著者

熊谷 信二 大田 博之

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.33-36, 2015 (Released:2015-04-15)

参考文献数

12

被引用文献数

2

著者

三浦 伸彦 大谷 勝己

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.21-25, 2015 (Released:2015-02-16)

参考文献数

28

被引用文献数

3

著者

金原 清之 圓藤 吟史

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.16-20, 2014 (Released:2014-02-28)

参考文献数

7

著者

松本 悠貴 石竹 達也 内村 直尚 石田 哲也 森松 嘉孝 星子 美智子 森 美穂子 久篠 奈苗

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.154-164, 2013-09-20

参考文献数

32

被引用文献数

2

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<b>目的:</b> 睡眠は単に睡眠時間のみで良好か不良かを判断できるものではなく,睡眠の導入や維持といった睡眠の質,就寝時刻や起床時刻といった規則性まで考慮しなければならない.しかしながら,それらすべてを一度に評価できる指標は現在のところ存在しない.本研究は睡眠の規則性・質・量の3要素を評価するための質問票を独自に開発し,その信頼性と妥当性の検証を行うことを目的とした. <b>対象と方法:</b> 対象は製造業およびサービス業に従事する日勤労働者563名(男性370名,女性193名)で,平均年齢は40.4歳であった.先行研究および専門家との討議を参考に,規則性・質・量それぞれ7項目,計21項目からなる質問紙を作成・編集した.まず項目分析を行い,その後因子分析にかけて構成概念妥当性を検証した.信頼性はクロンバックα信頼性係数を算出して求めた.また,主成分分析およびクラスター分析にて標準化・分類を行い,生活習慣や日中の眠気,ストレス,持病の有無などを比較することにより,判別的妥当性の検証を行った. <b>結果:</b> 項目分析および因子分析にて,21項目中6項目が除外対象となったが,予測通り規則性・質・量の3因子構造が得られた.α信頼性係数はそれぞれ0.744,0.757,0.548であった.量因子として作成した2項目が規則性因子として抽出されていたが,それ以外は予測通りの因子として抽出された.入眠困難,熟眠障害,中途覚醒,早朝覚醒はすべて質因子として一定の負荷量を示していた.判別的妥当性については,最も点数の高いグループで健康意識が高くストレスや日中の眠気を感じていない者の割合が有意に高かった.一方で,最も点数の低いグループではストレスや持病などの睡眠障害リスクファクターを有している者の割合が有意に高かった. <b>考察:</b> 今回我々が開発した質問票にて,睡眠の規則性・質・量における構成概念妥当性が示された.しかしながら,分析過程にて不適切と判断され除外された項目や,予測していた因子とは異なる因子として抽出された項目が存在し,信頼性および内容的妥当性については課題が残った.今後これらの質問項目について再度編集・改訂し,より信頼性・妥当性を高めていく必要がある.また,年齢や性等による影響を除いたより詳細な判別的妥当性の検討も要する.

著者

堀田 裕司 大塚 泰正

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.B15001, (Released:2015-07-07)

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目的:職場のソーシャルサポートを高める可能性のある要因として,組織市民行動における対人的援助がある.本研究の目的は,職場における対人的援助向上プログラムの実施により対人的援助が上昇すること,および,対人的援助の上昇により量的負担が増加するものの,ソーシャルサポートも増加し,心理的ストレス反応が低下することを検証することである.対象と方法:製造業A社に所属する労働者72名を調査対象とした.per-protocol解析を行うために,調査票への欠損回答者,退職者および研修の欠席者の24名を除いた介入群26名(男性22名,女性4名,B事業所所属)と統制群22名(男性19名,女性3名,C事業所所属)を最終的な分析対象とした.また,intention-to-treat解析(以下ITT解析)を行うために,pre-testでの欠損回答者10名を除いた介入群35名(男性30名,女性5名,B事業所所属)と統制群27名(男性23名,女性4名,C事業所所属)を分析対象とした.調査票は,日本版組織市民行動尺度の対人的援助,職業性ストレス簡易調査票の量的負担,心理的ストレス反応,ソーシャルサポートを使用した.介入群の参加者のみ心理教育とロールプレイ,4週間のホームワーク(以下HW)を実施した.両群の参加者に pre test(以下pre),post test(以下post),follow-up test(以下follow-up)を同一時期に実施した.プログラムの効果を検証するために,各効果評価指標を従属変数,時期(pre,post,follow-up)と群(介入群,統制群)を独立変数とし,per-protocol解析については2要因分散分析を,ITT解析については混合効果モデルによる分析を行った.結果:per-protocol解析では,対人的援助および同僚サポートにおける介入群のpost時,follow-up時の得点がpre時よりも有意に高かった.また,同僚サポートにおいて,post時に介入群の得点が統制群よりも有意に高かった.ITT解析では,対人的援助における介入群のpost時,follow-up時の得点がpre時よりも有意に高かった.また,同僚サポートにおける介入群のpost時の得点がpre時よりも有意に高かった.結論:対人的援助向上プログラムの実施の結果,介入群の対人的援助および同僚サポートが有意に増加することが明らかとなった.しかしながら,上司サポート,量的負担の有意な増加,および,心理的ストレス反応の有意な低下は認められなかった.対人的援助を上昇させることで,特に同僚からのサポートを向上させることができる可能性がある.

著者

清水 光栄 古井 景

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.173-180, 2004-09-20

被引用文献数

1 1

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職域における抑うつと完全主義との関係について調査を行った. 対象は大手建設関連会社に勤務する380名で, ベック抑うつ尺度, 桜井, 大谷による新完全主義尺度などの質問紙調査を行った. 新完全主義尺度のうち「ミスを過度に気にする傾向(CM)」は年代を問わず抑うつと正の相関関係にあった. しかし「自分に高い目標を課する傾向(PS)」については若年群では抑うつと負の相関関係にあったが中高年群においては抑うつとの間に有意な相関関係が見られなかった. 抑うつに至る背景にはこのように年代間で差異があると考えられた. バブル経済崩壊以後, わが国の経済はいわゆる冬の時代, 平成不況が続いた. 雇用情勢が悪化する中で, 企業における「心の病」は増加傾向を示し, 心の病による長期休業の多くが「抑うつ」であると報告されている1). 抑うつに陥る要因は何であろうか.

著者

畑中 陽子 玉腰 暁子 津下 一代

出版者

Japan Society for Occupational Health

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.141-149, 2012

被引用文献数

12

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<b>目的:</b>20歳代のBMIやその後の体重変化が,40歳代での高血圧・糖尿病の服薬率・有病率や医療費に及ぼす影響を検討する.<b>対象と方法:</b>1989年時点で20歳代の男性10,125人を対象とし,BMI区分別,およびBMI区分と20年間の体重増減の組み合わせ別に40歳代の高血圧・糖尿病の服薬率・有病率と医療費について分析した.BMI区分別の服薬率,有病率,受療率をロジスティック回帰分析により,平均医療費を共分散分析により,1989年時点の年齢,ならびに20年間の体重変化の程度を調整して検討した.<b>結果:</b>20歳代から40歳代にかけて20年間で平均7 kgの体重増加を認めた.40歳代の高血圧服薬率・有病率,糖尿病服薬率・有病率のいずれも20歳代のBMI区分が高くなるほど有意に上昇し,BMI 18.5–19.9の群に比べ25.0以上の群では高血圧有病率は6.81倍,糖尿病有病率は16.62倍であった.40歳代の外来医療費,総医療費も同様に20歳代のBMI区分が高くなるほど高額となり,1人当たり平均総医療費はBMI 18.5未満の群の818.7円から25.0以上群の5,311.5円に増加した.さらに,20歳代のBMIが20.0–21.9,22.0–24.9であっても20年間に体重が10㎏以上増加した場合には40歳代の高血圧・糖尿病のリスクが増加した.<b>考察:</b>20歳代のBMIが高い区分ほど40歳時の高血圧や糖尿病の有病率は上昇し,同様に医療費も増加した.20歳代でBMI 25.0未満の場合でも,20歳代のBMI区分とその後の体重増加に依存して有病率が高くなった. 終身雇用を基本とした日本企業における保健活動では,若年期からの肥満対策はもちろん,肥満でない人も含めて体重コントロールができるよう支援することが重要である.

著者

津野 香奈美 大島 一輝 窪田 和巳 川上 憲人

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.245-258, 2014 (Released:2014-12-20)

参考文献数

46

被引用文献数

2 15

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目的:東日本大震災は東北から関東にかけて甚大な被害をもたらしたが,津波の被害がなかった関東地方の労働者の心理的ストレスについてはあまり注目されていない.自身の被災に加え,震災によって仮庁舎への移動が必要となり,通常業務に加え震災対応に追われた関東地方の自治体職員における困難に立ち向かう力(レジリエンス)と心的外傷後ストレス症状との関連を検討した.対象と方法:関東地方のある自治体において,震災から半年後にあたる2011年9月に全職員2,069名を対象に質問紙調査を実施し,そのうち991名から回答を得た(回収率47.9%).分析対象者は,欠損値のなかった825名(男性607名,女性218名)とした.心的外傷後ストレス症状は出来事インパクト尺度改定版(Impact Event Scale-Revised),レジリエンスはConnor-Davidson Resilience Scaleを用いて測定し高中低の3群に区分した.震災による怪我の有無(家族を含む)と自宅被害の有無をそれぞれ1項目で調査し,いずれかに「はい」と回答した者を「被災あり群」,それ以外を「被災なし群」とした.多重ロジスティック回帰分析を用いて,被災あり群における心的外傷後ストレス症状の有無(IES-R得点25点以上)のオッズ比を,レジリエンス得点の高中低群別に算出した.結果:東日本大震災によって自分ないし家族が怪我をした者は回答者のうち4.6%,自宅に被害があった者は82.3%であり,いずれかの被害があった者は全体の83.3%であった.被災あり群,慢性疾患あり群で有意に心的外傷後ストレス症状を持つ割合が高かった.基本的属性および被災の有無を調整してもレジリエンスと心的外傷後ストレス症状との間に有意な負の関連が見られた(高群に対する低群のオッズ比2.00 [95%信頼区間 1.25–3.18],基本属性,職業特性で調整後).特に被災あり群で,レジリエンスと心的外傷後ストレス症状との間に有意な関係が見られた.結論:東日本大震災で自宅等への被災を受けた自治体職員の中で,レジリエンスが低いほど心的外傷後ストレス症状を持つリスクが高いことが明らかになった.このことから,震災などの自然災害という困難の際にも,レジリエンスが心的外傷後ストレス症状発症を抑える働きをすると考えられる.

著者

島岡 みどり 蛭田 秀一 小野 雄一郎 矢部 京之助

出版者

日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.227-233, 1995-07-20

参考文献数

22

被引用文献数

1

出版者

日本産業衛生学会

巻号頁・発行日

1995

著者

宮島 啓子 吉田 仁 熊谷 信二

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.74-74, 2010 (Released:2010-04-08)

参考文献数

17

被引用文献数

5 12

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内視鏡消毒従事者におけるオルトフタルアルデヒドへの曝露状況:宮島啓子ほか.大阪府立公衆衛生研究所衛生化学部生活環境課―目的と方法:最近,内視鏡消毒剤として,グルタルアルデヒドの代替品としてオルトフタルアルデヒド(OPA)の使用が増えてきている.我々は,消毒従事者のOPA曝露状況と健康影響を明らかにするため,内視鏡洗浄室17ヶ所において作業環境調査と質問紙調査を行った.これらの内視鏡洗浄室には,スコープの消毒に浸漬槽を用いる9ヶ所の手動洗浄室と自動洗浄機を用いる8ヶ所の自動洗浄室がある. 結果:スコープ消毒時のOPA曝露濃度は,自動群(中央値:0.35 ppb,範囲:ND-0.69 ppb)と比較し,手動群(中央値:1.43 ppb,範囲:ND-5.37 ppb)で有意に高かった.同様に,消毒液交換時も,自動群(中央値:0.46ppb,範囲:ND-1.35 ppb)よりも手動群(中央値:2.58ppb,範囲:0.92-10.0 ppb)の方が有意に高かった.消毒従事者の勤務時間中の平均曝露濃度は,手動群では0.33-1.15ppb(中央値0.66ppb),自動群では0.13-1.28ppb(中央値0.33 ppb)であり,手動群でOPA曝露が高い傾向が見られた.OPA製剤のみを使用していた女性の消毒従事者80人における消毒作業に関連した自覚症状愁訴率は,皮膚症状10%,眼症状9%,呼吸器症状16%,頭痛3%であった. 考察と結論:これらの結果は,消毒従事者のOPA曝露レベルを低減するために,自動洗浄機導入が望ましいことを示唆している. (産衛誌2010; 52: 74-80)

著者

西山 勝夫 垰田 和史 北原 照代

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, 1999-04-01

被引用文献数

3

著者

日本産業衛生学会

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.162-188, 2014 (Released:2014-10-18)

被引用文献数

4 2

著者

冨岡 公子 北原 照代 峠田 和史 辻村 裕次 西山 勝夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.45-54, 2004-03-20

被引用文献数

1

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本実験の目的は,手話通訳者における音声言語に誘発された頸肩腕部の筋緊張の有無を確認することである.解析対象者は,インフォームドコンセントを得た「人の話を聞いていると頸・肩・腕が痛くなる」症状を訴えていた職業的手話通訳者8名(ケース群)と手話末学習者8名(コントロール群)である.コントロール群は,性・年齢・喫煙習慣を調整した.安静座位の間,左右の僧帽筋上部と上腕二頭筋から表面筋電図を記録した.この間,全被験者は,日本語の講演を聴くこと,および日本語が全く含まれていない音楽を聴くことの,2つの課題を与えられた.各課題終了直後に,自覚症状を尋ね質問した.表面筋電図の解析方法は,各課題ごとに,100 ms ごとの実効値を算出した.独自の判定基準として3.8μVの閾値を1秒以上超えている部分を筋緊張と判定し,筋緊張を確かめた.その結果,講演を聴いている時に上腕二頭筋や僧帽筋に筋緊張が認められたのは,ケース群では8名中5名,コントロール群では8名中1名であった.僧帽筋の筋緊張が講演を聴いている時に認められ,かつ音楽を聴いている時には認められなかった事例は,ケース群には3名,コントロール群ではみられなかった.これらの結果におけるケース・コントロール群問の差は有意ではなかった.手話通訳者で講演を聴いた際に認められた筋緊張は日本語の音声言語により引き起こされた可能性がある.筋緊張は,手話通訳によって形成された反応なのか,病的反応なのか,今後さらに検討する必要がある.手話通訳者にとっては,日本語の音声言語を聴くことが筋負担となる可能性があり,日本語の音声言語のない環境下で休憩することが筋肉を休息させるために必要と考えられる.(産衛誌2004; 46: 45-54)

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.183-194, 2005-07-20

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キシレン C_6H_4(CH_3)_2 [CAS No. 67-66-3] 尿中総メチル馬尿酸 800mg/l (o-, m-, p-三異性体の総和)試料採取時期 : 週の後半の作業終了時 この数値は気中キシレンの許容濃度50ppmに対応する値として設定されている. 1. 別名 ジメチルベンゼン. 特に工業用キシレン(本来の成分としてエチルベンゼンを含んでいる)をキシロールと呼ぶことがある. 2. 用途 化学品合成原料(例えばo-キシレンからは無水フタル酸等, p-キシレンからはテレフタル酸等. m-キシレンは相対的に用途が少なかったが, m-キシレンから合成されるイソフタル酸の用途が広まっている)に用いられるほか, 塗料などの溶剤としてトルエンとともに広範囲に使用される. 溶剤としてのキシレンはm-キシレンを最多成分(約40%)とし, 次いでo-キシレンおよびp-キシレン(それぞれ約20%弱)を含むほか, エチルベンゼンをo-およびp-キシレンと同じ程度に含むことが多し、. 3. 物理化学的性質 分子量106.17. 融点および沸点をCAS番号とともに表1に示す. 4. 吸収, 代謝, 排泄およびその修飾要因 蒸気は速やかに肺から吸収される.

著者

島田 直樹 照屋 浩司 櫻井 裕 宮川 路子 中村 功 大前 和幸

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

照屋 浩司 高安 雅嗣 神津 祐子 島田 直樹 櫻井 裕 中村 功

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

坪井 信二 森田 一三 中垣 晴男 内堀 典保 安田 淳 久米 弘 高田 勇夫 渡邊 正臣 小澤 晃

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.222-234, 2003 (Released:2004-09-10)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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歯 · 口腔の健康を介入維持によりライフスタイルや全身の健康, 精神的健康度が変わるかを知るために本研究を行った. 調査は1998年から3年間の追跡を行った. 対象はA製薬会社の従業員のうち本研究に同意した265名 (男性 : 201名, 女性 : 64名, 平均年齢±S.E. 35.6±0.7歳)で, 口腔状態, 2種類の質問票による質問調査 : The Social Adjustment Scale (以降SASと略す), The Medical Outcomes Study (以降MOSと略す)および栄養調査の3種類について調査を行った. その後層別抽出法により介入群と対照群の2群に分け, 介入群には年2回のスケーリング(歯石除去)および歯科保健指導を, 他方を対照群として3年間追跡した. そして開始年と3年後の状況について, MOS, SAS, 口腔状況, 精神的健康度および栄養状況の結果を比較した. その結果, 1) 歯の状態については, 介入群では, 未処置歯数の減少がみられ, 対照群では処置歯数の増加および未処置歯数の減少がみられた. 歯肉の状態 (CPI)においては, 介入群の方が対照群に比べて健全者の割合 (CPI=0)が高い傾向にあった (p < 0.10). 2) 栄養調査結果では対照群においてエネルギー充足率, 蛋白質充足率, 脂質充足率及び肉 · 魚類充足率の上昇 (p < 0.05)が, また糖質充足率, カリウム充足率, カルシウム充足率, 鉄分充足率も増加する傾向 (p < 0.10)にあったが, その他の栄養素食品群ならびに介入群の全ての充足率には有意な差が認められなかった. 3) MOS中の健康観については調査開始1年後に介入群の方が対照群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かった. 身体的機能は1年後では大差ない, もしくは介入群の方が若干よくない傾向にあったが, 3年後では介入群の方が対照群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かった. 身体の痛みについては1年後で介入群の方が減少率が低かった. 社会的尺度については1年後および3年後とも対照群の方が介入群よりも改善者の減少率が低かった. 精神的尺度についても1年後および3年後とも対照群の方が介入群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かったが, 神経質的な傾向があった. 4) SASについては仕事場での社会的健康度および家庭での社会的健康度とも介入調査1年後には介入群の方が対照群に比較して良好であった. 以上より産業従業員に対してスケーリングや歯科保健指導を行うことにより口腔内が改善され, それが個人のライフスタイルに影響し, 社会的役割達成指標は向上, 健康に対する価値観も向上し, 健康的な社会生活をおくることができるものと結論される.

著者

二瓶 俊一 岩本 謙荘 後藤 慶 原山 信也 毛利 文彦 相原 啓二 蒲地 正幸

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.35-40, 2008 (Released:2009-06-11)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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産業保健と救急医療のかかわり:二瓶俊一ほか.産業医科大学病院救急・集中治療部―産業保健活動は,職場環境や作業方法により発生する健康障害のリスクを適切にコントロールすることが主要目的である.しかしリスクの低減によっても災害や病気を防げないことがある.事業所内で発生した災害や病気に対する初期対応は,産業保健スタッフにとって大変重要な仕事である.適切な初期対応により,災害や病気からの救命率を上げることも可能であり,発生した災害や病気に対するマネジメント=救急危機管理は,産業保健遂行上,大変重要である.従って,産業保健と救急医療の間には緊密な関係がある. (産衛誌2009; 51: 35-40)

著者

笠原 悦夫 松岡 芳子 冨田 真佐子 堀 祥子 村山 隆志 李 延秀 川久保 清

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.44, 2002-03-20