著者
三富 悠紀 高橋 伸夫
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.9, pp.353-370, 2014-09-25 (Released:2015-09-25)
参考文献数
21

The mutual learning model of March (1991) concludes that “slow learning on the part of individuals maintains diversity longer, thereby providing the exploration.” However, the simulations of March (1991) excluded both ends of the socialization rate domain. When compensating for those missing portions, there is an optimal socialization rate that actually maximizes the average knowledge level.
著者
貴志 奈央子
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.8, pp.275-298, 2014-08-25 (Released:2015-08-25)
参考文献数
9

細胞治療や再生医療は、今後、新たな事業機会を提供する産業へと成長していくことが期待されている。しかし、この新たな事業機会を日本経済の成長へとつなげるには、国内企業が、当該産業に新規参入する必要がある。本研究では、旭化成による細胞治療を対象とした新規事業の開発に焦点をあて、川下企業との共同開発の有効性を示す。そして、川上と川下の企業間の関係を構築する仕組みの整備が当該産業に関連した新規事業の開発を促進し、新規参入を後押ししていく可能性を指摘する。
著者
中川 雅史
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.7, pp.263-274, 2014-07-25 (Released:2015-07-25)

2013 年1月からオープンしたYahoo!クラウドソーシングサービスは、順調に成長し、現在はユーザー数約20万人、これまでに実施したタスク数は約2,000万件に及んでいる。クライアントから受注する仕事の形態をマイクロタスク型に特化することで、ユーザーがいつでもどこでもできるタスク、スキル不問、簡単単純なタスクの提供を行っている。サービス開始から1年が過ぎた今、現状の課題とその解決施策を解説し、ユーザー、クライアントの今後の成長が、Yahoo!クラウドソーシングの発展にとっていかに重要かを、クラウドソーシング業界の未来も含め、説明を行う。
著者
向井 悠一朗
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.7, pp.247-262, 2014-07-25 (Released:2015-07-25)
参考文献数
19
被引用文献数
1

従来の経営倫理や国際経営の研究では、経営理念の策定と浸透によって、組織や個人を管理することに主眼を置いていた。しかし、本稿で取り上げた小松製作所の経営理念(「コマツウェイ」)の策定と浸透プロセスの事例から、海外拠点の経営を任せる人材を育成するために経営理念を浸透させる場合もあることが示唆された。さらに、「コマツウェイ」は不変のものではなく、状況に応じて改訂されていた。そのプロセスにおいて、日本本社だけでなく海外拠点の働きかけもあった。
著者
小林 美月 新宅 純二郎 朴 英元 藤本 隆宏
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.6, pp.235-246, 2014-06-25 (Released:2015-06-25)
参考文献数
3

Chinese manufacturing companies are facing challenges under severe global competition and wage rising in domestic market. They have to transform their organizations from low cost operation to higher quality and the more advanced technologies. Through the interview at Geely Automobile in Hang Zhou, China, we could identify a series of efforts for their transformation. The company executed strategic change in 2007 and quality management improvement in 2010. It has formulated a new corporate vision and strategy to provide the higher value to the customer, without participating into the cost competition in the market. In order to realize the strategy, the company has begun technical improvement instead of mimicking other companies' products. It started to focus on in-house R&D, learning from world-top class company. M&A with Volvo is considered to be a typical learning example. As for quality management, the company aggressively brought competitors' management essence into it, such as Toyota Production System. To facilitate such transformation, Mr. Li, the founder of Geely, played an essential leadership with foresight and logicality after all. Geely's transformation is not yet popular for all Chinese manufacturing companies, but some companies have already begun such a commitment to strategic change or quality improvement. However, our research is exploratory and we are not sure how much the spirit of quality management and improvement is penetrated in the actual workers.
著者
坂本 健太郎
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.5, pp.199-208, 2014-05-25 (Released:2015-05-25)

本稿では、IT セキュリティの環境、技術の変化とそれに対するトレンドマイクロの対応を紹介する。最近のIT セキュリティはユーザの増加やアプリケーションの多様化などにより、ウイルスによる脅威が高まっている。それに対し、クラウド技術とビッグデータの分析技術を用いた、トレンドマイクロの対応を紹介する。最後には技術変化に伴う法人向けビジネスモデルの変化も紹介する。
著者
河野 英子
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.5, pp.179-198, 2014-05-25 (Released:2015-05-25)
参考文献数
35

本論文は、研究開発型企業として長期に発展してきた事例を、状況的両利きの組織という概念に立脚し分析したものである。知識の探索と活用を追求しながらどのように成果を実現してきたのか、その動態的組織適応を長期に観察した。その結果、そこでは社会的支援と成果管理の両者が高次元となるような関連施策の段階的導入と両者の相互作用が枢要であることが明らかになった。
著者
南 剛志
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.137-144, 2014-03-25 (Released:2015-03-25)

2013 年に法案が成立した共通番号 (マイナンバー) 制度が、2016 年の利用開始に向けて動き出している。一方、企業を中心に、ビッグデータ、パーソナルデータの活用が大きく注目されている。これらの動きは、ID をキーに、個人、企業、自治体、国が連携し、新しい価値が生み出される“ID 社会”の到来を告げるものである。本稿では、ID 社会の現状を解説するとともに、将来に向けて、どのような取り組みをすべきかを考察する。
著者
谷山 太郎 高橋 健太
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.109-136, 2014-03-25 (Released:2015-03-25)
参考文献数
12

広島県のデニム生地製造企業のカイハラは、米国リーバイ・ストラウス社との取引開始を契機として、デニム生地の製造や開発に関する能力を構築し、成長を遂げてきた。本稿では、カイハラの事業展開のプロセスを時系列で記述することで、海外顧客との取引を契機とする、事業成長の可能性について考察を加える。
著者
安西 晋一
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.77-94, 2014-02-25 (Released:2015-03-06)
参考文献数
1

学習塾産業A 社では、中間管理職である「教室長」の教室運営の仕方で、教室のパフォーマンスが影響を受ける。ただし、イベント・業務フローにまで踏み込んで分析したところ、小手先の細かいノウハウ・レベルの話ではなく、積極的な姿勢/消極的な姿勢そのものが、パフォーマンスに影響している可能性があることが示唆される。
著者
谷山 太郎
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.53-76, 2014-02-25 (Released:2015-03-06)
参考文献数
12

山形県のニット糸・ニット製品メーカーである佐藤繊維は、1990 年代以降、下請賃加工型のビジネスモデルから、自社で開発したブランドの製造販売を行う事業へ転換した。同時に、海外市場進出を積極的に進めており、海外での事業を梃子として、本国事業が成長するプロセスが観察される。本稿では、こうした転換のプロセスを記述するとともに、佐藤繊維の海外市場向け事業と本国事業の相互作用を分析する。
著者
向井 悠一朗
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.21-36, 2014-01-25 (Released:2015-01-25)
参考文献数
26

This article reviews Hobday (1998) which was the start of research project of complex products and systems (CoPS) in UK. Since Simon's seminal work, complexity of artifacts has been recognized as important issues for management. Complex artifacts can be seen as a hierarchical system. Recently, a theory of product architecture has given a similar perspective. Hobday defined CoPS as high cost, high value-added products and systems, and are engineering-intensive goods which often require several producers to work together simultaneously. CoPS are often industrial goods customized, one-off or small batch size, over ten years of life cycle, continuing innovation process even after delivery. CoPS research project mainly paid attention to a role of system integrator, and customer or supplier management. Hobday recognized CoPS as a new category to be analyzed by contrast with mass production goods. However, Hobday and following researchers did not operationalize complexity of artifacts. In addition, in CoPS research project, product architecture was treated as given condition. It has not been examined what kind of capability is important for CoPS providers to make architectural dynamics.
著者
貴志 奈央子
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.1-20, 2014-01-25 (Released:2015-01-25)
参考文献数
11

本研究では、製品開発において「探索」の機会を創出するためのマネジメントについて、次の二点の有効性を指摘する。まず、顧客からの多様な要求を受け入れて、新たな知識を「探索」せざるを得ない機会を組織メンバーに提供すること。 そして、探索を通じて蓄積された知識が活用される機会を獲得し、知識蓄積の重要性を組織メンバーに認識させることである。
著者
村田 賢太
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.12, no.12, pp.841-850, 2013-12-25 (Released:2014-12-25)

クックパッドは、レシピ共有をはじめとし、ユーザーが毎日の料理を楽しめるようなサービスを提供している。本報告では、リーンスタートアップという手法のサイクルを回すために利用しているオープンソースの技術について、Ruby で開発されたもの、特にChanko とRSpec に関して説明する。そして、クックパッドが実際にどのように開発されているのかを紹介する。Chanko は新しい機能を作る際、できるだけ本来機能の安定性を損なわないように開発したい、コードの品質を落とさずに新しい機能を開発したい、できるだけ早く開発したい、という要求を実現するために開発された。後者はテストを実行する仕組みである。最後に、クックパッドの技術者が働くうえで尊重しているマニフェストについて紹介する。
著者
安保 哲夫 公文 溥 銭 佑錫
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.12, no.12, pp.795-840, 2013-12-25 (Released:2014-12-25)
参考文献数
44

本研究では、アフリカ大陸における日本型経営生産システムの受容可能性について検討している。2009 年から2010 年の2 年間に日本多国籍企業研究グループが行った北部・東部・南部アフリカの7 ヵ国における現地調査の結果、アフリカ大陸の日系企業だけでなく、欧米系企業や現地企業においても、日本型経営生産システムの要素が一定範囲で適用され、開発途上国型のアフリカ「ハイブリッド工場」の展開が認められた。
著者
大木 清弘
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.12, no.11, pp.717-764, 2013-11-25 (Released:2014-11-27)
参考文献数
53

本稿は、強い海外子会社の「強さ」の定義と、強い海外子会社を構築するためのマネジメントについて議論するために、海外子会社のパフォーマンスに関する文献を40 本レビューした。結果、「1) 海外子会社の強さは、財務パフォーマンス、市場パフォーマンス、組織パフォーマンス、ポジションの四つに分けられること」、「2) 海外子会社の強さの要因としては、親会社要因、海外子会社要因、全社要因、現地環境要因、産業要因の五つが挙げられること」「3) 強い海外子会社の構築要因に関する研究はまだ少ないこと」が明らかになった。