著者
鈴木 晶子
出版者
教育哲学会
雑誌
教育哲学研究 (ISSN:03873153)
巻号頁・発行日
vol.1988, no.58, pp.15-27, 1988-11-10 (Released:2009-09-04)
参考文献数
74

Der Begriff “pädagogischer Takt” spielt bei Herbart eine wichtige Rolle sowohl als Mittelglied zwischen Theorie und Praxis als auch als Beurteilungs-und Entscheidungsvermogen des Erziehers. Herbart erklart die menschiche Entwicklung durch die dialektische Philosophie der Erfahrung, die eine zirkulare Struktur aufweist. In dieser Struktur wird die Empfänglichkeit für die Sinneseindrücke aktiviert und als Erfahrung internalisiert. Dieser Erfahrungsbestand dient als Grundlage aller weiteren Erfahrungen. Der “pädagogische Takt” fungiert in diesem Erfahrungszirkel als ein konstitutives Moment, wodurch er gleichzeitig verfeinert wird.Um die Erfahrung effektiv zu internalisieren, ist philosophisches Denken über die menschliche Natur und Bildsamkeit sowie die Erziehung notwendig. Aus diesem Grund entwickelt Herbart die topisch-kombinatorische Darstellungsweise der Pädgogik, durch die der Lehrer auf die Praxis vorbereiten kann. Herbarts Werk “Allgemeine Pädagogik” stellt als ein Handbuch für Lehrer eine tastende Annäherung an die Erziehungspraxis dar. Bei der Lehrerausbildung orientiert sich Herbart nicht an der Descarteschen modernen Wissenschaft als Grundlage der auf die Praxis bezogenen Pädagogik, sondern an der klassischen Wissenschaft im Sinne der “ars”.
著者
田坂 さつき 島薗 進 一ノ瀬 正樹 石井 哲也 香川 知晶 土井 健司 安藤 泰至 松原 洋子 柳原 良江 鈴木 晶子 横山 広美
出版者
立正大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は、日本学術会議第24期連携会員哲学委員会「いのちと心を考える」分科会委員のうち9名が参画し、同分科会委員長田坂さつきを研究代表者とする。本研究には、政府が主催する会議などの委員を歴任した宗教学者島薗進、倫理学者香川知晶に加えて、医学・医療領域の提言のまとめ役でもあり、ゲノム編集による生物医学研究の黎明期から先導的に発言してきた石井哲也も参画している。医学・医療領域におけるゲノム編集に関する提言に対して、哲学・倫理の観点からゲノム編集の倫理規範の構築を目指す提言を作成し、ゲノム編集の法規制の根拠となる倫理的論拠を構築することを目指す。
著者
川島 京子 鈴木 晶
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、日本バレエ史上最大のメルクマールと位置付けられる「東京バレエ団」(1946年結成、1950年自然消滅)の実像を明らかにするとともに、その歴史的意義を考察することを目的としている。具体的には、(1)これまで明らかになっていなかった東京バレエ団の活動実態および上演作品を、現存資料、聞き取り調査から、その実像を浮かび上がらせること、(2)東京バレエ団の活動とその後「世界有数のバレエ大国」と称されることとなる日本バレエ界の発展との因果関係の考察、(3)東京バレエ団の結成、解散の原因ともいえる日本バレエ界の特殊性を、今日的視点から捉えなおすことである。
著者
鈴木 晶 市瀬 陽子 海野 敏 関 典子 渡沼 玲史 長野 由紀 村山 久美子 森 立子
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

他の芸術分野に比べて、舞踊学は大きく遅れをとっており、とくにバレエに関する学術研究はまだ乏しい。私たちはそれを打開すべく、バレエ文化史研究の発展のための基盤整備に取り組んだ。本研究の最大の成果は、近代バレエが生まれた19世紀初頭においてバレエ発展の中心であったパリ・オペラ座の全上演記録データベースの作成であるが、この世界初の試みを無事完成させることができ、その成果の一部を舞踊学会にて発表した。他の研究成果についてはすべてウェブサイトに掲載することができた。これによって、わが国のバレエ研究に大きく貢献したと自負している。
著者
横尾 暁子 竹内 美香 鈴木 晶夫
出版者
田園調布学園大学
雑誌
田園調布学園大学紀要 = Bulletion of Den-en Chofu University (ISSN:18828205)
巻号頁・発行日
no.13, pp.149-159, 2019-03

青年期女子の「痩せ」の多さが問題視されている。本研究では,首都圏の大学に在籍する女子学生115人を対象に調査を実施し,中学から現在までのダイエット経験やBMI,食習慣,自尊感情,栄養知識の関連について調査した。今回の調査からは,青年期女子の痩身願望や痩身化の高さが明らかになり,体型の不満足感と自尊感情の間に有意な負の相関関係が見られた。また,ダイエット経験者の多さが明らかになったとともに,ダイエットを実施した理由について,発達段階ごとの特徴が示された。さらに,これまでのダイエット経験のパターンによって,食意識や栄養知識およびBMIに差異のあることが示唆された。これらの結果をもとに若年女子の過度な痩せを防ぎ,心身ともに健康な状態を維持するための適切な介入方法の在り方について検討し,今後に向けた課題を示した。
著者
安藤 千晶 菅野 雄介 鈴木 晶子 高橋 文代 小川 朝生
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.151-157, 2019 (Released:2019-06-27)
参考文献数
32
被引用文献数
1

訪問看護師が行っている,在宅で生活する認知症高齢者に対する疼痛マネジメントの内容を明らかにすることを目的とし,10名の訪問看護師を対象に半構造化インタビューを実施,質的帰納的に分析した.その結果24のサブカテゴリー,8のカテゴリーが得られた.訪問看護師は標準的な認知症高齢者の疼痛マネジメントに加え,在宅看護のヘルスアセスメントの特性から生活全体を視野に入れた疼痛マネジメントを実施していた.また自らの訪問時の情報に加え,家族や他職種から得た情報から,利用者の生活全体を想像し総合的にアセスメントする視点が重要であり,多職種でアセスメントの視点と情報を共有する工夫が求められていることが示唆された.さらに訪問看護師は疼痛の存在が明確でなくとも,疑われる場合は薬物・非薬物療法を実施し,平常時の日常生活の行動変化から疼痛評価を実施していた.今後全国調査により疼痛マネジメントの実際を明らかにする必要がある.
著者
近藤 暁夫 鈴木 晶子
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2015, 2015

<b>1.</b><b> 研究の目的</b><br><br> 経済循環が,大きく生産分野,流通分野,消費分野の連携で成り立っている以上,経済地理学においても,この三者三態の空間的特徴の総体的な把握が望まれる。この中で,近年農業分野において六次産業化の掛け声のもと,生産・加工・流通・消費を一連のまとまりとして議論,実践する動きが顕在化していることが注目されよう。現実に,各地で生産者と消費者を架橋する施設として直売所が急増している。今回はその中でも既往研究のほとんどない「インショップ形式の農産物直売所」を取り上げる。<br> インショップ形式の農産物直売所とは,スーパー等の量販店や生協の店内に開設し,少量多品目の農産物やその加工品を周年販売する半独立のコーナーを指す。近年,全国的にインショップが急速に売上額を増やしているが,その小規模性と店舗内の一コーナーという位置から,インショップの全国的な実態や実績をまとめた資料は未整備で,売上額の調査などもなされていない。<br> 本研究は,静岡県磐田市内のJA系列のスーパーマーケット「A店」とその中に設置されているインショップ形式の農産物直売所を取り上げ,店舗,生産者,消費者の検討から,インショップの存立を支える地域的な基盤の抽出を目的とした。<br>&nbsp;<br><br><b>2.</b><b> 研究の方法</b><br><br> 生産者としてインショップへの農産物出荷者34名,流通者としてA店の関係者,消費者として来店者397名に聞き取りとアンケート調査を実施した。なお,生産者には営農の実態と直売組織に参加した理由,インショップに出荷する作物と他の流通形態の作物の使い分け等を,流通者にはインショップの設立背景や運営方法,店舗経営全体の中でのインショップの役割等を,消費者には購買実態とどのような時に競合店舗ではなくA店とインショップを選択・利用するのかを訪ねた。そして,これら3者の動向をもとに,インショップ型の農産物直売所の存立を可能とする地域的な基盤の検討を行った。<br><br> <br><b>3.</b><b> 研究の結果</b><br><br> A店内の直売所への農産物の納入者は,店舗から3㎞圏内に位置する農家である。このような圏的な囲い込みが成しえたのは,A店がJA系列の店舗であり,地域の農家とのつながりがもともとあったことと関係している。しかしながら,A店が属する地域農協に所属する農家自体は3㎞より遠方にも多く居住していることから,日常的に店舗まで農産物を納入可能な範囲として3㎞がひとつの目安になっているといえよう。多くの場合,彼らは,友人や農協等による勧誘をきっかけに,通常の農協への出荷以外の副次的な農業収入を得たいと考えて,産直に参加した。農家の多くは高齢層で,売れ残った商品は自家で処理する。また,農産物の納入等でA店に来訪する折に店内で購買を行うこともまれではない。<br> A店の側は,農産物直売所自体の収益は売り場面積の割に高くないものの,競合する店舗に対して絶対的に差別化できる商品であること,来店者が同時に食料品等の他の売り場の商品の購買を期待できることから,直売所の充実に積極的である。<br> 消費者は,店舗から半径2㎞程度の圏内を中心に来店している。その多くは,食料品全般の購入のために来店する主婦層であるが,多くの場合,インショップの商品も同時購入しており,直売所の存在が店舗選択において一定のウェイトを占めている。<br> このように,A店をめぐり,生産者は自家消費の余裕分を出荷することで無理なく副収入を得る道が開け,流通者は集客の目玉を得ながら売れ残りのリスクを回避できる。消費者は農家が食べるのと同じ新鮮で安心な野菜を手軽に入手できる。このような,インショップを中心としたごく近距離間の「地産池消」の構図により,当地の農産物直売所は存立している。これには,工業地帯に位置し,混住化が進行している磐田の地域的条件が大きく関係している。他地域においても,一律横並びの整備ではなく,インショップ,独立店,道の駅など,その地域性に最も合致するような,柔軟な農産物流通の形態を探る議論が求められる。