著者
吉川 真
出版者
一般社団法人日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.60, no.12, pp.455-460, 2012-12-05

小惑星探査機「はやぶさ」は,多くの困難に遭遇したが,最終的には小惑星表面の物質を地球に持ち帰るという目的を達成することができた.この「はやぶさ」ミッションを受けて,次の太陽系天体探査ミッション「はやぶさ2」が動き出している.「はやぶさ2」も小惑星からのサンプルリターンを目指すが,「はやぶさ」の経験を踏まえてより確実な技術を目指す.また,人工的なクレーターを作る衝突装置やKa帯の通信など,新しい技術にも挑戦する.科学としては,C型小惑星を探査することで,太陽系誕生時の鉱物,水,有機物を調べ,生命の原材料物質についての解明を目指す.現在の計画では,2014年に打ち上げられた後,2018年に小惑星に到着し,約1年半にわたって探査を行い,2020年に地球に帰還する予定になっている.現在,詳細設計が終わり,製作に取りかかっているところであり,海外協力などについても協議を進めている.
著者
甲斐 素直
出版者
一般社団法人日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.63, no.8, pp.260-264, 2015-08-05

宇宙エレベータは,海から始まり,空を抜け,宇宙に到達する構造物である.したがって,それは海法,空法及び宇宙法と関わりがある.国連海洋法条約は,しばしば「海の憲法」と呼ばれる.すなわち,その改変は極めて困難であるので,宇宙エレベータの地上基部を海上に設置するのであれば,我々は海洋法条約の枠組みの中で,その許容される条件を追求しなければならない.同様に,空法においては国際民間航空協定(シカゴ条約)の枠組みの中で,そして,宇宙法においては国連宇宙条約の枠組みの中で,宇宙エレベータの許容可能性を追求しなければならない.本稿では,海法,空法,宇宙法における,そうした既存の枠組みの中で宇宙エレベータの設置を考えるとき,どのような問題が発生するかを検討した.
著者
森 治 佐伯 孝尚 白澤 洋次 加藤 秀樹 船瀬 龍 大野 剛 松本 純 中条 俊大 菊地 翔太 寺元 祐貴 矢野 創 中村 良介 松浦 周二 川口 淳一郎
出版者
一般社団法人日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.117-122, 2015-04-05

ソーラー電力セイルはソーラーセイルにより燃料を節約できるだけでなく,太陽から遠く離れた場所でも,大面積の薄膜太陽電池を利用して探査機に十分な電力を確保できる.ソーラー電力セイルで得た電力を用いて,高性能なイオンエンジンを駆動すれば,ソーラーセイルと合わせたハイブリッドな推進が可能となる.JAXA ではこのコンセプトを踏まえ,ソーラー電力セイルによる外惑星領域探査計画を提案している.本計画では,日本独自の外惑星領域探査技術を確立し,日本が太陽系探査を先導すること,および,新しい科学分野であるスペース天文学等を切り拓くことを目指している.本稿では,本計画について紹介し,初期検討結果を示す.
著者
森田 泰弘 井元 隆行 徳留 真一郎 大塚 浩仁
出版者
一般社団法人日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.59, no.695, pp.371-377, 2011-12-05
被引用文献数
1 or 0

イプシロンロケットの目的は,小型衛星に対して即応性豊かな打ち上げシステム,すなわち自在性と機動性に富みユーザーフレンドリな輸送手段を構築,宇宙への敷居を下げて宇宙科学や宇宙利用の裾野を拡大することにある.一方,これを輸送系の視点でみると,打ち上げシステムの革新というひと言に尽きる.すなわち,今後のロケット開発にあたっては,射場設備と運用はもとより,製造プロセスから搭載系に至るまで,およそロケットの打ち上げに必要な設備や運用をとことんコンパクトで身軽なものにしていこう,それが未来への扉を開く鍵であるという理念である.イプシロンロケットでは,このような壮大なビジョンを実現する第一歩として,ロケットのインテリジェント化やモバイル管制などの超革新技術を開拓,これを世界に先駆けて実証するために,初号機を2013年度に打ち上げる計画である.
著者
竹原 勝之 永山 慶一
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.64, no.12, pp.353-357, 2016

<p>MCH-101はAgusta Westland社(以降AW社と呼ぶ)のEH101(現AW101)を川崎重工業株式会社が海上自衛隊向けに改修した機体であり,平成18年に海上自衛隊に初号機が納入されてから輸送用ヘリコプタとして運用されている.米国製の機雷捜索・掃海システムをMCH-101に適合させ,近代化したシステムによる機雷捜索・掃海を可能とするために,平成18年度から社内及び官側研究による調査及び研究作業を実施し,平成23年度から製造契約による掃海仕様の設計,製造,試験を開始,平成27年2月に会社で実施する飛行試験による技術確認をすべて完了しMCH-101掃海仕様初号機を納入した.会社で実施した技術確認試験では,システム統合試験で複数装備品を連接した状態で正常に機能することを確認した後,電磁干渉確認,振動確認,飛行性確認等を飛行状態で実施した.本稿では最も近代化された掃海用ヘリコプタであるMCH-101掃海仕様の開発の経緯及び掃海用装備品の概要を紹介する.</p>