著者

青山 吉隆 松中 亮治 鈴木 彰一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.47-55, 2000-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

被引用文献数

2 2

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本研究では、歴史的文化財の有する総価値の計測を行う上で、CVMと選好顕示法を組み合わせて用いることにより、その信頼性の向上を測ることが可能であると考え、顕示選好による計測結果を利用できるような形で、CVMを実施した。すなわち、CVMにより歴史的文化財の総価値利用価値比を推計し、旅行費用法による計測結果と組み合わせることにより歴史的文化財の総価値を計測した。

著者

近藤 直子 花田 勝美 榊 幸子 松中 浩

出版者

Western Division of Japanese Dermatological Association

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.173-178, 2005

被引用文献数

1

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皮膚の乾燥症状を有するアトピー性皮膚炎または乾皮症の患者26例に対し,オリゴマリン^®をそれぞれ含んだ3種類のスキンケア製剤(ローション,ボディクリーム,ハンドクリーム)の使用試験を実施し,その安全性と有用性を検討した。オリゴマリン^®は,海水からナトリウムなどを減量し亜鉛やセレンなどの微量元素を多く含む化粧品(医薬部外品)原料である。8週間の使用において,ボディクリームを使用した乾皮症の1例に軽いそう痒と炎症を認めたが,それ以外のすべての症例で安全性を確認した。また有用性は,皮膚所見,表皮角層水分量および角層細胞の形態観察にて評価した。その結果,本試験に供した3種類のスキンケア製剤は,乾燥性皮膚に対し安全に使用でき,かつ皮膚症状を改善するとともに,角層のバリア機能を向上させ得ることが明らかとなった。

著者

松中 権

出版者

日本経営協会

雑誌

Omni-management (ISSN:09184716)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.2-7, 2016-03

著者

松中 亮治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.811-816, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

39

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本研究では、LRT導入による影響を明らかにするため、LRTが導入され都市内交通として定着しているフランスのストラスブールと、LRTの導入が予定されているミュールーズを調査対象とし、ストラスブールおよびミュールーズのLRT導入に関する事前・事後調査報告書の記述内容を精査し、LRT導入による交通行動や社会経済に対する影響について評価項目ごとに整理している。その結果、自動車交通については、LRTの導入や交通サーキュレーションなどの影響を受け減少傾向にあることが明らかとなった。しかし、中心部の商業や賃貸料への影響については、十分に明らかにされておらず、その点には留意する必要がある.

著者

松中 哲也

出版者

金沢大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2020-04-01

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日本海において底層水の水温上昇と貧酸素化が観測され、地球温暖化によって深層循環が弱まりつつあることが示唆されている。深層循環停止と貧酸素化に伴う海洋生態系変化が懸念されている。本研究は地球温暖化に対する日本海深層循環の応答性を検知できる底層水の滞留時間評価法を確立する。日本海におけるI-129深度分布を広域的に明らかにし、I-129を深層循環トレーサーとして用いて底層水の滞留時間を推定する。

著者

植村 洋史 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.I_1127-I_1135, 2021 (Released:2021-04-20)

参考文献数

24

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本研究では,1981年から1990年に廃止された地方鉄道の駅と存続している地方鉄道の駅を対象に,30年4時点分の駅勢圏人口パネルデータや廃止前の鉄道に関する様々なデータを構築したうえで,地方鉄道の廃止が駅勢圏人口に及ぼす因果効果を,差分の差分法によって推計した.まず,欠損しているデータを多重代入法で補完したうえで傾向スコアを推定し,層別化を行ったうえで分析した.その結果,地方鉄道の廃止によって4-8%程度の駅勢圏人口への負の平均処置効果が確認され,地方鉄道の廃止が駅勢圏人口に負の影響を及ぼすことを統計的に明らかにした.また,鉄道の廃止による駅勢圏人口への影響は,鉄道廃止前の地域特性によって異なる可能性があることが示唆された.

著者

松中 完二 Kanji Matsunaka

出版者

敬愛大学経済学会

雑誌

敬愛大学研究論集 (ISSN:09149384)

巻号頁・発行日

no.74, pp.49-109, 2008

著者

橘野 実子 大久保 真道 陶山 恵 松中 義大 大島 武 鈴木 万里

出版者

東京工芸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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大学の英語教育においては、コミュニケーション能力を伸ばすためプレゼンテーション演習など多様な活動が取り入れられる傾向にある。しかしメディア芸術作品の英語によるプレゼンテーションについては、指導方法が確立されていない。本研究では、望ましいプレゼンテーションの要素に関するデータを収集分析し、メディア芸術分野のプレゼンテーション技術向上のための指導方法の開発を目指す。研究方法としては、メディア芸術各分野で求められる語彙・言語表現の調査、発表スタイル調査、海外での実態調査を実施し、指導プログラムを作成する。その案に基づきプレゼンテーション技能向上指導を実施し、その効果を測定し、さらに改善を図る。

著者

田中 さき Tung―Yuan Ho 長尾 誠也 松中 哲也 Rodrigo Mundo 井上 睦夫 谷内 由貴子 黒田 寛 熊本 雄一郎 滝川 哲太郎 守田 晶哉

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.68, 2021

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<p>化石燃料やバイオマスの不完全燃焼、および原油を起源とする多環芳香族炭化水素類(PAHs)は、発癌性や変異原性をもつ有害有機物である。東アジア縁辺海と周辺海域において、PAHsの動態や生態リスクに関する研究が必要とされている。本研究は日本近海を中心とした北太平洋における広域的なPAHs水平分布を明らかにすると共に2017年以降のPAHs経年変動を解析した。各緯度帯における平均Σ14PAHs(粒子態+溶存態)は、基本的に中緯度域で高く、高緯度域で低くなる傾向を示した。沿岸海域では燃焼起源PAHsの寄与が高かったのに対し、外洋海域では原油起源PAHsの寄与が高かった。一方、2020年における日本海のΣ14PAHsは、2019年と比べ有意に低下した。塩分や海水シミュレーションの結果を基にすると、2020年における日本海のPAHs濃度減少は、黒潮系海水のPAHs濃度低下と、PAHs濃度の高い浅層海水の寄与の低下によって引き起こされた可能性が示唆された。</p>

著者

村尾 俊道 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 本田 豊

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.645-651, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

14

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京都市の「らくなん進都」と京都駅を直結する新設路線として平成22年10月から運行を開始し、その後9年にわたりバス乗車人員が一貫して増加し続けてきた京都らくなんエクスプレス(R’EX)を取り上げ、乗車人員が増加し続けた経過を記録するとともに、平成28年経済センサス及び平成18年事業所・企業統計調査の2時点間の比較により、沿線企業がその間に従業者数を増加させてきた要因について考察を行った。その結果、輸送力の増強や定時性・速達性の確保、バス待ち環境の改善、車内モニター・バスロケーションシステム、優れたデザインの導入などバス交通を高度化し、あわせて地域地区や都市整備を適切に進めることで、輸送力の限られるバスであっても、まちを変え得る可能性があることを明らかにした。

著者

木村 一郎 一前 宣正 松中 昭一

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.54-59, 1971-10-20

被引用文献数

2

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ベンチオカーブのヒル反応阻害力は,クロルIPCと同程度で弱く,who1e plantの光合成にもほとんど影響を示さなかった。また,切断根の呼吸にたいしても影響しなかった。 一方,胚芽除去種子におけるジベレリン誘起α-アミラーゼ生合成にたいして強力な阻害力を示すが,α-アミラーゼそのものの活性には無影響であった。また,ベンチオカーブ自身イネのラミナ・ジョイント伸長にたいしてある程度の阻害を示し,その阻害形式はIAAとの間で拮抗的であった。これらの結果から,ベンチオカーブは,タンパク質生合成過程でオーキシンと拮抗することによって阻害作用を示すことがその作用点のひとつと推定される。

著者

松中 亮治 大庭 哲治 井手 秀

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.63-72, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

20

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近年、日本の地方都市では公共交通の利便性低下や中心市街地の空洞化といった問題に直面している。そのような状況下で、「コンパクト+ネットワーク」は都市を持続可能なものとする方策のひとつとして注目されている。本研究では、日本の36地方都市を対象として現地調査により賑わいを定量化し、その要因について人口規模別に分析した。その結果、人口規模によらず賑わいは自動車密度とほとんど相関がみられないこと、自動車到達圏人口は賑わいにほとんど影響をしないのに対し公共交通到達圏人口は強く影響することを明らかにした。

著者

鎌田 佑太郎 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.43-53, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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本研究は外出先別に加齢に伴う訪問頻度の変化を定量的に把握したうえで,訪問頻度の変化が1日平均歩数に及ぼす影響を明らかにすることを目的に,2016年と2018年の2時点の1日平均歩数と都市公園や商業地区といった外出先別の訪問頻度の変化を把握し,これら訪問頻度の経年的な変化が1日平均歩数に及ぼす影響を分析した.その結果,徒歩のみの外出中における中心市街地,運動施設・都市公園,商業地区への訪問の頻度の増減,自転車および公共交通による外出中における中心市街地への訪問の頻度の増減が1日平均歩数の増減に影響を及ぼすことを明らかにした.

著者

松中 久儀

出版者

金沢大学教育学部

雑誌

金沢大学教育学部紀要 教育科学編 (ISSN:02882523)

巻号頁・発行日

no.46, pp.19-26, 1997-02

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金沢大学

著者

松中 照夫 高橋 ひかる

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.502-508, 2001

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松中照夫・高橋ひかる(2001):イネ科牧草の1番草におけるN吸収能の草種間差異とその発現要因.日草誌47, 502-508. オーチャードグラス(OG), メドウフェスク(MF)およびチモシー(TY)の窒素(N)吸収能における草種間差異を明らかにすることを目的に水耕栽培試験を実施した。根乾物重(根重)および根長を根の大きさにかかわる要因と考え, 単位根重当たりN吸収量および単位根長当たりN吸収量を根のN吸収活性にかかわる要因と考え, 各草種のN吸収能をこれらの要因で比較検討した。 各草種のN吸収量の差異はTY>OG>MFで, これが葉面積の拡大に差異をもたらし, それが乾物生産の草種間差につながった。MFの根重は, 3草種中最も少なかった。しかし, MFの根のN吸収活性にかかわる2つの要因は, TYと大差がなかった。それゆえ, TYとMFのN吸収能の違いは, 両者の根の大きさにかかわる要因, とくに根重の差異に起因した。OGの根のN吸収活性にかかわる2要因は, 1番草を通じてTYのそれらより大きいか同程度であった。それにもかかわらず, OGのN吸収量がTYのそれより少なかったのは, OGの根重の増加がTYより少なかったためであった。したがって, 水耕栽培条件下でのこれら3草種のN吸収能における草種間差発現要因は, 根重であると結論づけられた。

著者

高橋 ひかる 松中 照夫

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.47, 2001

著者

高橋 ひかる 松中 照夫

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.46, 2000

著者

松中 久儀

出版者

金沢大学教育学部

雑誌

金沢大学教育学部紀要 教育科学編 (ISSN:02882523)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.p161-173, 1991-02

著者

村尾 俊道 藤井 聡 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.3, pp.103-108, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

12

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本研究では、京都都市圏での通勤交通における課題を明らかにするとともに、京都府での実際のプロジェクトを紹介することを通じ、職場MMの実行過程に着目し成功要因や課題を整理する。その結果、実施に至る準備段階においての関係者間の合意、組織の意思形成が重要であることを明らかにするとともに職場MM成功のための知見を提供した。これは、今後、職場MMを他地域で展開される際に極めて有益な知見となる。

著者

大庭 哲治 松中 亮治 中川 大 北村 将之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_405-I_414, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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長年にわたって地域の商業活動の中心を担ってきた商店街の衰退が進んでいる.衰退の原因は様々であるが,商店街は街の賑わいを生む場であり,他の商業施設にはない価値を有する.多様な特徴を持つ商店街の賑わいと土地利用及び業種構成の現在の関係に着目して,本研究は,京都市内86商店街の土地利用及び業種構成を現地調査によって詳細に把握した上で,賑わいとの関連性を定量的に分析した.その結果,小売業(食品系)の割合と歩行者密度は正の関連を有すること,駐車場・低未利用地の割合と歩行者密度や路線価には負の関連があること等,土地利用及び業種構成によって商店街の賑わいが異なることを明らかにした.