著者

松葉 真美

出版者

国立国会図書館調査及び立法考査局

雑誌

レファレンス (ISSN:00342912)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.42-61, 2005-07

被引用文献数

1

著者

松葉 祥一 河野 哲也 廣瀬 浩司 村上 靖彦 本郷 均 加國 尚志

出版者

神戸市看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究の目的は、2008年に生誕100年を迎えるモーリス・メルロ=ポンティの哲学とくにその身体論に焦点をあて、これまでの研究を総括するとともに、新たな展開の可能性を探究することにある。彼の身体論は、哲学にとどまらず、社会学、精神医学、心理学、美学、教育学、看護学などの分野に刺激を与えてきた。近年さらに認知科学や脳科学、ロボット工学などの分野にも影響を与えている。そこで本研究では、2008年11月25・26日立教大学における国際シンポジウムを始め講演会や研究会、書籍などを通じて、こうした彼の身体論研究の深まりと広がりを総括し、新たな発展のための基盤を築いた

著者

松葉 涼子

出版者

立命館大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本年度は大英博物館における絵入版本資料計1828点を調査し、目録化した。目録データはすべて博物館に納品しており、館のデータベースに反映される。また、博物館の版本コレクションのうち、582点をしめるジャック・ヒリアー旧蔵の版本データの撮影を行い、版元情報のデータ入力を実施した。また、すでに公開されている書籍画像データベースを参照しながら、版元基礎情報のデータ入力を進めている。以上の作業によって構築されたデータは版元総合目録として公開する予定である。所蔵資料の画像全公開を目標とする書籍閲覧システムにおいては、版元の住所表記など細かな情報を入れ込むことは困難であった。ところが、版元データベースとして別に走らせておき、書籍閲覧システムと連結させることができれば、版本一点ごとに版元の詳細なデータを付加することができる。版元データベースは、他の書籍閲覧システムにも活用し得る基礎的データとなり、現在各所蔵機関ですすめられている所蔵資料のデジタル化においても大きな意味をもつものとなる。さらに、作業と並行して浮世絵出版と版元との関連に着目し研究をおこなった。まず、吉原俄の浮世絵出版にみる歌舞伎音曲と版元の関係性を明らかにした。また、大英博物館所蔵資料の江戸役者絵本を中心に、江戸役者絵本の出版事情を整理し、浮世絵との比較のなかで、役者絵本が出版された意義について検討し、地方にむけて出版するための意図が役者絵本の出版事情にどのように関わっていたかについて述べた。

著者

高 正博 鯵岡 洋雅 加賀 規夫 杉山 修也 安達 悟 高木 広文 松葉 裕司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.166, pp.1-6, 2001-06-28

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2001年5月からNTTドコモがIMT-2000と呼ばれる次世代携帯電話の試験サービスを開始した。この次世代サービスの情報伝達レートは最大384kb/sであり、従来の音声やデータに加え動画像通信が可能である。このようなモバイル・マルチメディア通信端末ではディスプレイのサイズが制限されることから、表示画面の最小サイズの検討が必要である。本文では、動画像およびこれに文字が同時に表示される場合について、主観評価実験によりさまざまな画像を楽しむのに妨げとならない表示画面の最小サイズおよび文字サイズを明らかにし、動画像+文字画面の設計指針を述べる。

著者

松葉口 玲子 天野 晴子 斎藤 悦子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.207-212, 2004-03-15

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2002年に開催されたヨハネスブルグ・サミットで再確認されたように,先進国における「持続可能な消費」の必要性が高まっている.そのなかで本報の目的は,すでにその重要性が指摘されつつある生活時間やジェンダー視点との関連を,「世帯」に着目して分析することである.使用したデータは,2000年に実施した生活時同調査であり,協力者の特徴等についてはすでに報告済みである.主たる結果は次の通りであった.(1)全体的には,1995年調査と同様,妻の方が夫よりも「持続可能な消費」を実践しており,しかもそこには妻の就業形態別の違いすなわち世帯内でのジェンダーのあり方が反映されていた.(2)ライフスタイルの変更の必要性に対する認識と実際の行動との乖離傾向は,特に「妻無職の夫」にみられ,「持続可能な消費活動」自体が性別役割分業化される危険性が明らかになった.(3)同時に,「妻の影響」の大きさが明らかとなり,世帯内における「持続可能な消費」のジェンダー差とともに,その解消の可能性も垣間見られた.(4)「社会的活動/消費者活動」は増加傾向にあった.(5)自家用車の使用法については,先行研究と同様,今後の環境政策に生かされるべきジェンダー差が明らかとなった.

著者

天野 寛子 堀内 かおる 伊藤 セツ 森 ます美 天野 晴子 斎藤 悦子 松葉口 玲子 伊藤 純 水野谷 武志

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.47, no.8, pp.739-745, 1996-08-15

被引用文献数

10

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著者らは、1975年, 1980年, 1985年, 1990年の東京における雇用労働者夫妻の生活時間調査にひきつづき, 5回目の調査を1995年10月, 東京都世田谷区在住の子どもと同居している夫妻を対象に実施した. 本稿では目的, 方法, 調査概要を述べる. 本調査の主な目的は, 家事労働のみならず収入労働をも含めてその不払い労働の実態を明らかにすることである. 調査協力者は, 区発行の広報を通じて公募した. 合計162カップルが応募し, 有効回答はそのうち136カップル(272名)であった. (1) 過去の調査と比較して, 夫妻ともに収入労働により多くの時間を費やしていた. (2) 夫の火事労働時間は平均して微増していた. (3) 夫妻ともに生理的生活時間, 社会的・文化的生活時間は短かった.