文献一覧: 09109153 (ISSN) - Ceek.jp Altmetrics

1 0 0 0 OA 開頭術後に発症した骨蝋による異物性前頭洞炎の2例

著者: 小幡翔端山昌樹前田陽平武田和也津田武横井慶猪原秀典
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.57, no.4, pp.616-622, 2018 (Released:2018-12-20)
参考文献数: 11

骨蝋は骨面からの出血に対する止血素材としてよく用いられているが,稀ではあるものの慢性炎症や骨治癒阻害などの合併症も見られることがある。今回,開頭術後,十数年の経過を経て前頭洞炎を発症したと思われる2例を経験した。両症例ともに病変はCTでは軟部陰影の中に低吸収域で,またMRIではT1強調画像,T2強調画像いずれも無信号ないし低信号で描出され,副鼻腔内病変として非典型的な所見を呈していた。一例は手術記録が不詳であったため骨蝋の同定は困難であったが,一例では骨蝋の使用についての記載が認められた。いずれに対しても診断,および症状改善のために手術を行った。一例は前頭洞手術(Draf type III)を施行し,病変部より排膿を認め,内部には骨蝋を疑う黄白色の異物残留を認めた。残る一例はDraf 2bで前頭洞を開放したところ,膿貯留を認めず,骨蝋残留を認めた。いずれの症例でも術後は再発なく,良好な経過をたどった。過去の報告によれば,骨蝋は骨治癒阻害と細菌クリアランス低下により,十数年に渡って慢性炎症が遷延するとされる。そのため,開頭術後など骨蝋使用の経過があるか予想される症例では,異物性の炎症や膿瘍形成を鑑別にあげ,症状によっては手術による骨蝋除去を行う必要がある。

2021-02-16 08:27:11
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1 0 0 0 OA 嗅覚障害診療の実際

著者: 三輪高喜
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.52, no.1, pp.117, 2013 (Released:2013-05-01)

2020-12-31 18:36:38
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1 0 0 0 OA 教育パネル 1

出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.45, no.1, pp.75-83, 2006-04-01 (Released:2010-03-11)

2020-08-09 12:26:07
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1 0 0 0 OA 炎症の収束に関わる脂質メディエーターの代謝と網羅的解析

著者: 有田誠
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.51, no.1, pp.60-62, 2012 (Released:2012-05-22)
参考文献数: 4

2020-06-30 03:55:26
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1 0 0 0 OA 鼻副鼻腔の組織修復

著者: 黒野祐一丹生健一
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.47, no.1, pp.59-60, 2008 (Released:2009-06-05)

2020-05-02 23:32:29
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1 0 0 0 OA 上鼻甲介の内反による嗅裂閉鎖が主因と考えられる気導性嗅覚障害例

著者: 服部貴好石橋卓弥高原大輔石野岳志竹野幸夫
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.58, no.2, pp.196-202, 2019 (Released:2019-07-20)
参考文献数: 10

嗅覚障害診療ガイドラインが発刊され,嗅覚障害に対する概念や分類,原因,診断,治療に対する知識が広がりつつある。今回我々は,鼻腔所見から原因不明の嗅覚障害が疑われたものの,鼻腔CTにて上鼻甲介の内反による嗅裂閉鎖が原因であると診断できた気導性嗅覚障害例を経験した。症例1は24歳の女性。基礎疾患にアレルギー性鼻炎があり,CTにて上鼻甲介の内反による嗅裂閉鎖を認め,鼻処置にて同部位を開大すると嗅覚の改善が得られた。症例2は50歳の女性。好酸球性副鼻腔炎に対し他院にて手術を施行されていたが,術後の嗅覚は不安定で高度の変動を認めた。CTにて上鼻甲介の内反による嗅裂閉鎖を認め,嗅裂の状態で嗅覚の変動が認められた。症例3は17歳の男性。基礎疾患に慢性副鼻腔炎があり,近医耳鼻咽喉科を不定期受診していたが嗅覚は改善しなかった。CTにて上鼻甲介の内反による嗅裂閉鎖を認め,嗅裂の形態改善目的で中鼻甲介開窓術を行い嗅覚の改善が得られた。3症例はともに鼻腔CTで,上鼻甲介レベルの嗅裂の狭小化を認め,両側の上鼻甲介がそれぞれ鼻中隔側に向かって内反して閉塞した所見を認めた。本所見を基に同部位の開大を行ったところ全例において嗅覚の改善が得られたため,これら症例においては嗅裂の形態が病態形成の主要な要因であると考えられた。本病態においては鼻腔CTによる嗅裂形態の確認が重要であるとともに,恒久的な構造の改善のために内視鏡下鼻内副鼻腔手術による中鼻甲介開窓術が有効であると考えられた。

2020-04-27 22:02:00
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1 0 0 0 OA 局所・全身的な証を考慮したアレルギー性鼻炎の漢方治療

著者: 稲葉博司
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.47, no.1, pp.83-85, 2008 (Released:2009-06-05)
参考文献数: 3

2020-04-12 04:19:52
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1 0 0 0 感冒後嗅覚障害による嗅覚脱失症例の臨床的検討

著者: 野垣岳稔古田厚子小林一女門倉義幸洲崎春海
出版者: 日本鼻科学会
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.54, no.1, pp.1-6, 2015

【はじめに】感冒後嗅覚障害,特に重症例では改善率は悪いといわれている。中には治療により改善する例もあるが,詳しい検討は報告されていない。今回われわれは感冒後の嗅覚障害症例を対象とし,嗅覚脱失例を中心にその治療効果を検討したので報告する。【対象,方法】2002年1月から2009年12月までに昭和大学病院耳鼻咽喉科嗅覚外来を初診した患者を対象とした。感冒後の嗅覚脱失症例は171例であった。治療はステロイド薬の点鼻または漢方薬の内服を行い,ATP製剤,ビタミンB12製剤,亜鉛製剤の内服を併用した。【結果】改善率は治癒7例,軽快34例,不変130例であった。静脈性嗅覚検査の結果で分類すると,反応ありの場合のほうが改善率は高かったが,有意差はみられなかった。基準嗅力検査検知域値の結果でも有意差はみられなかった。ステロイド薬点鼻療法を170例に行い,5例治癒,22例軽快,143例不変であった。ステロイド薬点鼻療法が無効で漢方薬を内服した症例は68例あり,2例治癒,12例軽快,54例不変であった。【考察】今回の検討において,感冒後嗅覚障害で嗅覚脱失の場合でも治療により改善する症例があることが分かり,ステロイド薬点鼻が無効の場合でも漢方薬で改善する可能性があることが分かった。耳鼻咽喉科医は「嗅覚障害=ステロイド薬の点鼻」という固定観念をなくし,少しでも多くの患者により良い治療をできるよう努めなければならない。

2020-03-30 19:00:41
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1 0 0 0 OA 眼窩壁骨折における複視予後と手術適応の検討

著者: 加瀬康弘
出版者: Japan Rhinologic Society
雑誌: 日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日: vol.39, no.4, pp.303-312, 2000-12-15 (Released:2010-03-11)
参考文献数: 36
被引用文献数: 2 3

To detect factors that may affect the prognosis of diplopia caused by orbital wall fractures, retrospectibely evaluated 82 cases were seen at the Saitama Medical School between January 1995 and July 1999. Of these, 44 (54%) reporting diplopia were divided into 2 groups. One in which diplopia lasted more than 1 month and one in which recovery occurred within 1 month. To study diplopia quantatively, the area within 15 degrees on the Hess chart was calculated and the ratio of area of affected side against that of normal side was obtained. Statistically, in patients in there low teens, cases with positive symptoms in the forced duction test and abnormalities in CT or MRI imaging tended to have a poor prognosis, indicating the need for early surgery. The absence of these factors suggested that a wait-and-see policy would produce a better prognosis.