著者
川口 章 山野 眞利子 白井 幹康 藤里 俊哉
出版者
東海大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1995

肺移植に伴う除神経は咳反射や気管支収縮などの生体防衛反応を廃絶し、移植後の感染症の頻度と重症度を増加させている。移植肺はレシピエントと外界のはざまにあるため、レシピエントからは拒絶反応、外界からは病原微生物による感染の対象となっている。求心性神経の再生の有無、その時期や経路を明らかにすることは、肺移植後の感染症の抑制や免疫抑制療法の改善につながり、肺移植の成績の改善に寄与するものと考えられる。方法右肺移植をした後に左肺を切除し、移植肺に呼吸を依存したラット(移植群)において右肺門を郭清したラット(郭清群)と比較して経時的に、(1)Caspian(30mg/kg)を静注し迷走神経を介した除脈反射の回復を観察し、(2)Hering-Breuer反射の回復を検討した。(3)形態学的検査で神経ペプチド(CGRP,Substance-P)の有無と局在を検討し、(4)神経トレーサーを移植肺に注入し、動物を犠牲死させてその局在を検討した。結果(1)Capsaicin静注に対する除脈反射は73%±10%(減少拍数/前拍数)であった。移植後消失したこの反射が全例で53%(平均-2SD)まで回復するのに郭清群で3カ月、移植群で4カ月を要した。(2)Hering-Breuer反射は正常で5.0±2.6(20cm水柱での無呼吸/前呼吸間隔)であった。これが全例で2.4(平均-1SD)以上となるのに郭清群で3カ月、移植群で4カ月を要した。(3)神経ペプチドを持った神経線維が肺門全域を通して広範に移植肺に入り込んでいた。(4)神経トレーサーは同側の迷走神経下神経節に見られ、対側や後根神経節にはなかった。結論ラットにおいて、移植時に断絶された求心性神経路は術後4カ月までに同側の迷走神経内に再生され、物理・生化学的刺激に対して機能していた。
著者
川口 章
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策学会誌 (ISSN:24331384)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.18-37, 2005-09-30 (Released:2018-04-01)

The purpose of this paper is threefold: first, we show the relationship between female labor force participation (FLFP) and the total fertility rate (TFR) based on various statistics and data sets; second, the statistical facts are explained theoretically and show that the key to understanding this relationship is a reconciliation between work and family; and third, we compare the work/family reconciliation policies of OECD countries and discuss the causes of the low and declining TFR in Japan. The relationship between FLFP and the TFR is as follows. 1) Data from various countries show that there was a negative correlation between FLFP and the TFR in the 1970s, but it turned positive in the mid-1980s. 2) Time-series data show that FLFP increased and the TFR declined during the last thirty years in most OECD countries. Countries that have strong negative correlations between the changes in FLFP and the TFR are suffering from low TFR. 3) Japanese micro-data show that the probability of childbirth is negatively correlated with female employment. The childcare-leave system and childcare centers tend to increase the probability of childbirth. 4) Japanese micro-data also show that the probability of female participation is negatively correlated with the existence of children under school age, but is positively correlated with children over seven years of age. The supply of childcare centers increases the probability of female participation. The household production model explains the relationship between FLFP and the TFR as follows. The substitutability between a mother's childcare and childcare services outside the household, and also that between a mother's childcare and a father's childcare, are important determinants of the relationship between FLFP and the TFR. Although an increase in FLFP reduces female childcare, its effect on fertility will be minimized if childcare outside the household and male childcare compensate for the decline in female childcare. Work/family reconciliation policies increase the substitutability between female childcare and childcare services outside the household. The above conjecture is supported by statistical facts. 1) Countries that have solid work/family reconciliation policies tend to have high FLFP rates and high TFRs. 2) In countries that have inferior work/family reconciliation policies, an increase in FLFP tends to cause a large decline of the TFR. Moreover, the index of gender empowerment is positively correlated with work/family reconciliation policy and with the TFR. This implies that the power of women promotes work/family reconciliation policies and minimizes the negative effect of an increase in FLFP on the TFR. The lack of power women hold in Japan causes inferior work/family reconciliation policies and less childcare being devoted by husbands, which has resulted in the low TFR.
著者
田中 昌一郎 粟田 卓也 島田 朗 村尾 敏 丸山 太郎 鴨井 久司 川崎 英二 中西 幸二 永田 正男 藤井 寿美枝 池上 博司 今川 彰久 内潟 安子 大久保 実 大澤 春彦 梶尾 裕 川口 章夫 川畑 由美子 佐藤 譲 清水 一紀 高橋 和眞 牧野 英一 三浦 順之助 花房 俊昭 小林 哲郎 日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.65-75, 2011 (Released:2011-03-29)
参考文献数
19
被引用文献数
8

日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会の緩徐進行1型糖尿病分科会(旧日本糖尿病学会緩徐進行1型糖尿病調査委員会)では委員会委員の所属する施設において発症から5年以内の新規受診糖尿病687例を前向き(2004年4月~2009年12月)に登録し膵島関連自己抗体(glutamic acid decarboxylase[GAD]抗体,insulinoma-associated protein 2[IA-2]抗体およびinsulin autoantibodies[IAA])の測定を行った.2型糖尿病と思われる症例で膵島関連自己抗体が一種でも陽性の場合には緩徐進行1型糖尿病:slowly progressive IDDM(以下SPIDDM)と病型区分した.その結果,1)2型糖尿病と思われる症例の10%(49/474, 95%信頼区間:8-13%)にSPIDDMが認められた.2)膵島関連自己抗体陰性の2型糖尿病に比しSPIDDM例の自己免疫性甲状腺疾患の合併頻度,HbA1c値,初診時のインスリン治療の頻度は有意に高く,BMIは有意に低かった.3)SPIDDMではGAD抗体の頻度(69%,34/49)はIA-2抗体の頻度(39%,19/49)やIAA(29%,14/44)の頻度に比し有意に高かった.4)SPIDDMでは急性発症1型糖尿病に比し膵島関連自己抗体の単独陽性例が高頻度だった.以上の結果から2型糖尿病と思われる症例に高頻度にSPIDDM症例が含まれる可能性があること,SPIDDMは2型糖尿病や急性発症1型糖尿病と異なる臨床的特徴を呈することが全国規模調査で明らかとなった.
著者
坂爪 聡子 川口 章
出版者
日本人口学会
雑誌
人口学研究 (ISSN:03868311)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.1-15, 2007

育児休業制度が出産確率を上昇させるか否かを理論と実証の両面から分析する。育児休業制度を明示的に取り入れたモデルを用いて,育児休業制度が出産確率に与える影響を分析し,プロビット・モデルを用いてそれを検証する。モデル分析から得られる推論と実証分析の結果は,以下の2点において整合的である。第1に,育児休業制度の導入は出産確率を上昇させる。ただし,第2に,通常の労働時間が非常に長い場合は,その効果は小さい。なぜなら,労働時間が長い場合,育児休業制度があっても,女性は出産退職や出産しないことを選択する可能性が高いからである。このことから,育児休業制度の取得率と出生率を上昇させるためには,制度の導入と同時に通常の労働時間を短縮するか,少なくとも育児休業後の労働時間を短縮することが必要であるといえる。
著者
久米 龍一 新川 求 川口 章 八隅 慶一郎 益子 道生 白石 友紀
出版者
日本植物病理学会
雑誌
日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.110-112, 1997
被引用文献数
3

イネいもち病に対して高い防除活性を示すSSF-126は,イネいもち病菌(<i>Pyricularia oryzae</i>)のスライドグラス上での分生胞子発芽やセロファン膜侵入を1.0ppm以上の濃度においても完全には阻害せず,また,メラニン合成阻害も示さなかった。しかし,イネ体磨砕物の共存下では発芽を顕著に阻害した。以上の結果とこれまでの報告から,(1) SSF-126は侵入したイネいもち病菌の呼吸を阻害するが, (2)いもち病菌体にシアン耐性呼吸鎖が誘導される。しかし, (3)イネ体中のフラボノイド化合物によってこの誘導過程が阻害され,その結果いもち病菌は侵入後蔓延出来ず発病に至らないと推定した。これは本剤がいもち病菌のイネ体侵入後に活性を発現するというこれまでの知見をよく説明しており,新規制御剤開発の指標となる機構の一つと考えられた。
著者
中田 喜文 藤本 哲史 三好 博昭 川口 章 安川 文朗 田中 幸子 宮崎 悟
出版者
同志社大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

日本の医療人材の現状を、労働市場における状況、医療施設における状況に分けて分析した。医療人材の労働市場においては、労働市場としての需要と供給のミスマッチの回復機能は、賃金水準に対し需給状況が限定的な影響を与えているとの結果が得られた。同時に日本の医療制度の持つ、様々な医療施設のマネジメントに対する影響を通した間接的な影響の存在も確認できた。このことは日本の医療政策の近年の変化が、個別医療施設のマネジメントの有り様に影響を与えることを通して、一義的にはその組織内の労働条件に影響を与え、さらには間接的に医療人材の労働市場にも影響を与えることが分かった。
著者
川口 章 神谷 奈多紗 金谷 寛子 井上 幸次
出版者
近畿中国四国農業研究協議会
雑誌
近畿中国四国農業研究 (ISSN:13476238)
巻号頁・発行日
no.18, pp.69-72, 2011-03

既報のnested-PCR法を改良し,枯死したイチジク樹から1回のPCRで株枯病菌を検出できる方法を開発した.株枯病により枯死させたイチジクにおいて,通常の組織分離法による病原菌の検出が困難であったサンプルから,CFF5/CFR3のプライマーセットを用いた1回のPCRにより株枯病菌の検出が可能であった. また,PCRに用いるDNAを抽出するためのサンプルとして,イチジク木部をノコギリで切った際に得られる木くずが利用可能であった. これらの方法は,株枯病が疑われる,イチジク枯死樹の遺伝子診断として有効である.
著者
田中 昌一郎 粟田 卓也 島田 朗 村尾 敏 丸山 太郎 鴨井 久司 川崎 英二 中西 幸二 永田 正男 藤井 寿美枝 池上 博司 今川 彰久 内潟 安子 大久保 実 大澤 春彦 梶尾 裕 川口 章夫 川畑 由美子 佐藤 譲 清水 一紀 高橋 和眞 牧野 英一 三浦 順之助 花房 俊昭 小林 哲郎 日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会
出版者
THE JAPAN DIABETES SOCIETY
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.65-75, 2011-01-30
参考文献数
19
被引用文献数
2

日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会の緩徐進行1型糖尿病分科会(旧日本糖尿病学会緩徐進行1型糖尿病調査委員会)では委員会委員の所属する施設において発症から5年以内の新規受診糖尿病687例を前向き(2004年4月~2009年12月)に登録し膵島関連自己抗体(glutamic acid decarboxylase[GAD]抗体,insulinoma-associated protein 2[IA-2]抗体およびinsulin autoantibodies[IAA])の測定を行った.2型糖尿病と思われる症例で膵島関連自己抗体が一種でも陽性の場合には緩徐進行1型糖尿病:slowly progressive IDDM(以下SPIDDM)と病型区分した.その結果,1)2型糖尿病と思われる症例の10%(49/474, 95%信頼区間:8-13%)にSPIDDMが認められた.2)膵島関連自己抗体陰性の2型糖尿病に比しSPIDDM例の自己免疫性甲状腺疾患の合併頻度,HbA1c値,初診時のインスリン治療の頻度は有意に高く,BMIは有意に低かった.3)SPIDDMではGAD抗体の頻度(69%,34/49)はIA-2抗体の頻度(39%,19/49)やIAA(29%,14/44)の頻度に比し有意に高かった.4)SPIDDMでは急性発症1型糖尿病に比し膵島関連自己抗体の単独陽性例が高頻度だった.以上の結果から2型糖尿病と思われる症例に高頻度にSPIDDM症例が含まれる可能性があること,SPIDDMは2型糖尿病や急性発症1型糖尿病と異なる臨床的特徴を呈することが全国規模調査で明らかとなった.<br>