著者

小林 龍生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.176-184, 2015-06-01 (Released:2015-06-01)

参考文献数

2

被引用文献数

3

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符号化文字集合を論じるうえで欠くことのできない,字体と字形という2つの言葉の意味を明確にしたうえで,利用者集団や目的によって字体を区別する粒度が異なることについて論じる。

著者

池田 貴儀

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.428-440, 2010 (Released:2010-11-01)

参考文献数

40

被引用文献数

3

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本稿は,これまでの灰色文献をめぐる動向について灰色文献の現状と課題の整理を行いながら,論考するものである。特に,インターネットの普及は,資料の多くが電子化されWeb上で公開される機会が増加するという流通の面だけでなく,灰色文献の範囲や灰色文献そのものの在り方にも大きな変化をもたらしつつある。本稿ではまず,灰色文献の概略を説明し,その特徴,定義,範囲について整理する。加えて,灰色文献国際会議における議論を中心とした世界的な灰色文献の動向について触れる。最後に,灰色文献への現場の取り組みとして日本原子力研究開発機構図書館の事例について,紹介する。

著者

高久 雅生 谷藤 幹子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.29-41, 2012 (Released:2012-04-01)

参考文献数

35

被引用文献数

3 1 2

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物質・材料研究機構(NIMS)では,2008年よりデジタルライブラリー構想に基づく機関リポジトリNIMS eSciDocの開発と運用を始めた。eSciDocは柔軟な拡張可能性と豊富なWeb APIを併せ持つドイツ製のオープンソースのリポジトリソフトウェアであり,単に文献リポジトリにとどまらず,eサイエンスのための汎用ツールとしての機能を持ち合わせている。このような利点を活かして開発,運用してきた機関リポジトリNIMS eSciDocの現状と課題を報告する。あわせて,機関リポジトリと対をなして取り組んでいる研究者総覧SAMURAIについても報告する。SAMURAIは,NIMS研究者約500人を対象に,その連絡先や業績文献,研究内容などをわかりやすく伝えるサービスとして,機関リポジトリや外部データベースと密に連携しながら,2010年より運用を開始した。本報告では,これらのサービス内容と利用動向とともに,今後の展開について述べる。

著者

森 臨太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.12, pp.855-864, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

4

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1992年に設立され,系統的レビューの手法を確立したコクランは,現在130か国・地域を超える3万7,000人の人々が協力して,手軽に無料で入手できる信頼性の高い医療情報を提供している。設立当初から,研究や診療の意思決定に医療消費者(患者)の参加を真摯に取り組んできた。医療消費者はコクランの系統的レビューの査読を行い,設定したゴールが適切か,コクランのメッセージがわかりやすいかなどに重点をおいてチェックする。完成したコクランレビューには抄録のほか一般語訳が必ず付けられ,いくつかの国・地域では,研究教育機関だけではなく,市民に広く公開されている。研究や診療政策現場における医療消費者参加の現況を踏まえ,今後,医療消費者が「どのように参加するか」が重要になると考えられる。

著者

宍戸 伴久

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.166-172, 2013-06-01 (Released:2013-06-01)

参考文献数

2

被引用文献数

1 2

著者

野波 健蔵

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.11, pp.755-763, 2017-02-01 (Released:2017-02-01)

参考文献数

6

被引用文献数

5

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本稿では,ドローン産業が高揚期に入ってきたことを述べた後,現状の技術的課題に触れ,量産型国産ドローンであるミニサーベイヤーの最新モデルを紹介する。また同機に登載された非GPS環境下での自律飛行が可能なSLAM技術について紹介していく。そして,完全自律制御飛行のコアとなる3技術(GNC:ガイダンス・ナビゲーション・制御)を説明し,ガイダンスのないナビゲーションと制御のみで飛行している問題点も指摘する。さらに農業,インフラ点検,測量,警備,災害対応の5つの分野で先行してドローンが利活用され,物流分野から始まる空の産業革命など,ビジネスの最前線について述べる。最後に,既存の千葉市ドローン宅配プロジェクトの現状と課題について言及する。

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.288-290, 2007 (Released:2007-08-01)

著者

関嶋 政和

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.900-907, 2016-03-01 (Released:2016-03-01)

参考文献数

13

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1つの薬を上市するまでに12年から14年の期間とおおよそ26億ドルの資金が必要とされており,近年,これらの期間と費用を削減するために創薬分野においてIT技術を駆使したアプローチ(IT創薬)に大きな注目が集まっている。創薬では天文学的な数の薬候補化合物の中から,薬効があり副作用の少ない化合物の探索が日夜行われており,IT創薬を活用することで機械学習の手法で薬効がある化合物を予測したり,創薬の標的タンパク質の立体構造情報を用いたバーチャルスクリーニングを実施したりすることで創薬のプロセスを効率化することが期待されている。IT創薬技術の啓蒙(けいもう)と人材育成に資することを目的として,誰でも無料で参加できるIT創薬のオープン創薬コンテストを並列生物情報処理イニシアティブの主催で開催した。参加者は自らの手法で著者らが指定する220万化合物から標的タンパク質の機能を阻害する化合物の候補を選抜し,著者らはそれらを実際にバイオアッセイにより評価を行った。さらに,技術やノウハウの共有のために,参加者の利用した方法論と得られた化合物の成果情報の公開を行った。

著者

藤田 節子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.492-503, 2010

被引用文献数

1

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近年,学術論文の参照文献に,インターネット情報の利用が増加している。Webページは更新や削除が頻繁に行われるため,インターネットからの参照文献は読者が後になって入手できるとは限らない。本調査は,2007年と2005年に刊行された図書館情報学関係学術誌4誌に掲載された論文の参照文献のうち,インターネット情報を参照した858件の入手可能性を調べた。その結果,2007年では参照されたインターネット文献のうち28%,2005年では41%が,論文の著者が記述したURLのもとでは見つからなかった。見つからなかったインターネット文献を,そのサイト内で検索したり,検索エンジンを使うと,2007年は89%,2005年では82%が入手可能になった。参照されたインターネット文献の保存,サイト運営者の適切な管理運営,著者の正確な引用と,必要十分な書誌記述が入手可能性を高める。

著者

丹 一信

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.139-141, 2016-05-01 (Released:2016-05-01)

著者

原田 明彦 間杉 奈々子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.10, pp.716-724, 2015-01-01 (Released:2015-01-01)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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特許係争に対して高い証拠能力をもつ実験ノートを作成することは,先発医薬品メーカーにとって重要な課題である。実験ノートが証拠として認められるためには,網羅性,検索性,保全性,実証性を満たしている必要がある。実験ノートを完全電子化し,書式のテンプレート化,検索機能,データバックアップおよび監査証跡ならびに長期署名サービスを活用することで,これらの要件を実現した。Computerized System Validationを適用することによって,電子実験ノートがFDA 21 CFR Part11に定める要件を満たすこと,および電子実験ノートが前述の要件を満たすシステムであることを担保し,電子実験ノートの知的財産保護への活用を果たしている。

著者

竹内 比呂也

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.840-840, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

著者

小泉 周司

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.611-621, 2007 (Released:2007-02-01)

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近年,RF-IDやICカードなど,最新のIT技術を活用した図書館の利用者サービスは,急速に普及しつつある。那珂市立図書館においては,上記の技術を導入するとともに,さらに利便性,セキュリティ,省資源などを考慮し,生体認証技術(手のひら静脈認証技術)を取り入れた,カードレス運用による新しい図書館サービスを開始した。本稿は生体認証技術導入に至る背景,経緯,技術的な検証,現状の課題,効果等を具体的に説明し,カード社会からカードレス社会への移行の試みについて考察を述べる。

著者

岡田 小枝子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.455-461, 2015-09-01 (Released:2015-09-01)

参考文献数

3

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研究機関や大学と社会をつなぐ科学コミュニケーションである科学技術広報は,国民からの理解や支援と同時に,国民の要望を取り込んだ研究活動を進めたり,海外の研究者や学生を獲得したりするうえで大事な業務を受け持っており,その重要性は年々増している。しかし,どのように目標設定をし,どのような手段で行えばよいのか,その実践はたやすくはなく,業務を担う広報担当者は模索を続けているのが現状である。そうした中,研究機関や大学などの広報担当者が,所属する組織の枠を超えて,広報活動における問題意識・問題点を共有し,それらを通して互いに助け合い,ともに成長していくことを目指して2007年に立ち上がったネットワークが,科学技術広報研究会(Japan Association of Communication for Science and Technology: JACST)である。設立以来,メーリングリスト(ML)での日常的な情報交換や意見交換,勉強会,実務協力,サイエンスアゴラへの参加,ワークショップやシンポジウムの開催など,活発な活動を続けてきた。本稿ではJACSTのこれまでの活動と今後の展望について紹介する。

著者

コッカリル マシュー インタビューと翻訳:高木 和子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.65-78, 2010 (Released:2010-05-01)

被引用文献数

1 1

著者

大谷 卓史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.120-122, 2013-05-01 (Released:2013-05-01)

参考文献数

8

著者

高澤 有以子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.516-521, 2017-10-01 (Released:2017-10-01)

参考文献数

14

著者

西田 豊明

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.339-344, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

7

著者

池内 有為

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.241-249, 2016-06-01 (Released:2016-07-01)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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2016年3月,分野や地域を超えた研究データの共有を目指すResearch Data Alliance(RDA)の第7回総会が東京で開催された。本稿は,総会と関連イベントを時系列に沿って紹介する。RDA総会を通じて,欧州オープンサイエンスクラウド(EOSC)などの国際的な政策や課題が共有された。課題ごとに設置されるRDA分科会については,(1)全分野の研究者を対象としたデータサイエンス教育の構想,(2)研究データの相互運用のための法的枠組みの策定,(3)永続的なデータリポジトリ運営のための収益モデルに関する議論を取り上げた。RDA総会前後のイベントでは,日本のステークホルダーや多分野の研究者による活発な意見交換が行われ,アジアや国内のコミュニティーも発足した。RDAと同様に,分野や組織を超えてベストプラクティスや課題を共有することによって,日本のオープンサイエンスの取り組みが加速するだろう。

著者

山本 順一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, pp.649-651, 2015-11-01 (Released:2015-11-01)

参考文献数

9