文献一覧: 13410725 (ISSN) - Ceek.jp Altmetrics

1 0 0 0 OA 介護老人福祉施設の介護職者におけるワーク・エンゲイジメントと職業性ストレスに対する職場グループでのポジティブな出来事の筆記と読み上げの効果:クロスオーバー試験

著者: 川村小千代森岡郁晴
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.64, no.2, pp.81-95, 2022-03-20 (Released:2022-03-25)
参考文献数: 54

目的:高齢者福祉施設の介護職者には,強いストレスがあることが指摘されている.近年,労働者のポジティブな心理的側面に焦点をあてた概念のひとつとして,ワーク・エンゲイジメントが注目されている.本研究では,職場グループでのポジティブな出来事の筆記と読み上げが施設の介護職者のワーク・エンゲイジメントの向上と職業性ストレスの軽減を図る方策として有用かどうかを検討した.なお,本研究は,UMIN臨床試験登録システムに登録(UMIN30333)して開始した.対象と方法:参加者は,和歌山県の7指定介護老人福祉施設に勤務する介護職者173名のうち研究参加に同意した13グループ57名(参加率32.9%)であった.介入方法は,介入群と対照群の2群2期のクロスオーバーデザインとした.対象者の割り付けは,各施設代表者が施設内で勤務する介護職者で,2群が同人数になるようにグループ単位で群分けをし,研究者で全体のグループ数と人数が同一になるように2群に分けた.介入群は,個人が就業中筆記のできる時間にポジティブな出来事を筆記した.さらに,グループで朝礼の時間などを使用してポジティブな出来事を読み上げた.対照群は通常どおり勤務した.A群(24名)は第1期に,B群(33名)は第2期に筆記と読み上げを行った.実施期間は,それぞれ8週間であった.質問紙は施設代表者に手渡した.参加者は記載した質問紙を封筒に厳封し,施設内に設置した回収袋へ投函した.調査項目は,ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度日本語版(以下,UWES),職業性ストレス簡易調査票(以下,BJSQ),属性であった.介入量の指標として個人がポジティブな出来事を筆記した個数,読み上げを聞いた回数とした.筆記した個数,読み上げを聞いた回数は介入終了時に尋ねた.さらに,介入群と対照群の得点の変化量に有意な差を認めた項目では介入中における得点の変化量と介入量との関連を検討するために,重回帰分析を行った.結果:参加者が介入中に筆記したポジティブな出来事の合計は318個であった.筆記された語句を抽出すると,「ありがとう」「嬉しい」,「笑顔」の言葉が多かった.個人が介入中に筆記した個数の中央値は3個(四分位範囲1個–5個)であった.読み上げを聞いた回数は,「ほとんどなかった」と回答した者が22名(38.6%)であった.介入群と対照群の得点の変化量に有意な差を,UWESの没頭で,BJSQの仕事のコントロール,働きがい,家族・友人のサポートで認めた.重回帰分析の結果,筆記した個数は,UWESの没頭の得点の変化量と,BJSQの働きがいの得点の変化量とに関連を示した.読み上げを聞いた回数はいずれの項目にも関連を示さなかった.考察と結論:就業中にポジティブな出来事の筆記をすることは,没頭を高め,働きがいを改善する可能性がある.職場グループでのポジティブな出来事の筆記と読み上げは,介護老人福祉施設の介護職者におけるUWESの没頭とBJSQの働きがいの向上を図る方策のひとつであることが示唆された.

2022-08-28 01:03:09
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1 0 0 0 OA 睡眠の位相・質・量を測る3次元型睡眠尺度(3 Dimensional Sleep Scale; 3DSS)─日勤者版─の信頼性・妥当性の検討

著者: 松本悠貴内村直尚石田哲也豊増功次久篠奈苗森美穂子森松嘉孝星子美智子石竹達也
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.56, no.5, pp.128-140, 2014 (Released:2014-10-18)
参考文献数: 55
被引用文献数: 6 6

目的:ピッツバーグ睡眠質問票(PSQI)に代表される睡眠尺度の多くは,実際の睡眠時間や日中の眠気といった量的問題や,睡眠の維持・導入といった質的問題を捉えてある.それらに加えて,24時間型社会となった今日では起床時刻・就寝時刻といった位相の問題まで視野に入れていく必要があり,かつ睡眠の位相・質・量のいずれに問題があるのかを把握するためには各々に測定・評価しなければならない.そこで我々は位相・質・量の3つの睡眠関連問題について測定する3次元型睡眠尺度(3 Dimentional Sleep Scale; 3DSS)の日勤者版を開発した.本研究はその信頼性・妥当性を検証することを目的とする.対象と方法:対象は製造業およびサービス業に従事する日勤労働者635名(男性461名,女性174名)で,平均年齢は40.5歳であった.質問紙は全17項目から成り,事前研究結果および専門家との討議を参考に睡眠の位相・質・量に関する質問を設定した.回答偏向分析後,探索的および確認的因子分析を行った.信頼性はクロンバックα信頼性係数を算出して求め,尺度の得点化・上位-下位分析を行った.仮説検定ではPSQIおよびSDSより位相・質・量それぞれに関連した項目を抜粋し,3DSSの各尺度得点との相関をみて収束的妥当性および弁別的妥当性の検証を行った.また,PSQIの総合点と3DSSの各尺度得点との相関についても検証を行った.結果:回答偏向分析にて回答に大きな偏りはみられなかった.探索的因子分析の結果2項目が削除されたが3つ因子が抽出され,位相に関する質問5項目,質に関する質問5項目,量に関する質問5項目の計15項目となり,確認的因子分析においても15項目モデルの方が適合度が高かった.α 信頼性係数は下位尺度毎では位相 = 0.685,質 = 0.768,量 = 0.717であった.仮説検定では,収束的妥当性については仮説がすべて採択された.弁別的妥当性については新尺度および既存尺度の質尺度と量尺度の間で仮説をやや上回る相関がみられていた.PSQIの総合点と3DSSの各尺度得点との相関についてもすべて仮説が採択された.考察:本研究において,我々の開発した3次元型睡眠尺度(3DSS)の日勤者版について,日勤労働者を対象として使用するにあたり,必要と考えられる信頼性・妥当性が示された.今後さらに対象者数を増やし調査を重ねることで尺度の標準化およびカットオフ値の設定を行っていきたい.

2022-08-05 03:09:16
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1 0 0 0 OA 医療機関における産業保健活動の事例分析

著者: 佐野友美吉川徹中嶋義文木戸道子小川真規槇本宏子松本吉郎相澤好治
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: pp.2019-010-B, (Released:2019-10-26)
被引用文献数: 2

目的:医療機関における産業保健活動について,現場での事例をもとに産業保健活動の傾向や実施主体別の分類を試み,現場レベルでの今後の産業保健活動を進めていくための方向性について検討した.対象と方法:日本医師会産業保健委員会が各医療機関を対象に実施した「医療機関における産業保健活動に関するアンケート調査」調査結果を活用した.自由記載欄に記載された現在取り組んでいる産業保健活動の記述内容を対象とし,複数名の専門家により各施設の産業保健活動の分類を試みた.特に,1.個別対策事例(具体的な取り組み事例・産業保健活動の主体)2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類の2点に基づき分類を行い,各特徴について検討した.結果:有効回答数1,920件のうち,581件の自由記載があり,1,044件の個別の産業保健活動が整理された.1.個別対策事例のうち,具体的な取り組み事例については,個別対策毎の分類では「B労務管理・過重労働対策・働き方改革(35.7%)」,「Cメンタルヘルス対策関連(21.0%)」,「A 労働安全衛生管理体制強化・見直し(19.3%)」等が上位となった.また,施設毎に実施した取り組みに着目した場合,「B労務管理・過重労働対策・働き方改革関連」と「Cメンタルヘルス対策関連等」を併せて実施している施設が施設全体の13.2%に認められた.産業保健活動の主体による分類では,「a:産業保健専門職・安全衛生管理担当者(71.7%)」が最も多く,「b:現場全体(18.4%)」,「c:外部委託(2.4%)の順となった.2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類では①包括的管理(42.0%)が最も多く,②問題別管理(23.8%),③事例管理(16.5%)の順となった.考察と結論:医療機関における産業保健活動として,過重労働対策を含む労務管理・働き方改革,メンタルヘルス対策への取り組みが多く実践されていた.特に,メンタルヘルスにおける一次予防対策と過重労働における一次予防対策を併せて実施している点,外部の産業保健機関,院内の各種委員会,産業保健専門職とが連携し産業保健活動が進められている点が認められた.厳しい労働環境にある医療機関においても,当面の課題に対処しつつ,医療従事者の健康と安全に関する課題を包括的に解決できる具体的な実践が進められつつある.また,各院内委員会や外部専門家との連携によりチームとして行う産業保健活動の進展が,益々期待される.

2022-07-05 12:02:00
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1 0 0 0 OA 産業看護職に対する事業所の期待

著者: 磯野富美子
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.45, no.2, pp.50-56, 2003 (Released:2004-09-10)
参考文献数: 21
被引用文献数: 4 2

産業看護職に対する事業所の期待を探るために, 関東および関西地区の282事業所を対象にした自記式調査票による郵送調査を1998年に実施した. 研究の目的は産業看護職への事業所の期待と事業所の特性による違いを明らかにすることである. 149通の回答が得られ, 138通を分析対象とした. 結果は以下のとおりである. 1. 看護職が専門外の業務に関与することや, 組織優先に対しては事業所がそれらを期待している状況が示唆された. 2. 産業保健活動における事業所の期待は全体的には高かったが, 作業 · 環境分野では低かった. 3. 個別の事後指導, 生活習慣病予防のための健康教育および健康の保持増進のための健康教育, 労働に起因する健康障害予防教育, 労災防止のための安全衛生教育などで, 事業所の規模による違いがみられた.

2022-04-06 12:41:27
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1 0 0 0 OA 定期巡回・随時対応型訪問介護看護に従事する介護職者の疲労徴候とその職場関連要因

著者: 川村小千代山田和子森岡郁晴
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: pp.B14015, (Released:2015-04-07)
被引用文献数: 2 1

目的:「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」が新たに創設された.この制度によって家族の負担は減少するが,このサービスを提供する介護職者の負担は増加する.そこで本研究の目的は,このサービスを提供する施設の介護職者の疲労徴候を明らかにするとともに,職場における関連要因を検討することである.方法:無記名の自記式調査用紙を用いて,施設の介護職者96名を対象に調査を行った.質問内容は,蓄積的疲労徴候インデックス,勤務状況,職場における支援,属性であった.解析では対象者を午後6時から午前8時に勤務がある有夜勤者と日勤しかない常日勤者の2群に分け,疲労徴候と勤務状況等との関連を2群間で比較検討した.結果:有夜勤者は47名で,平均年齢42.3歳,平均経験年数は6.0年,前月の訪問介護人数9人(中央値)であった.常日勤者は49名で,平均年齢44.6歳,平均経験年数は5.9年,前月の訪問介護人数9.5人であった.年齢と性別は両者間に有意差を認めなかった.勤務時間とケア内容を除いて,仕事の状況,職場の支援に有意差を認めなかった.両者とも疲労徴候は高く,有夜勤者の身体不調は常日勤者より強かった.仕事の満足,心の健康への教育研修,訪問時の交通安全配慮は両者とも疲労を軽減する要因であった.ここ1年以内に介護の知識・技術を学習した経験,有給休暇のとりやすさは,有夜勤者で疲労徴候と関係していなかった.この点は常日勤者と異なっていた.結論:両者とも疲労徴候に対して対策が必要であるが,有夜勤者に対する対策は常日勤者への対策に加え,さらに有効な対策を探り,実施していく必要がある.

2022-04-04 21:29:11
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1 0 0 0 社会保険労務士が事業場のメンタルヘルスに関わる際に期待されるコンピテンシーの検討

著者: 森本英樹柴田喜幸森田康太郎茅嶋康太郎森晃爾
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.62, no.1, pp.13-24, 2020

目的:社会保険労務士(以下,社労士)は事業場のメンタルヘルス課題に関わるものの,社労士が事業場のメンタルヘルス課題に関わる際に期待されるコンピテンシーが明確ではない.よって本研究では,メンタルヘルスにおける社労士に期待されるコンピテンシーを同定することを目的とした.対象と方法:デルファイ法を用いた調査を行った.第1ステップとして対象となる社労士に半構造化面接を行い,面接結果と過去の予備調査をもとにコンピテンシー(案)を作成した.第2ステップとして,メンタルヘルスが関連すると考えられる事例の相談件数が10件以上の社労士にアンケート調査への協力呼びかけを行い,重要度(メンタルヘルス関連業務を行う際にどの程度重要と思うか)と達成度(自らがどの程度達成しているか)を問うた.また提示したコンピテンシー以外に必要と考えられるものを問い,コンピテンシー(案)の追加項目として加えた.第3ステップとして,第2ステップで有効回答をした者に対しステップ2の結果を提示した上で同意率(コンピテンシーに含めることを同意するか)を3件法で問い,同意率80%以上の項目をコンピテンシーとして設定した.また第2ステップで作成した追加項目について重要度と達成度を問い,この中で重要度が中央値以上にもかかわらず達成度が中央値を下回る項目を抽出した.結果:ステップ1では8名の社労士から協力を得,20領域68項目のコンピテンシー(案)を作成した.ステップ2では,57名の社労士が参加し45名の協力を得た(回答率78.9%).新たに追加すべきコンピテンシー(案)として7項目を追加した.ステップ3では,34名から協力を得た(応答率75.6%).同意率80%未満の2項目を除外し,その結果20領域73項目がコンピテンシーとして同定された.同意率が100%の項目として「立案は労使双方のメリットとデメリット(リスク)を踏まえた内容になっている」などがあげられた.結論:本研究により事業場のメンタルヘルスに社労士が関わる際に期待されるコンピテンシーを提示できた.本結果は,今後社労士を対象とした体系的な研修カリキュラムの開発の参考になることが示唆された.

2022-03-22 07:30:07
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1 0 0 0 OA 蒸気機関車運転室(キャブ)内労働衛生調査と事故防止対策 : 狩勝トンネル争議

著者: 高桑榮松
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.44, no.1, pp.20-23, 2002 (Released:2017-08-04)
参考文献数: 8

抄録 : 蒸気機関車運転室(キャブ)内労働衛生調査と事故防止対策-狩勝トンネル争議- : 高桑榮松, -昭和6〜16年の10年間における隧道内の蒸気機関車乗務員事故は36名で, うち死亡は2名であり, 50℃以上, 湿度100%という高温高湿に, 投炭時の数百度に及ぶ熱線被爆による急性熱中症であると判断された.発生源対策として, キャブの床上に25カ所位の孔をあけたパイプを10数本並列に並べて, 圧縮空気ボンベに接続し, 機関車が隧道内に進入すると同時に圧縮空気を上方に向け放出した.その結果, (1)機関室内の煤塵量は約1/10に減少, (2)CO濃度は数分の一に減少し, COヘモグロビン量が20%(CO中毒最低限)を越える者はなかった, (3)温・湿度は断熱膨張効果も作用し, キャブ内は43℃, 湿度86%と好転した.

2022-02-17 20:49:55
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1 0 0 0 P2020 介護労働者におけるストレス・モデル構築に関する検討 : ホームヘルパー事例

著者: 安次富郁哉舟谷文男
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.47, 2005

2022-02-02 04:30:06
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1 0 0 0 P2020 職場不適応者の症状とその原因(一般演題:ポスター,地方の時代の産業保健,第79回日本産業衛生学会)

著者: 有光洋一住田竹男白鳥友子米田武
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.48, 2006

2022-02-02 04:15:07
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1 0 0 0 OA 働くがん患者の就業配慮における産業医から見た治療医との連携に関する調査

著者: 古屋佑子高橋都立石清一郎富田眞紀子平岡晃柴田喜幸森晃爾
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.58, no.2, pp.54-62, 2016-03-20 (Released:2016-06-07)
参考文献数: 20
被引用文献数: 8 9

目的:疾患を持つ労働者への就業支援において,労働者本人,治療医,企業(産業保健スタッフ)間の連携は欠かせないが,どのような要因が関係者の連携を促進または阻害するのか,その詳細は明らかではない.本研究の目的は,産業医と治療医の連携場面に着目し,治療医のどのような行動が産業医による就業配慮を促進・阻害するのか明らかにすることである.方法:産業医科大学の卒業生である産業医のうち,4年間の卒後修練コース修了者および産業医実務研修センターの教員・元教員計43名に対して自記式質問紙調査を実施した.質問紙では,個人属性(年齢・産業医経験年数・臨床経験年数など)と,職場での就業配慮に役立った治療医の行動(良好事例),結果的に妨げとなった行動(困難事例)を質問し,事例は自由記述で回答を得た.事例の内容は,KJ法を参考にして質的に分析した.結果:2013年12月17日~2014年1月18日までの調査期間中に,33名から回答(有効回答率76.7%)があった.回答者の平均年齢は37.4±6.1歳,60.6%は専属産業医であった.良好事例は32例,困難事例は16例提供された.連携のタイミングは全48例中35例(72.9%)が復職時であった.就業配慮に影響した治療医の行動の内容は,「治療経過および今後の治療計画の提供」,「健康情報の提供」,「復職・就業配慮の妥当性」,「提供情報の一貫性」,「文書の発行」,「産業医の存在を意識したコミュニケーション」「本人が知らない情報の提供」の7種に大別された.考察:本研究により,治療医のどのような行動が産業医の実施する就業支援に関連しているか,明らかとなった.また,産業医と治療医との情報共有の必要性も,明確にすることができた.調査対象者から寄せられた良好事例と困難事例は互いに表裏の関係にあり,良好事例に準じた行動を治療医がとることで,円滑な情報共有および就業配慮に結びつく可能性が高いと考えられた.

2021-12-28 08:21:45
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1 0 0 0 OA 75g経口糖負荷試験の結果に影響をおよぼす最終食事中の糖質摂取量

著者: 金子誉王培玉佐藤章夫
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: vol.40, no.Special, pp.392, 1998-03-20 (Released:2017-08-04)

2021-11-04 18:54:00
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1 0 0 0 OA 職域における広汎性発達障害者の頻度と対応:産業医経験を有する精神科医を対象とした調査

著者: 永田昌子堤明純中野和歌子中村純森晃爾
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: pp.1111230078, (Released:2011-11-28)
被引用文献数: 2

職域における広汎性発達障害者の頻度と対応:産業医経験を有する精神科医を対象とした調査:永田昌子ほか.産業医科大学産業医実務研修センター-目的:近年,産業保健スタッフが対応するメンタルヘルス不調者の中に広汎性発達障害を抱える,もしくは疑い例に遭遇する事例が報告されている.本研究は,産業医経験を有する精神科医を対象に,職域で広汎性発達障害の事例対応に遭遇する頻度や広汎性発達障害を抱えるメンタルヘルス不調者に対して行われている就業上の配慮について,職域での実態調査を行った.対象と方法:産業医科大学精神医学教室員および同門医師122名に対して,記名式の郵送法調査を実施した.回答者の産業医経験,臨床経験,臨床場面での広汎性発達障害の経験,産業医活動のなかで広汎性発達障害の診断を受けているメンタルヘルス不調者の事例対応をした経験の有無,また,事例対応開始時に主治医より受けている診断名は広汎性発達障害ではないが,回答者自身が広汎性発達障害を疑った事例の経験の有無,事例対応の経験があるものには,職場で行った具体的な配慮,困難だった事例,成功した事例等について自由記述形式で回答を求めた.結果:56名から回答が得られた.そのうちメンタルヘルス不調者の職域での事例対応経験のある医師35名の回答を分析した.広汎性発達障害の「診断」を受けているメンタルヘルス不調者の経験を有するものは7人(20.0%),広汎性発達障害の「診断」を受けてないものの回答者自身が広汎性発達障害を疑ったメンタルヘルス不調者の経験を有するものは15人(42.9%),両方の経験を有するものが3人(8.6%)であり,どちらかの経験も有するものが19人(54.6%)であった.今回報告された40例のうち,事例対応開始時に診断名がついていたものが12例,回答者が疑った事例が28例,そのうち調査票回答時までに診断に至っていたものが7例であった.広汎性発達障害の「診断」を受けてないものの回答者自身が広汎性発達障害を疑った理由として多かったのは,職場での対人関係のトラブルを起こすというエピソードであった.「診断」を受けている事例は,産業医が疑った事例より具体的な配慮が行われていた.また,就業上の配慮として上司に対しての障害特性についての説明や業務内容の変更などが実施されていた.地域の社会資源の活用状況として,広汎性発達障害の診断を受けている,または疑った事例対応経験のある回答者19人のうち,発達障害支援センターや地域障害者職業センターの利用した経験を有する回答者は2人(10.5%)であった.考察:調査対象となった産業医経験のある精神科医の半数に広汎性発達障害の診断がついたもしくは疑った事例の対応の経験があり,職域で広汎性発達障害を持つ労働者の事例対応をすることは稀ではないことが示唆された.産業保健スタッフは,広汎性発達障害の知識,職場での適切な配慮の仕方,利用出来る社会資源についての理解を深める必要があると考えられた.

2021-10-31 07:38:57
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1 0 0 0 OA ベリリウム及びその化合物による健康障害の防止対策と職場における労働衛生管理 ―最近の動向と我が国の課題―

著者: 豊岡達士甲田茂樹
出版者: 公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌: 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日: pp.2020-030-A, (Released:2020-08-12)
被引用文献数: 2

目的:金属ベリリウム及びベリリウム合金は,軽量でかつ強度が高いこと,耐熱性,耐腐食性等,優れた物理化学特性を有するため,世界的に幅広い産業で利用されている.一方で,ベリリウムには感作性,発がん性が認められており,ベリリウムの職業性ばく露を受ける可能性がある労働者に対する労働衛生管理は従前より各国で重要な課題となっている.このような中,米国労働安全衛生管理局(OSHA)は,2017年1月に,ベリリウムばく露による慢性ベリリウム症,及び肺がんの発症を防ぐことを目的に,ばく露規制を含め,ベリリウム労働衛生管理に関する規定を強化する最終規則(Final Rule)を公表した.本稿では,OSHA最終規則が発表されたことを機に,ベリリウムの健康障害や産業衛生に関する知見を把握し,我が国におけるベリリウム労働衛生管理に関する課題を共有することを目的とする.方法:ベリリウムの健康障害に関する国内外の論文,関連規制法等,最近の動向を収集し,ベリリム産業,ベリリウムばく露,ベリリウムによる健康障害,OSHA最終規則,我が国におけるベリリウム労働衛生管理についてその概要を纏めた上で,我が国におけるベリリウム労働衛生管理の課題について考察した.結果:ベリリウムばく露による健康障害において,近年最も問題となるのは,ベリリウム感作に端を発する慢性ベリリウム症であり,いかにベリリウム感作を低減するか,またベリリウム感作者を早期発見するかに重きをおいた労働衛生管理が重要であることが改めて確認された.結論:我が国におけるベリリウム労働衛生管理の課題として,ベリリウム等による健康障害の実態把握(疫学知見の収集)が喫緊に必要であること,特殊健康診断の診断項目,及び特定化学物質障害予防規則におけるベリリウム及びその化合物の定義の見直し検討が必要であることが示唆された.