著者

都築 繁幸 神山 忠 吉田 優英 木全 祐子

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.109-119, 2016-03

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子どもの認知特性に焦点を当てた授業は,どの子にも達成感が得られ,自尊心が高まっていくと考えられているが,定量的あるいは定性的な方法で十分に実証されてはいない。子どもの優位な認知特性を活用した授業づくりを推進していく基礎的研究として,大人の認知特性と支援の方略を定量的に検討し,その知見を特別支援教育支援員が授業に活用し,認知特性から考える授業づくりの在り方に関して検討を加えた。成人の認知特性のタイプと指導方略との関連を調査したところ,視覚優位と言語優位な認知特性と学習方略との間になんらかの関係が認められた。言語優位者は,言語で読んだものをイメージ化でき,視覚的な提示を言語に変えて理解できるために視覚型と言語型の学習方略に分かれたと考えた。この結果を踏まえて,支援員が学習支援を行った事例を示し,個々の子どもの認知特性に配慮した支援の工夫の重要性が述べられた。

著者

吉田 優英 植野 若菜 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究

巻号頁・発行日

vol.7, pp.45-58, 2011-02

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漢字に苦手意識がある子どもに,書き写すだけの学習は苦痛であり,子どもが「やりたい。」,「できた。」と思えるような教材を考える必要がある。子どもの弱い能力を取り上げ,できないことをできるようにするのではなく,強い能力や好きなことを学習につなげる方が身につきやすい。そこで長所活用型指導方略とMI理論をマッチングさせて指導した。能動的に学習したことで,漢字の細部まで注意が向き,バランスの良い字がかけるようになった。様々な感覚を剌激して,自分で作るので,記憶に残りやすかった。家庭では,宿題の漢字練習を一人でできるようになった。このプログラムでは,間違いに焦点を当てずに,できるようになったこと,書けるようになったことを本人に実感させた。それが自信へとつながり,漢字への苦手意識は以前よりは少なくなった。週に2回行ったことにより,前回の記憶が残りやすかった。通級指導教室等で学習障害児に継続的にこのようなプログラムを実施すれば,漢字への苦手意識は改善されるのではないかと思われる。

著者

都築 繁幸

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.193-201, 2020-03-01

著者

都築 繁幸

出版者

愛知教育大学特別支援教育講座・福祉講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.19-27, 2018-03

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我が国では,障害者差別解消法が2013年に制定され,2016年から施行されている。我が国の障害者高等教育が発展していく要件を考えていくために,米国の大学入試の現状と判例及び我が国の日本語能力試験と大学入試センター試験における配慮を示し,障害学生の大学入試の米国と我が国の現状及び展望を述べた。そして,日米比較の観点から我が国の展望として,1)高校からの接続を検討する,2)高校での学びの保障,3)入試時の配慮のモデル化,4)在籍率を増加する,5)セルフ・アドボカシーのスキルの修得,6)障害学生支援担当部署の設置の素地作り,7)障害の定義-法律は絶えず見直す,等を論じた。

著者

大島 光代 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.75-84, 2014-02

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言語・コミュニケーションの発達において音韻意識の獲得が重要であることが認識されるようになった。発達障害児は,ひらがな・カタカナ・漢字の読み書き・文章読解につまずきが見られ,音韻に対する気づきや音韻の認知(音韻意識)の習得が課題としてあげられる。従来では,音韻意識を取り上げ,言語指導プログラムに組み込んでいるものは,天野(2006)と小池(2013)のプログラムである。本稿では,知的な遅れが認められず,対人関係にも困難さがある発達障害児に音韻獲得をベースにした読み書き支援プログラムを開発していくための基礎的な研究として,音韻意識の獲得をめざした発達障害児の言語・コミュニケーションプログラムを試作するための要件等を検討した。

著者

都築 繁幸

出版者

筑波大学心身障害学系

雑誌

心身障害学研究 (ISSN:02851318)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.13-27, 1981-03 (Released:2013-12-25)

著者

都築 繁幸

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.249-257, 2018-03-01

著者

阿井 淑乃 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究

巻号頁・発行日

vol.7, pp.25-36, 2011-02

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本研究では,第1学年の通常の学級の算数科授業におけるADHD児の学習行動を分析した。同一の授業内で「運動」のある活動時と「運動」のない活動時でADHD児の行動を比較した。いずれのADHD児も「運動」のある場面の方が「話題にそった行動」が多く見られた。また,どちらの児童も教師が「運動」の指示をしているとき,「話題にそった行動をする」ことが多かった。これは,「運動」のある活動を取り入れ,授業に変化が出ることで,ADHD児の集中力が持続したためだと考えられた。「運動」のある活動を行う場合,例えば,一斉に朗読をするなどの活動ではなく,板書を写したりプリントの問題を解いたりする時,課題が終わったら何をするのかを事前に伝え,空白の時間を作らないこと,机間指導により一人一人の様子を注意深く見ること,やるべきことが分かっていない児童や集中できていない児童に声をかけること,「「運動」の指示」を出すときは,注意を促してから話し始めることが重要であることが示唆された。

著者

水田 重幸 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.11, pp.95-100, 2008-02

被引用文献数

2

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人工内耳を装用している子どもの学校生活の実態について検討した。その結果,人工内耳を装用している子どもとの面接場面では人工内耳を使ってよくやりとりできるので学校生活でも問題はないと考えていたが,学校生活では聞こえない場面や聞こえにくい場面が多く,よく理解できない場面として,全校朝会や児童集会など多くの児童が集まる活動や体育や運動会など広い場所で行われる活動があり,放課や校内放送など騒がしい場面では聞きとりにくいことが示された。周りにいる先生や児童の配慮が必要になる。人工内耳を使っている子どもの学校生活や学習場面での配慮として教室環境や座席の位置,先生の話し方や授業での視覚的教材の活用など,人工内耳を使用した子どもの理解を助ける工夫が必要である。先生が板書したり,わかりやすくゆっくりと話しかけたり,わかったかどうかを確認しながら進めていくなどの配慮が必要である。今後は,特別支援教育でどのような支援をうけることができるかが課題である。

著者

原 郁水 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.79-84, 2017-03

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本研究は,小学5年生を対象に帰属スタイルがレジリエンスにどのような影響を及ぼすかを検討した。 レジリエンスは,未来志向,興味関心,感情調整の下位尺度からなる小学生用レジリエンス尺度を使用した。困難場面として友人トラブル場面と学業失敗場面の二つの場面を取り上げ,原因の所在(内-外)と永続性(一時的-永続的)の点から帰属スタイルを捉えた。その結果,1 )子どもの帰属のスタイルの分布においては,χ2検定の結果,有意差が認められ,偏りが認められた。場面に関わらず原因の所在において内的に帰属するものが多いことが示された。2 )原因の所在と永続性を独立変数,レジリエンスを従属変数とした二要因の分散分析を行ったところ, 友人トラブル場面では未来志向とレジリエンス合計において帰属の永続性の要因に主効果が認められた。学業失敗場面では興味関心とレジリエンス合計において帰属の永続性の要因に主効果が認められた。 これらのことから今後,レジリエンスを高める授業を行っていく際には,帰属スタイルの永続性の要因に着目していく必要があることが示唆された。

著者

岩川 奈津 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.55-66, 2017-03

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障害者のエンパワメントに寄与する支援のあり方を検討するためには,社会福祉領域におけるエンパワメント概念の全体的な枠組みと障害種別のエンパワメントの内容を検討する必要があると考えた。社会福祉領域におけるエンパワメント概念の全体的な枠組みを検討し,具体的な内容を示しながら,障害種別のエンパワメントの内容を検討した。エンパワメントは複雑な内容をもち,定義を一つに決めることができない面がある。エンパワメントを理解するためには,複数の定義の統合が有効である。障害者のエンパワメントにおける支援者や当事者のあり方は,エンパワメント・アプローチとセルフ・エンパワメントの二つの側面からエンパワメントを捉える枠組みが適していると考えられた。エンパワメントの定義を捉える上で基本となる性質とエンパワメントを専門職と当事者という視点から捉える枠組みを示した。エンパワメントの障害種別の内容を検討した。特定の障害があるからといって,その人が経験したエンパワメントの内容がすべてその障害種特有のエンパワメントの内容とはいえず,障害者のエンパワメントの内容を分析する観点として重要であることを述べた。

著者

都築 繁幸 神山 忠 吉田 優英 木全 祐子

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.109-119, 2016-03

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子どもの認知特性に焦点を当てた授業は,どの子にも達成感が得られ,自尊心が高まっていくと考えられているが,定量的あるいは定性的な方法で十分に実証されてはいない。子どもの優位な認知特性を活用した授業づくりを推進していく基礎的研究として,大人の認知特性と支援の方略を定量的に検討し,その知見を特別支援教育支援員が授業に活用し,認知特性から考える授業づくりの在り方に関して検討を加えた。成人の認知特性のタイプと指導方略との関連を調査したところ,視覚優位と言語優位な認知特性と学習方略との間になんらかの関係が認められた。言語優位者は,言語で読んだものをイメージ化でき,視覚的な提示を言語に変えて理解できるために視覚型と言語型の学習方略に分かれたと考えた。この結果を踏まえて,支援員が学習支援を行った事例を示し,個々の子どもの認知特性に配慮した支援の工夫の重要性が述べられた。

著者

山下 玲香 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学特別支援教育講座・福祉講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.29-36, 2018-03

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本研究は,小学校4年生から6年生の児童を対象に休み時間の利用・過ごし方が行動様式にどのように影響しているのかを明らかにするために男女差や学年差の観点から検討した。A県内B市の小学校3校の4年生から6年生の児童,471名を分析した。その結果,行動様式尺度として「学級協力」,「友人関係の維持」,「遊びの創造」,「遊びの探求」の4因子が抽出された。そして屋外でのボール遊びや遊具,休み時間の関わりの対象,男女の混合,学年,遊び仲間の勧誘の要因が行動様式に何らかの影響を与えていることが示唆された。これらの要因に加え,男女差の要因が「友人関係の維持」において,学年差の要因が「学級協力」と「遊びの探求」において影響していることが示唆された。休み時間にこれらの要因が含まれる活動を取り入れて児童の運動意識が変容していくかどうかを検討することが今後の課題とされた。

著者

長田 洋一 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学特別支援教育講座・福祉講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.9-17, 2018-03

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本研究の目的は,自立活動の心理定な安定に焦点を当てた指導を通級指導教室で行っていくための心理劇の実施要件を明らかにすることである。対象児は,知的な遅れが認められる,通常の学級に在籍する小学5年女子と4年男子の自閉症スペクトラム(ASD)児2名である。心理劇は童話を用い,対象児の積極性を促進するために戦いの場面のある童話を授業者が予め選定し,筋書きに従って演じさせた。演じる姿をビデオ録画に収め,対象児に視覚的なフィードバックを与え,自分のポジティブな面を認識させた。その結果,1)ビデオ視聴時の反応は,両児童とも初期の段階は無反応な状態であったが,次第に表情や言語による反応を示すようになり,終盤には動作による反応も示すようになった。2)授業の行動では両児童とも自発性が高まった,3)学級担任の通常の学級での対人関係の評価が向上した。これらのことから自立活動に焦点を当てた指導として心理劇を通級指導教室で適用していくことの要件等が議論された。

著者

山田 丈美 都築 繁幸

出版者

中部学院大学総合研究センター

雑誌

中部学院大学・中部学院大学短期大学部研究紀要 (ISSN:1347328X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.147-157, 2016-03

著者

都築 繁幸 長田 洋一

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.131-143, 2016-03 (Released:2017-03-28)

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過去10年間で学会誌や大学の研究紀要等で掲載された論文のうち,小学校で行われた対人関係の向上に向けた支援という観点から限定的に分析した。27編を分析対象とし,通常の学級,通級指導教室,特別支援学級のそれぞれの場所でどのような介入が行われたかを検討した。その結果,次のような傾向が認められた。通常の学級全体の場では,第一次的な介入が多く見られた。クラスワイドな支援を行う利点としては,同じ学級の中に似たような行動上の問題を抱えた児童が複数人いる場合に有効であり,対象児以外の児童にとっても有益であることが示された。第二次的な介入や第三次的な介入を行っていく場所が通級指導教室や特別支援学級であるが,第二次的な介入として小集団SST指導を実施していることが多く,個別システムによる第三次的な介入はほとんど行われていなかった。効果の面から見ると「クラスワイドな支援」は他の児童や学級全体の改善および対象児童の集団参加や他児との環境調整に有効であり,「機能的アセスメント」,「コンサルテーション」,「校内支援体制」は対象児童の不適切行動の減少と適切行動の増加に有効であり,「認知行動療法」は対象児童の自尊心の高揚に有効であった。通級指導教室の小集団SST指導は小集団内での仲間関係の形成に有効であり,特別支援学級における小集団SST指導は,自発性の促進に有効であることが示された。今後,介入を効果的に行っていくためには,対象児童の行動問題の種類や改善の目標によって効果が上がると思われる技法を採択していくことが示唆された。

著者

都築 繁幸 大島 光代 山田 丈美 名倉 一美 原 郁水 山下 玲香

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.63-74, 2014-02

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インクルーシブ教育を構築していくためには,教員養成の観点からみると特別支援教育の基礎的な知識を身に付けた教員の確保が課題となる。本稿では,養成段階の課題として,1)保育園・幼稚園担当者養成,2)幼稚園・小学校の接続と特別支援学校における幼稚部と小学部の接続,3)養護教諭養成,4)学校保健の観点から述べ,教員採用段階の課題として受験要件等を検討した。

著者

都築 繁幸

出版者

日本LD学会

雑誌

LD研究 (ISSN:13465716)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.272-280, 2006-11