著者
土井 由利子 石原 金由 内山 真
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.64, pp.104-111, 2015-04

サマータイム制度のサマータイムは,daylight saving time(DST)を日本語に訳したもので,DSTは,今から100年前の1916年に英国を中心に導入された. 1 年を夏時間(DST)と冬時間に 2 分割し,DST開始初日に時計を 1 時間進め,日没から就寝までの時間を 1 時間減少させて照明用の電力消費を1 時間分減少させ,電力消費に係る費用を削減しようという狙いがあった.現在,比較的高緯度地域の国々を中心に,この制度が実施されている.例えば,DSTは, 3 月最後の日曜日の午前 2 時が午前3 時へ切り替わって始まり,10月最後の日曜日の午前 3 時が午前 2 時に切り替わって終わる.近年,ヒトの睡眠研究の進歩と相俟って,DSTによる睡眠や健康への影響に関する研究成果が発表されるようになった.本稿では,睡眠と覚醒のしくみ(生物時計(概日リズム)と社会的時計)について説明し,DSTによる睡眠や健康への影響について,文献レビューをもとに解説を行った.要約すると,次のとおりである.1. 睡眠への影響:( 1 )概日リズムの再同調に要する時間(数日から数週間);( 2 )睡眠の断片化と睡眠効率の低下;( 3 )睡眠時間の減少(30 〜 60分程度(DST開始後(春));( 4 )睡眠時間の増加(40分程度(DST終了後(秋)). 2 .健康への影響:( 1 )急性心筋梗塞発症の増加(DST開始後(春));( 2 )急性心筋梗塞の発症は増加または不変(DST開終了後(秋)). 3 .DSTの影響を受けやすいリスクグループ:( 1 )睡眠時間が短い,または不足している人;( 2 )夜型化傾向の人;( 3 )高齢者;( 4 )循環器疾患(心疾患,糖尿病,高血圧)の既往歴のある人;( 5 )循環器疾患の薬を服用している人.サマータイム制度によるDSTは,その制度が導入されている地域全体に及ぶので,その地域の中で,DSTをリスク要因とした非曝露集団を設定することができない.正確なリスク分析を行うには,DST が導入されていない地域で,DSTの導入の有無で適切にランダム化した比較試験が必要であるが,先行研究(ヒトを対象とした睡眠研究および疫学研究)でリスクの可能性が指摘されている以上,倫理的に,この研究デザインを用いた研究を実施する可能性は極めて低い.しかしながら,DSTのリスクグループとされる人々が,特殊な限られた集団ではない点は注目に値する.DST(曝露)が地域全体に及んでいることとも考え合わせると,DSTによる睡眠や健康への全体としての影響は大きいと考えられ,この分野での研究の動向に注目して行く必要があると思われる.
著者
竹内 朋香 犬上 牧 石原 金由 福田 一彦
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.294-304, 2000-09-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
37
被引用文献数
1

不眠, 不充分な睡眠や付随する疲労は, 行動問題や情動障害に関連し, 二次的な学業問題, 集中力欠如, 成績悪化などに結びつく。そこで本研究では, 睡眠問題発現の予防学的側面をふまえ第1に, 睡眠習慣調査の因子分析により大学生の睡眠生活パタンを総合的に把握する尺度を構成した。第2に, 尺度得点のクラスター分析により睡眠習慣を分類し, 大学生の睡眠衛生上の潜在的問題点を検討した。因子分析により睡眠に関する3尺度一位相関連 (朝型・夜型と規則・不規則関連9項目), 質関連 (熟眠度関連6項目), 量関連 (睡眠の長さと傾眠性関連6項目) 一を抽出し, 通学など社会的要因との関連を示唆した。分類した6群のうち4群は, 睡眠不足, 睡眠状態誤認, 睡眠相後退など睡眠障害と共通点を示し, 時間的拘束の緩い大学生活から規則的な就業態勢への移行時に睡眠問題が生じる危険性を示唆した。また本研究のような調査票による, 医学的見地からみた健常範囲内での睡眠習慣類型化の可能性を示唆した。分類結果に性差を認め, 短時間睡眠で高傾眠群, 睡眠の質が悪いが朝型, 規則的で平均睡眠量の群で女子の, 夜型, 不規則, 睡眠過多な群, 夜型, 不規則で睡眠の質が悪い群では男子の割合が高かった。従来の知見をふまえ生物学的要因の関与を推測した。
著者
竹内 朋香 犬上 牧 石原 金由 福田 一彦
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.294-304, 2000-09-30
被引用文献数
1

不眠, 不充分な睡眠や付随する疲労は, 行動問題や情動障害に関連し, 二次的な学業問題, 集中力欠如, 成績悪化などに結びつく。そこで本研究では, 睡眠問題発現の予防学的側面をふまえ第1に, 睡眠習慣調査の因子分析により大学生の睡眠生活パタンを総合的に把握する尺度を構成した。第2に, 尺度得点のクラスター分析により睡眠習慣を分類し, 大学生の睡眠衛生上の潜在的問題点を検討した。因子分析により睡眠に関する3尺度-位相関連(朝型・夜型と規則・不規則関連9項目), 質関連(熟眠度関連6項目), 量関連(睡眠の長さと傾眠性関連6項目)-を抽出し, 通学など社会的要因との関連を示唆した。分類した6群のうち4群は, 睡眠不足, 睡眠状態誤認, 睡眠相後退など睡眠障害と共通点を示し, 時間的拘束の緩い大学生活から規則的な就業態勢への移行時に睡眠問題が生じる危険性を示唆した。また本研究のような調査票による, 医学的見地からみた健常範囲内での睡眠習慣類型化の可能性を示唆した。分類結果に性差を認め, 短時間睡眠で高傾眠群, 睡眠の質が悪いが朝型, 規則的で平均睡眠量の群で女子の, 夜型, 不規則, 睡眠過多な群, 夜型, 不規則で睡眠の質が悪い群では男子の割合が高かった。従来の知見をふまえ生物学的要因の関与を推測した。
著者
石原 金由 多田 志麻子
出版者
ノートルダム清心女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000 (Released:2000-04-01)

本研究では,現代の子どもの睡眠習慣に焦点を当て,睡眠短縮,就床時刻の後退(夜更かし)が心身の健康状態にどのような影響を与えているかを検討することを目的としていた.研究計画に沿って,当該研究期間に2つの実験的研究,フィールド研究,小学校からの委託調査研究が実施された.概要は以下のとおりである:実験研究1 3名の児童・生徒を対象に縦断的に実施されている.1名につき3日間の測定日を設け,最初の2日は基準日,3日目は2時間睡眠を短縮する実験日であった.基準日の一方は,授業期間と同様の就床・起床時刻を設定し,他は授業期間よりも1〜1.5時間睡眠時間を延長した.測定された指標は,入眠潜時(1日5回測定),舌下温であった.入眠潜時は,基準日と比較して睡眠が短縮されると午前(10:00)及び夕方(18:00)で極端に短くなった.とくに午前中の眠気増加は全被験者に共通しており,睡眠不足の指標として有効であることが示唆された.また,体温リズムの頂点位相は年齢に伴って後退し,7-8歳で位相が確立されるとした過去の知見とは異なっていた.実験研究2 睡眠の短縮及び延長が日中の眠気に及ぼす影響を検討するために,女子高校生10名を対象に,実験研究1とほぼ同様の手続で実験が実施された.睡眠短縮によって日中の眠気は増大し,睡眠延長によって日中の眠気はわずかに改善された.主観的に睡眠不足を訴えていた者と充足している者とを比較すると,不足群では午前の眠気(10:00)が増加していることと体温リズムの位相後退が見出された.フィールド研究 2つのフイールド研究に着手し,研究1では,小学4年,6年,中学1年,3年を対象に,クラス単位(6年生を除いて各学年2クラス,6年生は1クラス)で体温,睡眠習慣,心身疲労の測定を実施した.体温リズムの位相は,小学生で学年差は見られなかったが,中学生では小学生と比較して約0.6時間後退していた.また,就床時刻の遅い者と早い者とで比較すると,心身疲労は遅い者で有意に高くなっていた.委託調査研究 4小学校の1-6年生を対象に,睡眠習慣,健康調査(ストレス反応質問紙),出来事調査(心理的ストレッサー質問紙,5・6年生にのみ実施)を実施した.心身の健康状態に影響する要因は,心理的ストレッサーだけでなく,睡眠習慣が心理的ストレッサーとほぼ同等に影響を及ぼしていることが明らかにされた.また,睡眠習慣について因子分析を行い,抽出された因子をもとに,生徒個人ごとの睡眠習慣の良否をチェックし,フイードバックした.
著者
石原 金由 宮下 彰夫 犬上 牧 福田 一彦 山崎 勝男 宮田 洋
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.87-91, 1986-06-30 (Released:2010-07-16)
参考文献数
9
被引用文献数
39 40

Morningness-Eveningness Questionnaire (MEQ) developed by Home & Östberg (1976) was translated into Japanese, and then, MEQ and Life Habits Inventory were administered to approximately 1500 university students. The distribution of MEQ scores was essentially normal, and the reliability of this questionnaire was high (γα=.702). Comparing among the morning, evening, and intermediate types, it was found that the morning type retired and arose significantly earlier than other types, although there was no significant differences in sleep length. Furthermore, there were significant differences between the morning and evening types in sleep latency, mood on arising, adequate amount of sleep, frequency and duration of nap, and number of staying awake all night per month. These results suggested that the evening type had more irregular sleep-waking habits than the morning type. Since the above results were obtained only from student population, further investigation on various populations is requested.
著者
横瀬 宏美 鈴木 正泰 金野 倫子 高橋 栄 石原 金由 土井 由利子 内山 真
出版者
一般社団法人 日本女性心身医学会
雑誌
女性心身医学
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.310-321, 2015

背景:月経前不快気分障害(premenstrual dysphoric disorder:以下PMDD)は,黄体期後期に抑うつ症状が出現し,仕事や学業,対人関係などにおける生活上の問題をきたす病態である.PMDDは月経のある女性の3〜8%にみられ,様々な研究が行われてきたが詳細な病態生理学的機序については不明な点が多い.方法:一女子大学において,ある年度に心理学の講義を履修した学生に研究参加を呼びかけ,833名(有効回答率93%)からデータを得た.調査は自記式で行い,調査用紙には 1)月経前不快気分障害診断に関する項目,2)生活習慣,睡眠習慣,朝型・夜型の時間特性などに関する要因,3)月経の状態,婦人科受診歴などの婦人科的要因,4)精神科受診歴および家族歴,性格特性,季節性特徴などの精神医学的要因,5)最近1年間のライフイベント,ストレス対処行動などストレス関連要因,という内容を含めた.PMDDの診断は,精神疾患の診断・統計マニュアル新訂版(DSM-IV-TR)に基づいて行い,PMDDと個々の要因との関連について統計学的に検討した.結果:PMDDは833名中45名(5.4%)にみられた.PMDDの有無を従属変数とし,合計30の要因との間で単変量ロジスティック回帰分析を行ったところ,合計16の有意な関連要因がみいだされた.これら有意な関連要因間の交絡関係を調整するため多変量ロジスティック回帰分析を行ったところ,神経質,身体的不調への過敏,家族との問題,ストレス対処行動としての飲酒がPMDDと有意な正の関連を示した.結語:今回の調査で得られたPMDDの有病率は5.4%と,先行研究における有病率とほぼ同等であった.本研究の結果から,PMDDにはうつ病と共通する性格素因や心理的ストレスなど,精神医学的および心理的要因が強く関与していることが示唆された.