2 0 0 0 OA 妊娠期におけるドメスティック・バイオレンス
- 著者
- 片岡 弥恵子 八重 ゆかり 江藤 宏美 堀内 成子
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, no.9, pp.785-795, 2005 (Released:2014-08-06)
- 参考文献数
- 36
- 被引用文献数
- 1
目的 DV の程度を測定する尺度である日本語版 ISA を用いて,妊娠期女性の DV 被害割合を明らかにし,DV のリスクファクターとして背景因子との関係および精神的な健康への影響を探索する。方法 都心部の 1 か所の総合病院の産婦人科に通院する妊婦に対し,2003年 2 月から 5 月継続的に研究協力依頼を行った。研究依頼時(妊娠14週位)に GHQ30,自尊感情尺度,背景調査用紙,妊娠35週以降に妊娠中の状態を反映させるために DV の程度を測定する日本語版 ISA を実施した。成績 279人から有効回答が得られた。日本語版 ISA により,妊婦279人中15人(5.4%)が DV 陽性と判定された。日本語版 ISA の下位尺度である身体的暴力は 9 人(3.2%),非身体的暴力は12人(4.3%)であった。DV のリスクファクターとしては,経産婦であること(OR=3.9),過去の身体的暴力(OR=9.1)の 2 点が明らかになった。また DV の精神的な健康に及ぼす影響については,一般的疾患傾向,睡眠障害,不安,うつ傾向,自尊感情との関連が認められた。なかでもうつ傾向は,DV 陽性の妊婦に約12倍多い(OR=11.5)という結果であった。結論 DV は妊婦の約 5%,つまり20人に 1 人の割合であり,決して稀なことではないことがわかった。女性の健康に及ぼす影響も危惧されるため,医療において DV 被害の早期発見に向けてのスクリーニング,介入,連携体制を整えることが急務である。
2 0 0 0 OA 第17回日本助産学会学術集会集録 ワークショップ (その2)
1 0 0 0 OA 骨盤位矯正における姿勢管理・鍼灸・外回転術の有効性
- 著者
- 山田 彩季 江藤 宏美
- 出版者
- 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科保健学専攻
- 雑誌
- 保健学研究 = Health Science Research (ISSN:18814441)
- 巻号頁・発行日
- vol.25, no.1, pp.1-10, 2013-03
目的 EBMの手法を用いて,妊娠期の骨盤位矯正に関するガイドラインの推奨文を作成することである.方法 システマティックレビュー.臨床上の疑問を,骨盤位を頭位にするためのケアとして,姿勢管理,鍼灸,骨盤外回転術(ECV)の有効性の 3 つを設定し,データベースからガイドラインおよびエビデンスレベルの高い研究を収集した.結果 姿勢管理では 2 文献が得られ,その効果は明らかでなかった.鍼灸では 5 文献が得られ,有効・無効の両方の結果が示されていた.ECVでは11文献が得られ,有用性が明確であった.子宮収縮抑制剤,局所麻酔の併用により成功率が上昇していた.結論 ECVの効果は明らかであり,他のケアについては更なる研究の蓄積が必要である.
- 著者
- 清水 かおり 片岡 弥恵子 江藤 宏美 浅井 宏美 八重 ゆかり 飯田 眞理子 堀内 成子 櫻井 綾香 田所 由利子
- 出版者
- 一般社団法人 日本助産学会
- 雑誌
- 日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, no.2, pp.267-278, 2013
- 被引用文献数
- 3
<b>目 的</b><br> 日本助産学会は,「エビデンスに基づく助産ガイドライン―分娩期2012」(以下,助産ガイドライン)をローリスク妊産婦のスタンダードケアの普及のため作成した。本研究の目的は,助産ガイドラインで示された分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所での現状を明らかにすることを目的とした。<br><b>方 法</b><br> 研究協力者は,東京都,神奈川県,千葉県,埼玉県の分娩を取り扱っている病院,診療所,助産所の管理者とした。質問項目は,分娩第1期に関するケア方針18項目であった。調査期間は,2010年10月~2011年7月であった。本研究は,聖路加看護大学研究倫理審査委員会の承認を受けて行った(承認番号10-1002)。<br><b>結 果</b><br> 研究協力の同意が得られた施設は,255件(回収率37.3%)であり,病院118件(回収率50.2%),診療所66件(20.8%),助産所71件(54.2%)であった。妊娠期から分娩期まで同一医療者による継続ケアの実施は,助産所92.9%,診療所54.7%と高かったが,病院(15.3%)では低かった。分娩誘発方法として卵膜剥離(病院0.8%,診療所3.1%,助産所1.4%)および乳房・乳頭刺激(病院0%,診療所1.5%,助産所5.6%)のルチーンの実施は低かった。入院時の分娩監視装置による胎児心拍の持続モニタリングの実施は,助産所の38%が実施していた。硬膜外麻酔をケースによって行っているのは,病院の31.6%,診療所の31.3%であった。産痛緩和のための分娩第1期の入浴は,助産所では92.7%,病院48.3%,診療所26.7%で可能とされていた。産痛緩和方法として多くの施設で採択されていたのは,体位変換(95%),マッサージ(88%),温罨法(74%),歩行(61%)等であった。陣痛促進を目的とした浣腸をケア方針とする施設は非常に少なかった(病院1.7%,診療所9.1%,助産所1.4%)。人工破膜をルチーンのケア方針としている施設はなかった。<br><b>結 論</b><br> 分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所における現状と助産ガイドラインのギャップが明らかになった。本研究の結果を基準として,今後助産ガイドラインの評価を行っていく必要がある。本研究の課題は,回収率が低かったことである。さらに,全国のケア方針の現状を明確化する必要がある。
1 0 0 0 OA 分娩時に会陰部に温罨法を行うことによる会陰裂傷の低減の効果
- 著者
- 柴山 知子 江藤 宏美
- 出版者
- 一般社団法人 日本助産学会
- 雑誌
- 日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, no.2, pp.293-302, 2015 (Released:2016-02-24)
- 参考文献数
- 27
- 被引用文献数
- 1
目 的 分娩第2期に会陰部に温罨法を行うことで,第1度,第2度会陰裂傷の発生を減少させることができるかを明らかにすることである。対象・方法 対象は正期産,経膣分娩予定,単胎,頭位であり,医学的合併症がない初産婦とし,historical controlled trial designを用いた。介入方法は,産婦が子宮口全開大に近い時期から外陰部消毒を行う前まで,温湿タオルを用いて会陰部を温めた。タオルは30分毎に交換し温度を保つようにした。会陰裂傷の程度は,分娩に立ち会った医師が分娩直後に判断した。同時に,産婦の基本的情報を医療記録より収集した。データ分析は,t検定,χ2検定を行った。本研究は倫理委員会の審査を受け,承認を得て実施した。結 果 対象は,介入群49名,コントロール群50名であった。対象者の特性について両群間に有意差はなかった。 会陰裂傷の発生頻度について,介入群では第1度会陰裂傷は28名(57.1%),第2度会陰裂傷は16名(32.7%)であった。コントロール群では,第1度会陰裂傷は31名(62.0%),第2度会陰裂傷は13名(26.0%),2群間で有意差はなかった(p=0.517)。また,第3度会陰裂傷は介入群3名(6.1%),コントロール群3名(6.0%),第4度会陰裂傷は両群ともに発生しなかった。 温罨法の実施時間は,介入群で平均2.77±2.43時間であった。温罨法の実施時間と会陰裂傷では,第1度会陰裂傷における温罨法実施時間は平均2.27±2.59時間,第2度3.98±1.99時間,第3度1.85±1.51時間で有意差が認められた(p=0.002)。出血量と温罨法の実施時間,出血量と温罨法開始から児娩出までの時間に有意な相関はなく,温めることによる出血量の増加は見られなかった。結 論 分娩時に会陰部に温罨法を行うことによる第1度,第2度会陰裂傷低減の効果を得ることができなかった。しかし,温罨法は生理学的に皮膚の伸張性の向上や,循環血液量の増加,回復に影響があると言われるheat shock proteinが喚起されるといったメリットがあり,効果が期待できる。今後その時期や方法を検討していく必要がある。
1 0 0 0 冷え性ならびに腰痛のある妊婦の皮膚温度の基礎調査
- 著者
- 桃井 雅子 堀内 成子 片岡 弥恵子 江藤 宏美
- 出版者
- 日本母性衛生学会
- 雑誌
- 母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.4, pp.507-512, 2009-01-01
- 参考文献数
- 12
- 被引用文献数
- 1
妊婦68名を対象に「下肢の冷え性の有無」と「皮膚温(深部温および表面温)」との関係を分析するとともに「腰痛の有無」と「皮膚温」との関係についても分析した。対象者のうち冷え性の自覚がある妊婦は38名,ない妊婦は30名であった。冷え性の自覚あり群は自覚なし群にくらべて"足底部深部温"と"足拇指表面温"がともに低く,"前額部深部温"と"ふくらはぎ表面温"は,差はなかった。また,"足底部深部温と前額部深部温との較差"において,冷え性の自覚がある群は,ない群に比べて有意に大きかった(p<0.05)。腰痛の有無と皮膚温の関連では,腰痛のある群のほうが"足底部深部温"(p<0.05)と"足拇指表面温"(p<0.001)ともに,ない群に比べて有意に温度が高かった。また"前額部深部温と足底部深部温との較差"は,腰痛のある群のほうが小さかった(p<0.05)。"前額部深部温"と"ふくらはぎ表面温"に関しては,両群とも違いはなかった。今後,妊娠中の体温や子宮増大による腰部神経への負担などの身体的特徴を考慮した検討の必要性が示唆された。
1 0 0 0 1か月児の家庭における終夜睡眠
- 著者
- 江藤 宏美
- 出版者
- 日本看護科学会誌
- 雑誌
- 日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.3, pp.30-39, 2001
本研究は, 家庭環境における生後1か月児を対象として, 夜間の睡眠・覚醒の行動観察を行い, 睡眠状態の特徴を明らかにすることを目的とした. 対象は36人の第一子, 正常児 (生後30.8日) で, 自宅における夜間の睡眠・覚醒状態の録画をビデオ録画法によって2夜連続行い, 第2夜のデータをプロトコールに従ってコード化し, 分析した.<BR>その結果, 1か月児の当該夜における睡眠の全体像は, 総録画時間のうち総睡眠時間はその約7割を占める7.4時間であった. 睡眠時間のうち浅い眠り (Active Sleep) と深い眠り (Quiet Sleep) のバランスは7: 3で, 浅い眠りの割合が多かった. 夜間の中途覚醒により分断される周期毎の睡眠期は, 平均124分であった. 睡眠変数の主成分分析により,「眠りの安定性」「眠りの深さ」の2成分が抽出された.「眠りの安定性」は [平均睡眠期],[睡眠率],[覚醒回数],[覚醒期のばらつき]の4変数から,「眠りの深さ」は[%QS],[%AS]の2変数からなっていた. 今回, 睡眠の必然的分断によっておこる, 1か月児の実際的な睡眠の特性を反映した新しい睡眠変数[平均睡眠期][覚醒期のばらつき]が採択された.<BR>今後は, これらの変数をさらに検討するとともに, 継続的な観察を通して, 乳児の睡眠・覚醒パターンを明らかにしていくことが重要であると考える. また, 今後の方向性として, この研究法をさらに進め, 夜間の睡眠や授乳に関わる母子の相互作用を明らかにする必要性が示唆された.
- 著者
- 清水 かおり 片岡 弥恵子 江藤 宏美 浅井 宏美 八重 ゆかり 飯田 眞理子 堀内 成子 櫻井 綾香 田所 由利子
- 出版者
- 一般社団法人 日本助産学会
- 雑誌
- 日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, no.2, pp.267-278, 2013 (Released:2014-03-05)
- 参考文献数
- 19
- 被引用文献数
- 1 3
目 的 日本助産学会は,「エビデンスに基づく助産ガイドライン―分娩期2012」(以下,助産ガイドライン)をローリスク妊産婦のスタンダードケアの普及のため作成した。本研究の目的は,助産ガイドラインで示された分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所での現状を明らかにすることを目的とした。方 法 研究協力者は,東京都,神奈川県,千葉県,埼玉県の分娩を取り扱っている病院,診療所,助産所の管理者とした。質問項目は,分娩第1期に関するケア方針18項目であった。調査期間は,2010年10月~2011年7月であった。本研究は,聖路加看護大学研究倫理審査委員会の承認を受けて行った(承認番号10-1002)。結 果 研究協力の同意が得られた施設は,255件(回収率37.3%)であり,病院118件(回収率50.2%),診療所66件(20.8%),助産所71件(54.2%)であった。妊娠期から分娩期まで同一医療者による継続ケアの実施は,助産所92.9%,診療所54.7%と高かったが,病院(15.3%)では低かった。分娩誘発方法として卵膜剥離(病院0.8%,診療所3.1%,助産所1.4%)および乳房・乳頭刺激(病院0%,診療所1.5%,助産所5.6%)のルチーンの実施は低かった。入院時の分娩監視装置による胎児心拍の持続モニタリングの実施は,助産所の38%が実施していた。硬膜外麻酔をケースによって行っているのは,病院の31.6%,診療所の31.3%であった。産痛緩和のための分娩第1期の入浴は,助産所では92.7%,病院48.3%,診療所26.7%で可能とされていた。産痛緩和方法として多くの施設で採択されていたのは,体位変換(95%),マッサージ(88%),温罨法(74%),歩行(61%)等であった。陣痛促進を目的とした浣腸をケア方針とする施設は非常に少なかった(病院1.7%,診療所9.1%,助産所1.4%)。人工破膜をルチーンのケア方針としている施設はなかった。結 論 分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所における現状と助産ガイドラインのギャップが明らかになった。本研究の結果を基準として,今後助産ガイドラインの評価を行っていく必要がある。本研究の課題は,回収率が低かったことである。さらに,全国のケア方針の現状を明確化する必要がある。
1 0 0 0 OA 日本助産学会 エビデンスに基づく助産ガイドライン―妊娠期・分娩期2016の概要
- 著者
- 飯田 真理子 片岡 弥恵子 江藤 宏美 田所 由利子 増澤 祐子 八重 ゆかり 浅井 宏美 櫻井 綾香 堀内 成子
- 出版者
- Japan Academy of Midwifery
- 雑誌
- 日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
- 巻号頁・発行日
- vol.32, no.1, pp.73-80, 2018-06-29 (Released:2018-06-29)
- 参考文献数
- 14
- 被引用文献数
- 4
周産期を通して安全で快適なケアを提供するには助産実践指針が必要である。日本助産学会は健康なローリスクの女性と新生児へのケア指針を示した「エビデンスに基づく助産ガイドライン―妊娠期・分娩期2016」を刊行した。この2016年版は2012年版に新たに妊娠期の臨床上の疑問(Clinical Question,以下CQ)を13項目加え,既にある分娩期のCQ30項目には最新のエビデンスを加えた。このガイドラインでは助産実践を行う上で日常助産師が遭遇しやすい臨床上の疑問に答え,ケアの指針を示している。推奨は最新のエビデンスに基づいているため,ここに示している内容は現時点での“最良の実践”と考える。本ガイドラインに期待する役割は次の3つである:1)助産師がエビデンスに基づいたケアを実践し,女性の意思決定を支援するための指針としての役割,2)助産師を養成する教育機関において,日進月歩で進化していく研究を探索する意味を学び,知識やケアの質が改善している事実を学ぶ道具としての役割,3)研究が不足し充分なエビデンスが得られていない課題を認識し,研究活動を鼓舞していく役割。そして本稿においてガイドラインの英訳を紹介する目的は次の通りである:1)日本の助産師が編纂したガイドラインを世界に紹介・発信すること,2)日本の研究者が英語で本ガイドラインを引用する際の共通認識として用いること。2016年版では,合計43項目のCQに対して推奨を示しているが,次の6つに関しては産科領域で広く用いられているものの,医行為に関わるため推奨ではなく「エビデンスと解説」にとどめている:CQ1分娩誘発,CQ2卵膜剥離,CQ7硬膜外麻酔,CQ21会陰切開,CQ26会陰縫合,CQ28予防的子宮収縮薬投与。2012年版から推奨が改訂されたCQは次の通りである:CQ3乳房・乳頭刺激の分娩誘発効果,CQ9指圧,鍼療法の産痛緩和効果,CQ14指圧,鍼療法の陣痛促進効果。なお,本論文の一部は「エビデンスに基づく助産ガイドライン―妊娠期・分娩期2016」からの抜粋であり,推奨の部分は翻訳である。
1 0 0 0 OA オンライン投稿と研究者の倫理
- 著者
- 江藤 宏美
- 出版者
- 一般社団法人 日本助産学会
- 雑誌
- 日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
- 巻号頁・発行日
- vol.31, no.1, pp.1-2, 2017-06-30 (Released:2017-06-30)
1 0 0 0 OA 乳幼児の睡眠分析システム情報共有プラットホームの構築
生後2週目から3か月の乳児の夜間の母児同室下における睡眠覚醒状態の特徴を明らかにするための録画・分析システムの開発を行い、国際的な睡眠研究者とのネットワークによるプラットホームを構築することを目的とした。その結果、録画システムは、非侵襲で、夜間の暗い環境状況下で安定した画像収録ができるような赤外線LED照明と超高感度モノクロカメラを実装した機械ができた。分析システムは、画像差分の算出をベースに自動判定アルゴリズムを作成した。情報共有プラットホームとして、研究者間で情報共有を行うインフラとして、大容量かつ高信頼性のサーバー構築を行った。システムの評価をした結果、自動判定アルゴリズムで乳児の睡眠状態をビデオ画像からロバストに自動判定できる可能性を確認した。
1 0 0 0 OA 貴重児妊娠の不安を軽減するための就寝中胎動ホームモニタリングの実用化開発
研究者らは静電容量型加速度センサーを用いて、妊婦の腹部より胎動を記録する小型装置・自動解析システムを開発した。胎動監視装置FMAM(Fetal Movement Acceleration Measurement)は、(290g,77mmX27mmX140mm)で二つのセンサー(胎児・母親の体動をピックアップする)、生体アンプ、SDカードを内蔵し、40時間連続記録可能である。9名の健康な妊婦(29-39歳)の妊娠20週から36週の間の睡眠中の胎動変化を分析することができた。妊娠週数による胎動数の変化が把握できた。さらに胎動変化の個人差が大きかった。母親の呼吸運動がアーチファクトとして混入し、自動解析システムの課題が判明した。死産後の次子妊娠中の妊婦2名の家庭での胎動モニタリングを行い、コントロール妊婦の胎動の変動範囲に入っていることを確認した。睡眠中の胎動変動を見せることにより、妊婦の安心感を得た。こうした家庭訪問により、妊婦は不安を表出できた。妊婦は、胎動監視装置を用いて自分自身で簡単に胎動を記録することが可能であった。さらにデータを収集して、母親のアーチファクトを自動的に除外する解析システムに改善する必要がある。新胎動記録・解析システムは、胎児のwell-beingをみる妊婦による妊婦のための家庭胎動モニタリングとして期待できる。