著者
矢ケ﨑 太洋 上原 明
出版者
地理空間学会
雑誌
地理空間 (ISSN:18829872)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.263-276, 2019 (Released:2020-03-25)
参考文献数
21

夜は人間の開放感と恐怖の入り混じる時間帯であり,その恐怖は幽霊や妖怪を生み出し,現代でも都市伝説やオカルトという形で存続する。その一方で,これらの都市伝説やオカルトは好奇心の対象として消費されており,ゴーストツアーという形態で顕在化している。本研究は,心霊スポットおよび心霊ツアーを対象に,夜の場所に対する人間の恐怖と,その恐怖に対する好奇心を動機としたツーリズムを分析することで,人間が感じる恐怖と場所との関係性について考察した。心霊スポットは,場所の特性を反映して,恐怖の対象が異なり,その差異は怪談に現れる。日本におけるゴーストツーリズムは,実施企業にとって宣伝・広告の意味を持ち,倫理的な配慮がなされる。心霊スポットの分布と心霊ツアーのコースは一致せず,ツアーでは主に郊外の心霊スポットを消費している。
著者
卯田 卓矢 矢ケ﨑 太洋 石坂 愛 上野 李佳子 松井 圭介
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
pp.100193, 2014 (Released:2014-03-31)

初詣や初宮、七五三などの年中行事・人生儀礼を通じた地域の社寺との関わりは、日本人の宗教的行動の一つとして位置づけられる。この行動に関しては、主に宗教社会学において各種の宗教意識調査を用いた経年的分析が行われてきた。ただ、既往の研究では日本人全般を分析対象とする傾向が強く、特定の地域に視点を置いた考察は十分ではない。特に、農村部とは異なり地域の社寺との関係が希薄な居住者が多く存在するニュータウン地区については、現代日本の宗教的行動と地域との関係を検討する上で重要な対象地域であるが、これまで本格的に論じられることはなかった。一方、宗教地理学では、特定の宗教の地域受容過程や信仰圏を主なるテーマとしており、地域住民の宗教行動(参拝行動)に主眼を置いた研究は行われていない。 以上を踏まえ、本研究ではニュータウン地区を対象に、住民の年中行事(初詣)および人生儀礼(初宮、七五三、厄除け)をめぐる参拝行動と地域との関係について検討することを目的とする。対象地域のきぬの里は常総市の南西部に位置し、常総ニュータウンの一部として1990年後半ごろより開発が行われた。
著者
矢ケ﨑 太洋 上原 明
出版者
地理空間学会
雑誌
地理空間 (ISSN:18829872)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.263-276, 2019

夜は人間の開放感と恐怖の入り混じる時間帯であり,その恐怖は幽霊や妖怪を生み出し,現代でも都市伝説やオカルトという形で存続する。その一方で,これらの都市伝説やオカルトは好奇心の対象として消費されており,ゴーストツアーという形態で顕在化している。本研究は,心霊スポットおよび心霊ツアーを対象に,夜の場所に対する人間の恐怖と,その恐怖に対する好奇心を動機としたツーリズムを分析することで,人間が感じる恐怖と場所との関係性について考察した。心霊スポットは,場所の特性を反映して,恐怖の対象が異なり,その差異は怪談に現れる。日本におけるゴーストツーリズムは,実施企業にとって宣伝・広告の意味を持ち,倫理的な配慮がなされる。心霊スポットの分布と心霊ツアーのコースは一致せず,ツアーでは主に郊外の心霊スポットを消費している。
著者
矢ケ﨑 太洋
出版者
一般社団法人 人文地理学会
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.371-392, 2019 (Released:2020-02-15)
参考文献数
32
被引用文献数
2 3

東日本大震災は三陸沿岸地域に大きな津波災害をもたらした。被災した地域社会は,防災集団移転などの住宅の高台移転によって津波リスクを低減した。その一方で,三陸沿岸地域では住民の転出によって人口減少の傾向にあり,地域社会は大きな再編を迫られつつある。本研究は東日本大震災後に人口減少と地域組織の改変を経験した気仙沼市浦島地区を対象として,地域社会の再編の過程と人口減少への対応について,レジリエンスの概念を用いて明らかにすることを目的とする。地域社会はレジリエンスが発揮されることにより再編され,その形態には災害以前の地域性が反映される。浦島地区は東日本大震災の津波によって大きな被害を受けたが,過去に大きな津波の被害を経験した集落は,既に住宅が高台に移転していたため被害が少なかった。被害の大きかった3集落はそれぞれ被災以前の地域組織を基盤とした防災集団移転を実施した。その過程において,被災以前に形成された集落を越えた広域な関係性が集落間の情報交換を容易にし,情報の共有が復興を促進した。浦島地区は被災後に住民の転出によって人口が減少しており,転出者が集落の行事に参加できる賛助会や,広域なまちづくり組織である浦島地区振興会を結成することで転出者との関係性を維持する。被災した地域社会はレジリエンスが発揮されることにより,災害に強く人口減少へ対応した形態に再編される。
著者
飯塚 遼 矢ケ﨑 太洋 菊地 俊夫
出版者
東京都立大学大学院都市環境科学研究科観光科学域
雑誌
観光科学研究 = The International Journal of Tourism Science (ISSN:18824498)
巻号頁・発行日
no.14, pp.87-96, 2021-03-15

摘要 本研究はフランス・ノール県ダンケルク郡を事例としてビールツーリズムの展開にともなうロカリティの再編について考察することを目的としている。ダンケルク郡におけるビールツーリズムは農村景観や集落景観などの農村を構成する要素が観光資源となり,それらが観光プロモーションプログラムを通じて結合されることにより存立していた。また,ダンケルク郡におけるビールツーリズムの空間は,同様のプログラムが設定されているベルギー側のウェストフーク郡にまで広がりをみせていた。そこでは,両地域の文化の共通性が観光資源に内包されていた。いわば,ダンケルク郡でフランスという国家的枠組に組み込まれたことで失われつつあったフランデレンのロカリティが,ビールツーリズムを通じて回復されていた。
著者
矢ケ﨑 太洋 竹下 和希 松山 周一 川添 航 竹原 繭子 曾 宇霆 玉 小 益田 理広
出版者
Association of Human and Regional Geography, University of Tsukuba
雑誌
地域研究年報 = Annals of Human and Regional Geography (ISSN:18800254)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.75-103, 2018-04

日本の高度経済成長期に「ニュータウン」と呼ばれる新興住宅地が郊外地域で多数形成された.今日,ニュータウンの課題として住民の高齢化や空き区画の増加などが指摘され,ニュータウンの再開発や再生が求められている.そこで本研究は,土浦協同病院の移転によって発展が加速する茨城県土浦市おおつ野を対象に,ニュータウンの再開発について考察した.聞き取りおよびアンケート調査を実施して,おおつ野の開発史,土浦協同病院の移転経緯,住民のライフコースと日常生活の変化を明らかにする.茨城県南部におけるニュータウンは,バブル崩壊後の都心回帰の傾向が強まる中で,東京大都市圏の郊外としての機能が低下し,地方都市の郊外として戸建住宅の用地を供給する役割を持つように変化した.その結果,おおつ野では空き区画が増加したが,土浦協同病院の移転により,商業施設が立地し,生活環境が改善され,ニュータウンとしての再発展が始まった.
著者
川添 航 矢ケ﨑 太洋 玉 小 松山 周一 曾 宇霆 竹原 繭子 竹下 和希 益田 理広
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会秋季学術大会
巻号頁・発行日
pp.100107, 2017 (Released:2017-10-26)

日本の高度経済成長期における急激な経済発展は,数々の恩恵をもたらした。一方で,経済発展を支えた人口増加により,首都圏における都市の過密化が大きな課題となった。その解決策として,ニュータウンと呼ばれる大規模な住宅団地の開発が郊外部で積極的に行われた。しかし,これらのニュータウンはバブル崩壊以降,高齢化や空き家・空地の増加などの問題を抱えることになった。これらの問題を抱えたニュータウンの再編成の過程を捉えることは,今後の住宅団地の開発にとって重要である。本研究では,空地が卓越したニュータウンの再生に着目する。茨城県県南地域は首都圏の最縁辺部に位置しており,常磐線沿線を中心に様々な規模で宅地開発が行われた。対象地域である茨城県土浦市おおつ野地区は比較的後期に宅地開発が行われ,長期間の開発の停滞とその後の大規模医療機関の進出による宅地の再生を経験した。本研究ではおおつ野地区におけるニュータウン開発の事例から,人口減少期におけるニュータウンの再生の現状を考察することを目的とする。おおつ野地区は田村・沖宿土地区画整理事業によって開発が行われた。この造成事業は1990年に始まり,一括業務代行方式によって当時の川鉄商事(現JFE商事)が開発し,2000年に事業が完了した。しかし,事業完了はバブル崩壊以降であったことから,住宅用地の購入者は少なく,空地が目立つ状態であった。 そのような状況が転換したのが,2013年の土浦協同病院の移転の決定である。土浦協同病院は災害リスクが低いこと,街路やインフラが整備されていたこと,国道354号バイパス線の開通により,県南・鹿行各地域からのアクセスが向上したこと   などを理由に,移転先をおおつ野地区に決定した。 また,土浦協同病院の付属施設である保育園,看護専門学校,関係施設である薬局なども相次いでおおつ野地区へ移転した。加えて,土浦協同病院の移転の決定以降,不動産開発が再開し,スーパーマーケットやホームセンターなどの商業施設も地区内に進出した。土浦協同病院の移転以降,おおつ野地区には高齢者,医者,看護師などの転入が進み,2008年時点では200世帯ほどであったが,現在は約500世帯まで増加した。おおつ野地区では分譲開始以降に自治会が組織され,老人会,防災訓練,防犯パトロール,子供育成会などの活動を実施している。 一方で,急激な世帯の増加により活動が硬直化し,住民の関係性も希薄化していることが課題となっている。住民のおおつ野地区への転入動機として,良好な子育て環境,定年後の居住地,などがあげられる。また,職場は土浦市内や県内各地域に位置していた。住民は病院移転による商業施設やバスの便数の増加に恩恵を感じている一方で,中心市街で買い物を行うためそのような影響が少ないという意見もあった。
著者
卯田 卓矢 矢ケ﨑 太洋 石坂 愛 上野 李佳子 松井 圭介
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.282-298, 2016-09-30 (Released:2016-10-11)
参考文献数
40

本稿は茨城県常総市のきぬの里を事例に,郊外ニュータウン居住者における初詣行動について検討した.その結果,きぬの里の居住者の多くは地元外の有名な社寺を初詣対象としているものの,具体的な行動をみると,以前の初詣対象を踏襲する者が一定数存在し,そこでは前住地との近接性や明確な祈願内容,また実家とのつながりから初詣対象を選択しているなど,居住者個々において多様な行動がみられた.とくに,ニュータウンでは様々な地域からの転入者が多く居住しているという性格上,行動の多様性は顕著であると考えられる.したがって,人口移動が進行した戦後の初詣行動を解明するためには,先行研究で論点とされた氏神との関係の変化や有名社寺への初詣の集中化だけでなく,本稿で明らかにしたような多様な行動パターンについても関心を向ける必要がある.