著者
馬場 一憲 丸茂 元三 町田 芳哉 海野 信也 岡井 崇 香川 秀之 坂井 昌人 上妻 志郎
出版者
東京大学
雑誌
試験研究(B)
巻号頁・発行日
1993

早産未熟児、特に妊娠24週未満で流産または早産した新生時は、皮膚が弱く肺も未熟なため、従来から使われている保育器と人工呼吸器を用いた方法では、必ずしもインタクト・サバイバルが望めない。そこで、子宮内のような生理的状況下で保育可能な人工子宮の開発を行なっている。本研究では、人工子宮の体外循環回路の改良と以下に述べるような一連の関連実験を行ない、それぞれ示すような成果が得られた。帝王切開により取り出したヤギ胎仔を、人工羊水で満たした水槽内に移し、臍帯動脈から脱血して模型人工肺を用いた装置で酸素化して臍帯静脈に還流するシステムの改良を行ない、良好な結果が得られた。模擬実験にて還流システムの特性試験を行ない、体外循環血流量の変化に対し、回路内の血液量が胎仔循環血液量の10〜20%に相当する量ほど変化することが分かった。しかし、実際の保育実験の結果から判断して、この程度の変動に対しては胎仔は順応可能であることが示唆された。人工子宮の体外循環に相当する胎盤循環の障害が胎仔の脳に与える影響を調べるため、マイクロスフェアを用いた胎仔各部の血流計測および過酸化脂質の測定を行なった。その結果、臍帯の間欠的圧迫により、脳血流が一時的に増加し、その後減少に転じること、およびフリーラジカルによる障害を意味する過酸化脂質の増加が特に脳に顕著であることが確認され、今後の人工子宮開発に役立つ重要な所見が得られた。さらに、人工子宮の適応の対象となりうる横隔膜ヘルニアの動物実験モデルを作成することを目的に、ヤギ胎仔の胎児手術を行なった。横隔膜に切開を加えた胎仔を再び子宮内で育てることで、実際の横隔膜ヘルニア症例と同じように、腸の胸腔内脱出と肺の低形成を作ることに成功した。将来、この実験モデルを用いることにより、横隔膜ヘルニアの外科的修復と人工子宮での保育を組合せた新しい治療法の開発が期待できる。
著者
德中 真由美 大槻 克文 大場 智洋 太田 創 千葉 博 岡井 崇
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.91-95, 2013 (Released:2014-06-23)
参考文献数
22

サイトカインの均衡がとれている正常の状態と比較して,炎症性サイトカインと抗炎症性サイトカインの均衡が崩れ,炎症性サイトカインが増加することが早産を誘発する可能性があると考えた.通常血中炎症性サイトカインは早産間近でないと上昇しないが,抗炎症性サイトカインは妊娠早期から変化が認められる可能性がある.妊娠初期において抗炎症性サイトカインであるIL-10を測定し,妊娠早期の早産および切迫早産の発症予知につながるかどうかを調べる目的で本研究を実施した.2010年5月から2012年7月までの間に昭和大学病院で妊娠初期から妊婦健診を受けた患者のうち,本研究に対して書面により同意し,2012年7月までに出産した149人を対象とした.妊娠初期(妊娠7週~14週)に血液検体を採取し,血漿中IL-10を測定した.測定にはHigh Sensitivity Human ELISA Kit(abcam, Cambridge,United Kingdom)を用いた.IL-10の計測値と妊娠・分娩経過との関連を以下の比較により検討した.検討(1):早産群(妊娠22~36週分娩)と正期産群(37~41週分娩の正期産群)との比較.検討(2):切迫早産入院あり群(切迫早産治療の目的で入院し安静・点滴・手術での治療をした)と切迫早産入院なし群との比較.6症例の早産群と143症例の正期産群では,母体年齢や経産回数に差は認めなかった.両群間のIL-10値に有意差を認めなかった.17症例の切迫早産入院あり群と132症例の切迫早産入院なし群では,母体年齢に差は認めなかったが経産回数には有意差を認めた.切迫早産入院あり群では入院なし群と比較し,IL-10が有意に高値であった.妊娠初期母体血液中のIL-10値を測定することが,切迫早産の予知の指標となる可能性が示唆された.
著者
岡井 崇 桑原 慶紀 海野 信也 上妻 志郎 岡井 崇
出版者
東京大学
雑誌
試験研究(B)
巻号頁・発行日
1990

人工羊水中胎児保育装置の開発を目的として、装置及び管理方法の改良を行いながらヤギ胎仔を対象とした動物実験を行ってきた。平成2年度において新たに安定したincubationを行う為のsystem構築を行い、平成3年度より、胎仔の各生理的パラメーターの厳密な観測に基づいた胎仔保育実験を続行した。その結果、子宮外保育中の胎仔の状態悪化が、未熟動物を対象とした体外循環による生命維持systemに本質的なものではなく、むしろ、胎仔の活発な生命活動に起因する可能性が高いことが示唆された。これを証明する目的で平成4年度に胎仔の胎動抑制による長期間子宮外保育実験を行い、これまでの記録を大幅に延長する20日間以上の安定した子宮外保育とそれに続く肺呼吸への移行を実現した。これにより、我々の開発してきたsystemが、未熟個体の長期間の維持に適したものであることが示され、今後の臨床応用の可能性が示唆された。
著者
柴田 眞理子 尾島 俊之 阿相 栄子 中村 好一 岡井 崇 戸田 律子 北井 啓勝 林 公一 三砂 ちづる
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.374-383, 2005-07
参考文献数
14
被引用文献数
1

妊娠, 出産における医療, 助産に関して, 実施したほうがよいか否か, 議論のある20項目について, 助産師の考え方や実態を明らかにすることを目的として, 日本助産学会, 日本母性衛生学会の名簿から無作為抽出した1, 807人を対象に自記式郵送調査を行った。その結果, 実施に賛成で重要性も高い事項は, 授乳時間を定めない, 塩分制限, 産婦の希望による分娩時の体位決定であり, 低い事項はルーチンな会陰切開, 会陰縫合を通常の縫合よりも1針多めに行う, 入院時洗腸などであった。80%以上の症例での実施割合が高い事項は, 砕石位での分娩, 分娩第2期に仰臥位にする, 授乳時間を定めない, 点滴をするであった。実施時の考慮事項では, 妊産婦や児の身体状況, 施設の方針, 妊産婦の希望の順であった。今後の方針をみると, 母乳育児や分娩体位などでは, 積極的に進めていくや減らしていきたいを支持し, 薬剤使用, 医療処置などでは, 現状維持を支持していた。以上から, 妊娠, 出産における医療, 助産の実践に関しては, 助産師の立場からのエビデンスの蓄積と, それに基づいた適切な実施を検討していくことの必要性が示唆された。
著者
小田川 寛子 白土 なほ子 長塚 正晃 千葉 博 木村 武彦 岡井 崇
出版者
The Showa University Society
雑誌
昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.155-161, 2008
被引用文献数
2

近年, 若年者の月経随伴症状に対する医学的ケアーの重要性が指摘されている.今回われわれはMDQ (Menstrual Distress Questionnaire) に項目を追加した独自のスコア (修正MDQ) による定量的基準を作成し, それに基づき若年者の月経随伴症状について検討した.対象は文書による同意を得た15~20歳の若年女性345人である.アンケート内容は, (1) 背景として身長, 体重, 日常生活状況, 月経歴など, (2) MDQに含まれる月経随伴症状に関する質問事項47問に月経前症候群 (PMS) に多い症状として7問 (腹部膨満感, 食欲変化, いらいら, 会社 (学校) を休む, 自信がない, 死にたい, よく涙がでる) を加えた54質問項目である.それぞれ月経前, 中, 後の3時期について調査し, 各項目を0~3点に配分し54項目の合計点 (M点) で評価した.統計学的解析はBonferroni法を用いた.背景に各年齢間で有意差はなかった.M点は月経前, 中, 後で各々27.0, 36.2, 9.7であった.月経後のM点は年齢間で有意差はなく, 月経前のM点は加齢と共に増加する傾向を認めた.月経後のM点をベースの症状と考え, 平均値である10点を基準として, 以上を高値未満を低値とし, 月経前高値で月経後低値を月経前症状群 (P群) , 両者が低値を正常群 (N群) , 両者が高値を月経前後症状群 (Q群) としたところ, P群及びN群の月経中のM点はそれぞれ37.2, 14.3でありP群で有意に高かった.N群の割合は加齢とともに有意に減少 (15歳61.1%, 20歳19.3%) し, P群は加齢とともに有意に増加 (15歳22.2%, 20歳47.4%) した.一方Q群は15歳で11.1%であったが加齢とともに増加し20歳では33.3%であった.また各質問項目を, からだの症状・こころの症状・日常のトラブルと分類し, 各症状の平均点を求めたところ, 「下腹痛・腰痛」, 「胸の張り・むくみ」, 「疲れやすい」, 「肌荒れ」, 「いらいら」, 「憂うつ」, 「感情の不安定」, 「怒りっぽい」, 「食欲変化」, 「居眠り・不眠」, 「仕事などやる気の低下」などの症状の平均点が高かった.修正MDQを用いた定量的基準による検討で, 月経前症状が強い女性は月経中の症状も強く, 頻度も加齢とともに増加すること, 及び身体的, 精神的各症状と生活上の障害を有することが明らかとなった.また修正MDQに基づく点数化は客観性があると考えられるが, 本法によるPMS抽出に対する妥当性は今後の検討を要すると思われる.
著者
岡井 崇之
出版者
東洋英和女学院大学
雑誌
東洋英和大学院紀要 (ISSN:13497715)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.25-37, 2012-03-15

The purpose of this study is to consider the relationship between media discourse and socialchange. I examine them in theoretical aspect, and then I would like to provide new analytical framework. First, I review some discussions in media studies and sociology to analyze social change. Although the effects of mass media on social and cultural change have been discussed within mass communication theory, it has been considered that it is difficult to measure them strictly. Recently, the approach of discourse analysis has become increasingly important in media studies. But the focus on media discourse has shown a lack of interest in macro factors. It is also pointed out that social change theory in sociology raises many theoretical questions. Second, I suggest new perspectives in the study of discourse analysis, including the conversationalization of discourse and global discourse that articulates micro discourse and the macro structure of society. By the concept of the conversationalization of discourse, Fairclough suggested important implicationsfor the ideology of conversation and social change towards entertainment. On the other hand, Machin & Van Leeuwen have focused on globalization as discourse, analyzing the three aspects of genre, language, and image from the perspective of style and format. As a result, the following results were obtained: 1) Global media formats enter localities through a number of routes. Local media may copy global formats. 2) Media genre formats and technologies are increasingly globalized and homogenized. Such genres, formats, and technologies are not neutral containers of content. They carry meaning and value themselves. 3) In the above discussion, it is important that social change is traced to consumer capitalism. Finally, I concluded that that the accumulation of case studies in the context of Japanese society is important.