著者

中村 晋 山口 道也 本間 誠一 中沢 次夫 小林 敏男 小林 節雄 牧野 荘平 寺嶋 周 船橋 茂 久保 政次 水谷 明 鳥居 新平 上田 雅乃 稲垣 義彰 金井 朗 森 啓太郎 野添 新一 佐々田 健四郎 安江 隆 馬場 実 向山 徳子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.191-196,200, 1975-03-30 (Released:2017-02-10)

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1970年著者の1人中村は, そば屋の調理師にみられた職業性そばアレルギー症の1例をわが国最初で貴重な興味深い症例として報告した.そして前報のごとくアンケートによるそばアレルギー症の全国調査に際し本症の追加9例の存在が確認された.今回協同研究者の協力の下にこれらの症例に関する詳細な再調査を実施したので, その結果を纒めて(先に報告した第1例を含めて)報告し若干の検討を加えた.1)職業性そばアレルギー症をみる職種として, そば屋の調理師と店員, そば製麺業者, そば粉販売業者および特に仕事場と同じ棟に住む家族が挙げられる.2)病歴およびアレルギー学的諸検査成績より, 職業性そばアレルギー症はCoombs and GellのI型(即時型)アレルギーのmodelと考えられる.そして過敏症状は抗原物質が体内に経口的に入る時も経気道的に入る時も発症するという一般のそばアレルギー症と同様の特徴を有する.3)著者らはそば粉取扱業者への指導方針の若干の試案をアレルギー学的見地より提唱した.

著者

伊藤 浩明 菊池 哲 山田 政功 鳥居 新平 片桐 雅博

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF PEDIATRIC ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.87-91, 1992-09-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

15

被引用文献数

3 1

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アレルギー疾患の食事療法のひとつとして, アラキドン酸カスケード由来のケミカルメディエーター産生抑制を目的として, n-6系列多価不飽和脂肪酸 (リノール酸, アラキドン酸) 摂取を減らし, n-3系列多価不飽和脂肪酸 (α-リノレン酸, イコサペンタエン酸) を積極的に摂取させる「α-リノレン酸強化食療法」を, 6名のアトピー性皮膚炎患児に施行した. 124±40.4日間の指導により, 3例がアトピー性皮膚炎の改善傾向を示し, 他の1例も指導を継続することで改善傾向を示した. 血清リン脂質中の脂肪酸組成で, n-3/n-6比, イコサペンタエン酸/アラキドン酸比が有意に上昇した (p<0.01). それに伴い, ザイモザンと新鮮自己血清刺激による末梢血多核白血球からの Leukotriene C4放出が有意に減少した (p<0.05). 以上の結果から, 日常の食生活の中で施行できる「α-リノレン酸強化食療法」は, アレルギー疾患の食事療法の基盤として有益である可能性が示唆された.

著者

崎山 幸雄 小宮山 淳 白木 和夫 谷口 昂 鳥居 新平 馬場 駿吉 矢田 純一 松本 脩三

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.70-79, 1998-04-30 (Released:2009-02-13)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2 3

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急性中耳炎,急性下気道炎を反復するIgG2欠乏症の乳幼児を対象に静注用免疫グロブリン製剤(IVIG; GB-0998)による感染予防効果を多施設共同研究で検討した.初回300mg/kg体重, 2回目以降は200mg/kg体重, 4週毎, 6回投与のIVIG療法はIgG2欠乏,抗肺炎球菌特異IgG2抗体欠乏を呈して急性中耳炎,気管支炎もしくは肺炎を反復する乳幼児の感染予防に有用であることが示された.

著者

坂井 恵子 奥山 治美 島崎 弘幸 片桐 雅博 鳥居 新平 松下 隆 馬場 駿吉

出版者

Japanese Society of Allergology

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.37-43, 1994-01-30 (Released:2017-02-10)

被引用文献数

1

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血漿総脂質とリン脂質におけるリノール酸の割合がアトピー患者の方が同年齢の健常者より有意に多く, オレイン酸は少なかった. トリアシルグリセロール(中性脂質)分画ではn-3/n-6比がアトピー患者で有意に低かったが, n-6系列のγ-リノレン酸やアラキドン酸の割合は両群間に有意な差が認められなかった. 以上の結果より, アトピー患者でデルタ6-不飽和化酵素活性が低下している根拠はみられなかった. むしろ, 身体のアレルギー反応性を抑制するには食事脂質のn-3/n-6比を上げることが有効である可能性を論じた.

著者

関 明彦 瀧川 智子 岸 玲子 坂部 貢 鳥居 新平 田中 正敏 吉村 健清 森本 兼曩 加藤 貴彦 吉良 尚平 相澤 好治

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.939-948, 2007-09-15 (Released:2008-05-16)

参考文献数

130

被引用文献数

14 22

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‘Sick house syndrome’ (SHS) is a health issue that closely resembles sick building syndrome (SBS) that had occurred in European countries. The aim of this review is to clarify the characteristics of SHS by reviewing previous reports rigorously. We propose the definition of SHS as “health impairments caused by indoor air pollution, regardless of the place, causative substance, or pathogenesis”. Cases of SBS are reported to occur predominantly in offices and sometimes schools, whereas those of SHS are usually found in general dwellings. In many cases, SHS is caused by biologically and/or chemically polluted indoor air. Physical factors might affect the impairments of SHS in some cases. It is considered that symptoms of SHS develop through toxic, allergic and/or some unknown mechanisms. Psychological mechanisms might also affect the development of SHS. It is still unclear whether SBS and SHS are very close or identical clinical entities, mostly because a general agreement on a diagnostic standard for SHS has not been established. Previous research gradually clarified the etiology of SHS. Further advances in research, diagnosis, and treatment of SHS are warranted with the following measures. Firstly, a clinical diagnostic standard including both subjective and objective findings must be established. Secondly, a standard procedure for assessing indoor air contamination should be established. Lastly, as previous research indicated multiple causative factors for SHS, an interdisciplinary approach is needed to obtain the grand picture of the syndrome.

著者

鳥居 新平 坂本 龍雄 平山 耕一郎 深尾 敏幸 近藤 直実

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.605-620, 1999

被引用文献数

15

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小児気管支喘息を持つ親又は保護者が記入する,身体,社会,家族,感情,個人の発展の5つの項目からなるQOL (quality of life)調査票を作成した.回答は最大の支障を1点,支障なしの5点の5段階評価とし,4歳未満は23問,4歳以上は31問とした.本報告は初診時のデータに基づき,反復再現性等の信頼性,因子的妥当性を検討した.2週間発作発現の回数が安定していた喘息患児,4歳未満8例,4歳以上26例の級内相関係数は0.879,0.793を示し,再現性を示した,喘息患児102例,健常児40例,感冒等の罹病中の非喘息患児12例のQOL総合点のCronbachαは0.6329〜0.8829で内的一貫性を示した、喘息患児の個人の発展項目以外の身体,社会,家族,感情との関連質問の回答は健常児と比べ有意(p<0.05)に低下した.因子分析により,QOLを構成する5つの項目および項目内の各機能が累積寄与率60%以上で確認され,本QOL調査票は再現性,構成上の信頼性,因子的妥当性を有し,経時的な治療法のなかで調査票の適用が可能と考えられ,喘息管理と治療目標のあり方を検討する上で有用な調査票と考えられた.

著者

鳥居 新平 平山 耕一郎 秋山 一男 池澤 善郎 内尾 英一 岡本 美孝 小倉 英郎 高橋 清 西間 三馨

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.1515-1530, 2006

参考文献数

13

被引用文献数

2

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【目的】シックハウス症候群(SHS)の定義を明らかにする目的で本研究を行った.【方法】SHSの定義は,1.発症のきっかけが住居に関連する.2.症状は住居内で現れる.3.住居から離れると,症状は軽くなるか又は消失する.4.住居に入ると繰り返し症状が現れる.以上をSHSとし,それ以外はMCSと分類した.SHSのみを完全に抽出すれば,MCSは複数の疾患を含むため,MCSの特徴的な症状は検出され難い.この作業仮説に基づき,オッズ比が,1超えがSHSの特徴的な症状となるように,MCSを参照としてlogistic regressionを行った.【結果】オッズ比が2以上のSHSに特徴的な症状は吐き気・嘔吐,何事もおっくうであり,症状が悪化する原因物質として香水,化粧品のにおいであった.各種アレルギー性疾患との比較で,アレルギー疾患に特徴的な症状が夫々検出された.【結語】この結果は,分類方法が適切であることを示し,本定義は,WHOのシックビルディング症候群に関する定義と基本的に変わらず,類似の症状が検出できた.

著者

鳥居 新平 赤坂 徹 西間 三馨 松井 猛彦 三河 春樹 三河 春樹

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF PEDIATRIC ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 = The Japanese journal of pediatric allergy and clinical immunology (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.288-300, 2005-08-01

被引用文献数

5 4

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2004年10月までに喘息死亡例として登録された189例についてその年次変化をみるとこれまでの報告にも指摘されているように1998年頃から減少傾向にある.<br>そこで最近の変化をみるために1988年~1997年に死亡した158例と1998年~2004年に死亡した30例に分け集計した.<br>男女比は1997年以前は97:62であったが, 1998年以降は19:11であり, とくに大きな変化はみられなかった.<br>重症度との関係に関しては1997年以前と1998年以降と比較すると不明・未記入例を除くと重症例は44%が50%に, 中等症では30%が28%に, 軽症では26%が22%となり重症例ではやや増加傾向がみられたが, 中等症, 軽症では減少傾向がみられた.<br>死亡場所と死亡年齢の関係では病院における死亡は0~3歳 (71.1%) が最も多く, 次いで7~12歳 (54.2%), 13歳以上 (39.8%) と加齢に伴い減少傾向がみられた. 一方病院外の死亡は加齢とともに増加傾向がみられた.<br>既往歴に関しては入院歴, 意識障害, イソプロテレノール使用歴は1997年以前と1998年以降で減少傾向がみられたが, 挿管歴は増加傾向がみられた.<br>死亡の要因については予期不能がこれまでの集計にもあったように最も多かった.<br>死亡前1年間の薬物療法に関してはキサンチン薬剤が多かったが, 1998年以降は減少傾向がみられ, その他ステロイド薬やβ刺激薬の内服も減少傾向がみられるが, BDIが増加傾向となり1997年以前にはみられなかったβ刺激薬貼布薬の使用があらたにみられるようになった.<br>β刺激薬吸入過度依存例は全体として減少傾向にある.<br>怠薬は全体として減少傾向がみられるが, 年齢別にみると思春期に多くなる傾向がみられる.<br>怠薬と欠損家庭の関連をみると怠薬あり群は怠薬なし群に比べやや欠損家庭が多い傾向がみられるが, 有意な差とは考えられない.