著者

石山 洋

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.105, no.8, 2011-08

著者

日本地学史編纂委員会東京地学協会 今井 功 石山 洋 垣見 俊弘 黒田 和男 谷本 勉 八耳 俊文

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.105, no.2, pp.215-237, 1996-04-25

参考文献数

173

被引用文献数

6 1

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.27, no.167, pp.185-186, 1988-12-14

著者

石山 洋 佐藤 達策 片桐 一男 板倉 聖宣 中山 茂 吉田 忠 酒井 シヅ 菅原 国香 中村 邦光

出版者

東海大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1991

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南蛮文化導入期から顧みると,直接日本へ渡来した文物や学術よりも訪中したイエズス会士の著書を輸入して学んだ西洋科学技術の影響のほうが日本の文明に与えたものは大きかった。中国語訳された書物は、日本の最高に知的レベルの高い人びとが学びやすかったからである。江戸時代の前期はその消化に費やされた。とくにマテオ・リッチの業績が大きな影響を与えている。第2期として,蘭学興隆期がくる。ここでは,オランダ語の原書を日本人が直接読み,訳した。その訳語には,中国語訳の先例を探し,できるだけ,それを採用する努力がなされた。新訳語を造ることには消極的であった。しかし導入された知識は科学革命以後のもので,イエスズ会士がもたらしたルネサンス時代の訳語だけでは対應できず,止むを得ず新訳語の造語もおこなわれた。その過程を追ってみると,始めは音訳で入れ,次ぎに義訳へ訳し直す傾向が見られる。また直訳を志向しつつ,既存の義訳の蓄積も活用する傾向も指摘されている。別に留意されるべきことは,アヘン戦争後,中国へ進出した英米のミッションの新教宣教師による中国文の西洋知識普及書の存在である。これを利用した清朝知識の著作も含め,わが国へ紹介され,19世紀の西欧科学技術導入に影響を与えた。明治に入って,外来学術用語は多方面に滲透し,乱立した。情報流通の必要上,とくに教育上,訳語の標準化が求められてきた。政府直接ではないが,学協会を通じて,権威側で進められた。1880年代から開始された数学部門の例もあるが,訳語の統一が活発化するのは20世紀以後である。そこには先例となる中国語訳への依存は見られず、むしろ中国人の日本留学者などの手で,日本語訳が中国語訳の中に定着したりしている。各種の事例で例証することができた。

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.51, no.262, pp.95-101, 2012 (Released:2021-07-20)

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.49, no.254, pp.101-106, 2010 (Released:2021-08-02)

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.24, no.153, pp.60-62, 1985 (Released:2021-04-07)

著者

浅間 英樹 赤林 伸一 山岸 明浩 坂口 淳 渋谷 典宏 石山 洋平

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)

巻号頁・発行日

no.47, pp.196-199, 2004-07-17

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本報では,前報に引き続き北陸地域における住宅の用途別エネルギー消費量の調査結果から,各種家電機器のエネルギー消費量の検討結果について報告する。照明機器は,夏季に比べ冬季は使用時間が長く,また電力消費量も多い。厨房機器は使用時のピークファクターが高い。冷蔵庫の電力消費量と室温には高い正の相関が見られる。娯楽情報機器は使用時に安定した電力消費量を示す。家事衛生機器も使用時のピークファクターが高い。また,温水便座の電力消費量と水温には高い負の相関が見られる。

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.41, no.221, pp.44-45, 2002-06-27

著者

石山 洋

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 課程資格教育センター (ISSN:09169741)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-19, 1997

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.25, no.159, pp.157-158, 1987-04-07

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.47, no.245, pp.52-54, 2008-03-25

著者

石山 洋

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.48, no.249, pp.54-55, 2009-03-25

著者

石山 洋

出版者

日外アソシエ-ツ

雑誌

図書館文化史研究 (ISSN:13426761)

巻号頁・発行日

no.20, pp.65-78, 2003

著者

石山 洋

出版者

日本古書通信社

雑誌

日本古書通信 (ISSN:03875938)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, 2003-06

著者

石山 洋

出版者

日本古書通信社

雑誌

日本古書通信 (ISSN:03875938)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, 2003-04

著者

石山 洋

出版者

日本古書通信社

雑誌

日本古書通信 (ISSN:03875938)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, 2003-05

著者

石山 洋

出版者

日本古書通信社

雑誌

日本古書通信 (ISSN:03875938)

巻号頁・発行日

vol.67, no.8, 2002-08

著者

村上 周三 坊垣 和明 田中 俊彦 羽山 広文 吉野 博 赤林 伸一 井上 隆 飯尾 昭彦 鉾井 修一 尾崎 明仁 石山 洋平

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.71, no.603, pp.93-100, 2006

被引用文献数

12 26

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In order to obtain the fundamental information for discussing residential energy saving strategies, long-term investigation of detail energy consumption and indoor climate Have been done in 2002 to 2003 for 80 dwellings, including detached houses and apartments, in six districts of Japan. The occupant's behavior and building thermal performance were also investigated. Energy consumption for each appliance was measured as much as possible. This paper reports the description of all houses measured and the end use structure of annual energy consumption. The main results are following; 1) In Hokkaido, Tohoku and Hokuriku districts, the annual energy consumption for many houses was more than 60GJ but such houses were very few in other districts. 2) The houses measured in Hokkaido and Hokuriku districts consumed almost the same amount of energy for space heating, cooling and mechanical ventilation as that for hot water supply. But in other districts, the share of energy consumption for hot water supply is the largest. 3) The annual energy consumption increased with the decrease in annual mean outdoor temperature. But the contribution rate is not large as 0.4.