs have been found in Nagiso. So, the detailed questionnaires survey was performed among the residents of Nagiso to reveal the effect of dogs to chase the wild monkeys. The result shows that the dogs were effective in reducing the damages by wild animals and it makes the residents to communicate each other more.
3 0 0 0 OA 讃岐平野の農業基盤としての条里遺構
- 著者
- 長町 博 小出 進 山路 永司
- 出版者
- 社団法人 農業農村工学会
- 雑誌
- 農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
- 巻号頁・発行日
- vol.59, no.12, pp.1371-1376,a1, 1991-12-01 (Released:2011-08-11)
- 参考文献数
- 4
讃岐平野は大和・近江平野と並んで条里遺構が顕著に遺されていることで知られている。この条里遺構は土地基盤整備と密接な関係にある。本研究ではこの条里遺構を, 生産を規定する農業基盤の視点から捉えることとした。そこで讃岐平野における条里遺構分布を地理的に把握・計量し, その歴史的背景を古代条里制開拓として究明する一方, その地割がかなり乱れていて, 不整形地割になっていることの原因の解明を行った。また条里遺構地域では地割が不整形であるうえに, 圃場整備が実施困難で整備が遅れているために, 農業の生産性が停滞していることを指摘した。
学習能力の高いサルによる獣害対策の一環として,2005年度から特区制度を利用し,犬を活用した取り組みを始めてから8年が経過した。その後,動物愛護管理法に基づく基準が改正(2007年)されて,訓練した犬を放し飼いにすることが法的に可能となり,一気に全国に広まった。現在,全国で393頭(農林水産省,2011)の犬が主にサル対策として活動している。人に代わって,執拗に山へサルを追い上げる犬を活用して益々頭数を増やす自治体もあれば,打ち切りもあってばらつきがみられる。先行研究では,イヌの追い上げの有用性の実験(小金澤,2008),ニホンザルの追い払いの実態(吉田ら,2006),追い払い犬を技術面から捉えたもの(市ノ木山,2012),野生鳥獣対策ツールとして犬を利用して検証(矢口,2009)など,電気牧柵やネットの改良と同様の科学的視点から犬の有用性を考察している。また被害住民意識に基づいたサルの追い払い対策(中村ら,2007),集落ぐるみでサルを追い払い,農作物被害軽減の効果を検証(山端2010,東口ら2012)など,人による追い払いに着目した研究はあるが,犬の飼育者の特に地方自治体担当者や地域住民の評価を分析したものは少ない。また犬側の動物の福祉に配慮した考察や,ペット動物として飼育しながら活動する問題点への考察はほとんどない。そこで本研究では,東日本地区の全容把握と,最も事業を推進している長野県南木曽町の忠犬事業の飼育者への聞き取り調査をもとに分析し,提言を行うことを目的とした。なお「追い払い」事業は,犬がサルを本来の住処へ戻すことだが,その実施には「犬を好きか嫌いか」といった感情面の対立が伴いやすい。その課題も含めて検証した。
(1)間断灌漑周期とイネ収量の関係の定量的解明日本で初めてSRI農法を導入した愛知県新城市の農家の水田にモニタリング機器を設置し、平成21年6月から10月までのイネの生長と気象、土壌水分量の変化をリモートで観測した。その結果、間断灌漑の周期に応じて5cm深さの土壌水分量が応答すること、梅雨時には排水条件にするのが難しいことが確認された。(2)現地農民の水管理方法に関する聞き取り調査上記の農家に、SRI導入に至った経緯や慣行法との違いについて聞き取り調査を行った。また、インドネシアで学会に参加し、その現地見学の際にSRI普及指導員からSRIのノウハウを教えてもらった。日本の農家から、排水時に有機物(藻や水生生物)が田面水と共に水田の外に除去されてしまうことが指摘されたが、インドネシアでは灌漑時の湛水深をほぼゼロにすることで有機物を有効に土に還元していることがわかった。(3)局所的な排水の違いによるイネ収量調査千葉県柏市の水田でSRI実験を実施し、局所的な排水がイネ収量に及ぼす影響を明らかにした。(4)メタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定昨年度実施したSRI方式の水田および慣行水田からのメタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定結果を解析し、栽培方式の違いが温室効果ガス放出量に与える影響について考察した。(5)SRI実施水田と慣行栽培水田における水収支・エネルギー収支観測結果に基づき、水田における水収支・エネルギー収支を気象データから計算する方法を提案した。その他、J-SRI研究会を年6回開催し、SRIに関心を持つ研究者との意見交換を行った。こうした議論はホームページに公開されている。特に、最終年度の今年度は「SRI用語集」のWikiページを開設した。
1 0 0 0 世界におけるコメの消費拡大・普及戦略に関する学際的総合研究
本研究はアジアのコメ需要が減退しつつあり、このままでは生産縮小に追い込まれるという、アジア農業にとっては危機的状況が予想されることから、アジア各国及び世界のコメ需要、さらに、今後の見通しについて解析した。結論は下記の通りである。1.世界の一人当たりコメ消費量は2000年代は年平均0.6%の減少率で推移している2.この減少率が続くと世界の一人当たりコメ消費量は2050年には58.9kgに減少する(シナリオ1)3.この減少率が2倍(シナリオ2)及び3倍(シナリオ3)になると、2050年にはそれぞれ52.7kg、及び46.2kgにまで減少する4.世界のコメの総消費量は2050年においてシナリオ1,2,3ではそれぞれ5億3,500万t、4億7,900万t、4億1,800万tとなり、シナリオ3では現在の消費量から増加しない、ということになる5.シナリオ1の見通しは現在の減少率の維持という最も控え目な予測であるが、IRRI(国際稲作研究所)が2003年に見通したものはこれより7%多い(2025年の時点)ものとなっている。国際研究機関の過剰な予測が懸念される6.アジア各国におけるコメ消費動向に関する研究は日本を除いて非常に少なく、コメ消費減退の実情が理解されていない7.1960年代から現在までの間に、台湾の一人当たり消費量は160kgから50kgに激減し、日本も120kgから60kg余に半減した。中国では2000年代に入り、100kgのレベルから減少の速度を加速し、年2kgの減少を呈しているこうした減退しつつある世界のコメ需要に対し、コメの加工向け、飼料向けの利用開発が求められる。こうした動きはアジア全地域で取り組む必要があり、効果的な方法の一つとして、日本が発展途上国に提供しているODA予算に対しても、アジア向けのODAにはコメ消費拡大に向けたプログラムに援助するということもアジア地域の食料安全保障対策や国際食糧需給政策として重要である。
1 0 0 0 OA 東南アジアにおける農業土木学的視点からのSRI栽培技術の比較と標準化手法の開発
- 著者
- 溝口 勝 山路 永司 小林 和彦 登尾 浩助 荒木 徹也 吉田 貢士 土居 良一 鳥山 和伸 横山 繁樹 富田 晋介
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2011-04-01
SRI 農法が東南アジアの国々で爆発的に普及しつつあるが、その方法は国や農家ごとに異なり、適切な栽培管理技術は未だ確立できていないのが現状である。そこで本研究では、日本で気象や土壌・地下水位等の科学的なパラメータを測定するための最新のモニタリング技術を開発しつつ、主としてインドネシア、カンボジア、タイ、ラオスの東南アジア4 カ国にこのモニタリング技術を導入して、農業土木学的視点からSRI 農法の特徴を整理し、SRI栽培の標準的な方法について検討した。加えて、現在懸念されている気候変動に対する適応策として、各国の農家が取り得る最善策を水資源・農地管理に焦点を当てながら考察した。
