著者

杉本 久未子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.159-161, 2015 (Released:2016-06-30)

著者

杉本 久未子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.159-161, 2015

著者

鰺坂 学 浅野 慎一 岩崎 信彦 杉本 久未子 西田 芳正 西村 雄郎 文 貞實 魁生 由美子

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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日本の大都市では2000年を画期として、長らく続いた人口の郊外化がおわり、人口が都心部に向かう都心回帰といわれる状況がみられる。その原因は、不況により都心地域の地価が下がり、オフィス需要が減少し、余った土地に大型のマンションが建てられ、新しい住民の居住が促進されたためである。本研究では、これらの人口の都心回帰により大阪市における地域社会の構造変容について調査分析を行った。特に都心区における新しい住民と古くから住んでいた住民との関係について、大阪市特有の地域住民組織である「地域振興会」(振興町会や連合振興町会)に焦点をあて、その連合会長らに面接調査を行った。結果として、新住民の地域振興会への参加は少なく、旧住民中心に運営されてきた振興町会の側も新住民への対応に苦慮していること、新旧住民間の交流やコミュニティの形成が課題となっていることが判明した。

著者

杉本 久未子

出版者

大阪人間科学大学

雑誌

大阪人間科学大学紀要 (ISSN:13470833)

巻号頁・発行日

no.15, pp.209-217, 2016-03

著者

杉本 久未子 スギモト クミコ Sugimoto Kumiko

出版者

同志社社会学研究学会

雑誌

同志社社会学研究 (ISSN:13429833)

巻号頁・発行日

no.21, pp.25-40, 2017-03

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研究論文(Article)第二次世界大戦後、村の大半を米軍基地用地として接収された読谷村では、従前の居住地(字)に帰ることが困難な住民が多く発生した。そのため、読谷村の戦後の住民自治組織は、戦前の字へのメンバーシップをもとに属人的に形成された。しかし戦後70年が経過し、基地返還が進むとともに、新住民の流入も増加し、自治組織の見直しが求められている。変容しつつある住民自治組織と活動を自治会長のインタビュー結果から明らかにした。After World War II, almost all area of Yomitan village was used for US Army bases. Many villagers could not come home and live apart from former community members. So, village office regarded it the official local community organaized by former community memmbers. Later Us bases came back to village one by one and new residents as well as former villagers began to live together. That requests the village office to reform the community organization. This article analyze the reformation and possibility of community organizaion in Yomitan village from the interview of community leaders.

著者

杉本 久未子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.159-161, 2015

著者

藤井 和佐 西村 雄郎 〓 理恵子 田中 里美 杉本 久未子 室井 研二 片岡 佳美 家中 茂 澁谷 美紀 佐藤 洋子 片岡 佳美 宮本 結佳 奥井 亜紗子 平井 順 黒宮 亜希子 大竹 晴佳 二階堂 裕子 中山 ちなみ 魁生 由美子 横田 尚俊 佐藤 洋子 難波 孝志 柏尾 珠紀 田村 雅夫 北村 光二 北川 博史 中谷 文美 高野 宏 小林 孝行 高野 宏 白石 絢也 周藤 辰也 塚本 遼平 町 聡志 佐々木 さつみ

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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研究課題に関する聞きとり調査、質問紙調査等から、地方社会における構造的格差を埋める可能性につながる主な条件として(1)地域住民の多様化の推進及び受容(2)生業基盤の維持(3)定住につながる「地域に対する誇り」が明らかとなった。過疎化・高齢化が、直線的に地域社会の衰退を招くわけではない。農林漁業といった生業基盤とムラ社会の開放性が住民に幸福感をもたらし、多様な生活者を地域社会に埋め込んでいくのである。