著者

田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.85-108, 2005-12

参考文献数

9

被引用文献数

8

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本論文では, 東京首都圏の電車を利用する通勤通学客を対象として, 利用者均衡に基づいて, 出発駅から到着駅への交通需要をほぼ時刻表の通りに運行される電車に配分するモデルを提案する.乗客は朝の定期券利用者のうち約700万人を対象とし, 電車はJR線私鉄線合計128路線の始発電車から午前10時台に終着駅に到着する通勤電車のほとんど(約7500本)を対象とする.電車のダイヤおよび交通需要が時間依存である場合を扱うために, 電車の時刻表を基に, 各駅における各電車の発着をそれぞれ頂点で表し, 駅間の電車の運行を頂点間の枝で表してネットワークを作成する.これによって, 確定した離散的な時間の経過を頂点間の移動で表すことができるので, 電車ネットワーク上の移動を計算する問題を静的な利用者均衡配分問題として定式化することが可能となる.そして, 2000年に行われた大都市交通センサスデータからOD交通需要を求めて利用者均衡配分を計算し, 同じセンサスに記録された実際の乗客の移動と比較して計算結果の妥当性を確かめる.その上で, 応用問題として時差出勤による混雑緩和の可能性を調べること, 南北線全線開通にともなう乗客数変化の予測を行って実際の利用数と比較することを行う.ここで提案した手法によって, 首都圏のような広い範囲の公共交通機関を利用する移動に対して, 詳細な検討を行うことができるひとつのツールが得られたと考えている.

著者

田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.433-438, 2008-08-01

被引用文献数

2

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東急田園都市線では2007年春より,朝の急行を各駅停車に格下げした.混雑による遅れを緩和する目的である.田園都市線の混雑のハードさは"鉄"にはよく知られており,某メーカが,電車内でPC液晶が破損した原因を調べたところ,想定をけるかに上回る圧力が測定され,設計を変更したという話もある.社会環境を考えると,線路の増設などのハードウェアではなく,電車の利用方法というソフトな解決策を考えるのは合理的であろう.そのためには,電車の運行を詳細に既述できるモデルが重要である.本文では,時空間ネットワークと応用例を紹介し,乗り換え案内だけではない,計画の分野への応用の可能性を述べる.

著者

田口 東 中村 学

雑誌

情報処理学会研究報告ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.26(1990-HPC-036), pp.1-9, 1991-03-15

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音像定位の問題を考える上で、頭部や耳介の複雑な形状を考慮に入れた音響伝達関数を求めることは重要で基礎的な問題である。この問題を考えるために、まず、450面の四辺形から構成される人間の片耳の数値モデルを作り、それを頭と同じ位の大きさの回転楕円体の対称な位置に取付けて頭部モデルを作成した。そして、このモデルに平面進行波が定まった方向から入射するときの音場を、境界要素法を用いて計算した。計算結果から、入射波の方向、耳の左右、耳介の境界条件、を変化させると、耳介付近の点における周波数特性が大きく変化することが分かった。

著者

鳥海 重喜 中村 幸史 田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.409-416, 2005-06-01

被引用文献数

5

著者

田口 東

出版者

公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会論文誌 (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.232-242, 1994 (Released:2017-06-27)

被引用文献数

1 3

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東京への一極集中問題に対して、様々な観点からの議論がなされている。その中で、非常に高層のビルを建設して、単なるオフィスとして利用するのではなく、都市の機能も持たせようとする提案がある。このようなビルにおいては、普通の都市のように多くの人がその中で行き来することを想定しなければならない。この交通量は人口に対して2乗またはそれに近い形で増加する。このとき、上下方向の移動にはどうしてもエレベータ等の設備を使わなければならず、予想される交通量に応じた通路の面積を確保する必要がある。ビルの床面積は一定であるから、円滑に移動できるように通路を十分広く確保することと、人や機能をできるだけ多く収容することに対して、両者を満足させるような解答はありえない。本文ではこのようなビルに対して、必要となるエレベータの面積を与える単純なモデルを導く。モデルの解析の結果、ビルが大きくなるほど必要な通路の割合が大きくなり、通路以外に利用できる容積は床面積の平方根に比例して増えるものの、高さにはほとんどよらないということがわかった。このことは、ビル建設に対する投資が有効に生かされないことを意味している。

著者

渡部 大輔 鳥海 重喜 田口 東

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.1341-1348, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

15

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本研究では,東京オリンピック・メインスタジアムへの観戦客の入場に際し,新宿御苑を活用した動線計画の提案を行い,時間拡大ネットワークに基づいた徒歩流動モデルにより計画の妥当性について評価した.まず,既存研究や先行事例から動線計画と入場管理の調査を行った.そして,徒歩流動モデルとして,新宿駅の各路線のホームから御苑を経由し,メイン会場までの平面ネットワークを設定し,所要時間と待機時間をコストとして表現した時間拡大ネットワークを構築した上で,容量制約付き最小費用流問題により観戦客の配分を行うモデルを構築した.そして,本モデルにより,駅構内や御苑内に滞留する人数を把握することで,セキュリティチェックのゲート数やゲート通過時間等の影響を分析し,御苑内のセキュリティチェックに必要な設備や面積の検討を行った.その結果,今回想定した観戦客の移動需要(約25,000人)と条件設定に対して,円滑な入場を行うために必要なゲートの数と面積を見積もることができた.

著者

高松 瑞代 田口 東 太田 雅文

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会春季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.226-227, 2013-03-05

著者

鈴木 敦夫 李 明哲 佐々木 美裕 鵜飼 孝盛 大山 達雄 三浦 英俊 栗田 治 田口 東 稲川 敬介 小市 俊悟 古田 壮宏 鳥海 重喜 藤原 祥裕 高松 瑞代 田中 健一 腰塚 武志 石崎 文雄 伏見 正則 腰塚 武志

出版者

南山大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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都市内の災害時の人の流動に関する総合的な研究として,本研究ではテーマを3つ設定した.1)交通ネットワークシステムの頑健性と効率性の評価:道路,鉄道,航空網それぞれについて,GISデータ,時刻表,交通量データを用いて頑健性と効率性の評価を行った.2)緊急時の都市内・都市間流動に関するモデル:過大な交通量が流れているときの鉄道の遅延を記述する数理モデルを開発した.また,都市内で早急な避難が必要なほどの重大な事故が発生したときの都市内経路の解析について研究を進展させている.3)コンパクトな都市空間の設計原理:鉄道網の発達が平面を時間的に縮小させる効果について数理的に分析した.

著者

鳥海 重喜 川口 真由 田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 = [O]perations research as a management science [r]esearch (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.111-118, 2008-02-01

参考文献数

9

被引用文献数

5 2

著者

伏見 正則 腰塚 武志 大山 達雄 田口 東 栗田 治 三浦 英俊

出版者

南山大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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1.ネットワーク構造を有するシステムの安定性,頑健性,信頼性等の定量的評価のための基礎理論の構築・手法の開発を行い,その応用として,東京都の水道網,マニラ市の道路交通網,等について数値計算を行った.2.都市の道路網において,交通規制や事故,工事,震災などにより一部分が通行不可能となった場合に全体が受ける影響の評価や,救急車の最短経路を求めるシステムの構築などを行った.3.首都圏に直下型地震が発生した場合を想定して,首都圏の鉄道利用者の被災状況を詳細に計算した.これらの結果は,救急活動の新しい検討資料として有効であると考えられる.4.首都圏の電車ネットワークを利用する通勤客を対象として,時間依存の利用者均衡配分問題を解くモデルを作成した.さらに,急行電車を廃止して,乗り換えによる混雑と電車の遅延をなくすことが,結果として乗客の円滑な輸送に効果があることをしめした.この対策は,ある私鉄線で実際に導入されて効果を挙げている.5.電力自由化問題を取り上げ,各種分散型電源の普及形態を探る数理計画モデルを構築し,種々の観点からのぞましい分散形態を探った.6.都市間移動のための施設としての新空港を建設した場合に,利用者の予測をするモデルを提案した.7.鉄道輸送に関しては,経済性を考慮して軌道の最適保守計画を策定するモデルを作成した.また,CO_2の排出削減の観点から,トラックによる貨物輸送を貨物列車による輸送に転換できるかどうかを検討するモデルを作成し,東海道線を例として実証的分析を行った.8.空間相互作用モデルの一般化に向けて,立ち寄り型のエントロピーモデルの開発と周遊モデルの提案を行った.

著者

田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.720-723, 2011-12-01

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東日本大震災後の電力節減に対応するために,首都圏鉄道では運転本数が削減され激しい混雑が生じた.公共交通機関というだけあって,利用者はストレスなく路線を乗り継いでいる.一方,乗客の流れとそれを運んでいる電車の運行を,事業者単位では把握しているが,ネットワーク全体でみるという視点が平常時から欠けている.混雑を和らげる決め手は分散乗車である.ここでは,ネットワーク全体を対象として,分散乗車の詳細なシミュレーションを行い,その効果が実現目標として提示できることを示す.これは,各事業者が閉じた計画を立てたのでは,利用状況への影響が十分把握できず,偏った利用者負担による不公平感が生ずる可能性があること,事業者ごとの電力削減目標を基にした運転計画を総合してネットワーク全体の混雑を計算し,削減目標を調整するというプロセスが必要であると考えるからである.

著者

伏見 正則 田口 東 大山 達雄 腰塚 武志 三浦 英俊 栗田 治

出版者

南山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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1.都市の平面交通に関する数理的研究:東京都のような放射・環状道路網を有する都市,あるいは札幌や京都のような直交格子状道路網を有する都市において、通勤や物資の輸送等のために生ずる交通量について、種々の特性を数理的に求め、それに基づいて、渋滞を避けるために必要な道路面積、就業地域と住宅地域の最適な配分等についての知見を得た。また、東京都を例にとって、実際のデータと理論の整合性についても検討した。2.都市の高層ビルにおける移動時間の分析と、ビルの効率的面積配分に関する研究:高層ビル内の移動に関して重要な役割を果たすエレベータとエスカレータに関して,適切な役割分担、ゾーニング方式の最適設計、移動に必要な部分の面積とオフイスに使える面積を考慮したビルの最適形状等について数理的な検討を行った。また、ビル間の移動に要する時間を考慮した場合に、交通路と居住地をどのように配分するのが適切かについても数理的に論じた。さらに、新宿の高層ビル群で移動に要する時間の実地調査を行い、数理的なモデルの妥当性を検証するためのデータを得た。3.都市間交通網の評価:道路網あるいは鉄道網による都市の結びつきの強さをグラフ理論を使って評価する方法を検討し、それを使って、北海道の道路網およびユーラシア鉄道網の評価を行った。このような研究は、新線建設の重要度評価などのために有用であると考えられる。4.公共施設の最適配置:高額な高度医療機器や老人福祉医療施設などの公共施設の配置に関する地域間格差を調査し、それに基づいて、施設を適正に配置するための数理的手法について検討を行った。

著者

田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会秋季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.94-95, 2004-09-08

被引用文献数

1

著者

田口 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

Journal of the Operations Research Society of Japan (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.398-408, 1995-12

被引用文献数

9

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都市の交通渋滞の問題を考える指針を得るために次のような問題を考える。すなわち、渋滞のない理想的な条件の下で発生する可能性のある交通需要を円滑に通過させるためには、都市の面積のどの位の割合を交通に配分すればよいのであろうか。そのために、前提とする現実をできるだけ単純化してモデルを導く。対象は都市内の人が互いに行き来するという交通である。任意の対が行き来する確率は都市全体で一定であり、ひとりあたりの交通量は都市の人口に依存して増加すると仮定する。このモデルから、都市が大きくなるにつれて道路の割合が大きくなり、とくに中心部では居住に使える面積が著しく少なくなることが導かれる。実際には大量輸送機関が発達しており、また、交通需要の発生のしかたは本モデルの上限よりも緩やかであると考えられる。しかし、交通機関の発達が移動距離の抵抗を小さくし、それが都市の拡大と人の集中をうながし、その結果、便利なはずの交通機関の渋滞を招いているという連鎖のひとつの側面を、本モデルは的確にとらえており、パラメータの同定を行って、実際の問題への適用を試みることは十分価値があるものと考えている。