著者

甲斐 徳久

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.95-102, 2019 (Released:2020-01-14)

参考文献数

72

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今日に至るまでの足掛け40年間、一貫して海洋生態系における「水銀」および「セレン」を対象として、環境・生物分析化学的ならびに微量元素栄養学的視点からのプロジェクト研究を行ってきた。当初の研究では、主要海洋生態系の両元素をそれぞれ定量し、それぞれのモル基準で換算したモル比(Se/Hg)が自然蓄積される水銀濃度の増大とともに著しく減少し、ほぼ1に漸近することを認めた。環境分析化学的研究では、海水、懸濁物、沈降粒子および底泥中の「セレン」を状態分析することにより、当該海域における物質の鉛直循環および海洋環境を予察した。生物分析化学・微量元素栄養学的研究では、養殖魚で「水銀」蓄積が抑制されるとともに、「セレン」含有酵母飼料を投与することにより、明瞭な肝機能促進が認められた。加えて、魚類非可食部の「水銀」の安全性とともにセレンの効能を利用した健康食品の開発の基盤が期待された。

著者

横田 正 河合 智也 木戸 康嗣 高橋 しほり 宮下 知也 衛藤 英男

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.231-234, 2016 (Released:2017-01-12)

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紅茶は世界中で飲料される嗜好飲料の一つである。著者らは、緑茶の亜臨界水抽出物が、高濃度カテキン含有でありながら苦渋味を抑制し飲みやすい飲料となったことや、低品質烏龍茶の亜臨界水抽出物は、香気成分が増加し高品質化に適していることを報告した。そこで、紅茶を亜臨界水抽出することにより、香気成分などをはじめとした多くの成分を抽出することができ、新たな飲料の開発に繋がると考え、紅茶の熱水抽出物と亜臨界水抽出物との官能評価、各成分の比較を行った。官能評価では亜臨界水抽出物のほうが、熱水抽出物よりも優れており、3 MPa、140 ℃での抽出が最も良好であった。凍結乾燥物重量、タンパク質、総アミノ酸、グルコース、ガラクトース、マンノース含有量は熱水抽出物よりも多く、温度上昇とともに抽出量も増大した。また、紅茶に重要な香気成分であるリナロール、ゲラニオール、リナロールオキサイド、サリチル酸メチルの量も、熱水抽出物に比べ増大し、亜臨界水抽出の中では、最も低温である110℃での抽出量が最も多かった。このことは、抽出温度が上昇するにつれて香気成分の抽出量が増大した烏龍茶の亜臨界水抽出と異なる結果となり、発酵程度の違いによるものと考えられた。

著者

高橋 寿洋

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.17-22, 2014 (Released:2014-07-23)

著者

横山 輝雄

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.3-4, 2019 (Released:2019-08-03)

著者

内山 直美 山田 博仁

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.71-76, 2020 (Released:2020-06-30)

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近年、さまざまな種類の小型電子機器の普及に伴いワイヤレス充電(給電)の研究が盛んにおこなわれているが、新規手法として光ワイヤレス充電の研究が進められている。光ワイヤレス充電は、主に送信器にレーザーやLEDのような光源、受光器に太陽電池のような受光素子を用いる方式である。安全面に制約のないLEDの研究事例は少ない。本研究では、室内でよく使われる赤外線リモコンの光ワイヤレス充電の方式について検討した。その結果、小型の結晶Si太陽電池セルと蓄電デバイスを内蔵すれば、近赤外LEDからの光により室内においても動作可能となる十分な電力量が蓄電され、乾電池レスにできることがわかった。

著者

上野 将義 南保 英孝 木村 春彦 上田 芳弘

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.53-58, 2016 (Released:2016-07-07)

被引用文献数

1

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カメラの発達により、色々な場面での撮影が可能となった。さらにカメラの解像度も高くなったため、カメラで撮影した情景内の文字を認識することも可能となった。我々の周囲には数多くの文字が存在しており、それらは有益な情報をもたらしている。よって、もし情景内の文字情報を自動的に認識することが可能となれば、様々なシステムにおいて役に立つと考えられる。しかし、文字認識のためには文字列の位置を特定する必要があり、困難を伴う。本論文では、連結成分抽出法とCSERを用いて、背景を分離し文字候補を抽出する。さらに、文字候補を絞り込むためにOCRスコアとヒストグラムを用いた。また、OCRスコアを用いることで、既存研究では不可能であった1文字からなる文字領域を抽出することが可能となった。そして、提案手法を用いた実験では、抽出精度74.6 %という結果が得られた。

著者

高橋 孝治

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.151-155, 2016

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三角形の面積公式にはいろいろなものがある。三角形が決定されるときには、三角形の面積も決定しているはずである。確かに、三角形の面積公式は、「底辺かける高さ割る2」以外の式は、全て三角形の決定条件と関連している。そこで、本稿は、三角形の決定条件を用いて、これまで一般的に知られていない三角形の面積公式を探ることを試みる。本稿では特に一角と一辺、辺の総和の三つが明らかな三角形の面積公式を探ろうとする(この三つが明らかな場合にも三角形は決定する)。本稿での証明では当該一角が分かっている一辺の両角の一つなのか対角なのかで式が変わってしまった。そのため、三角形の一角と一辺、辺の総和の三つが明らかなだけでは足りず、当該一角の位置も明らかとなる必要があるとするが、今までに一般的に示されていなかった三角形の面積の求め方を示すという作業に一歩程度は貢献できたものと考えると述べる。

著者

中山 満子

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.127-132, 2018 (Released:2018-12-30)

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本研究では、高校生の友人関係とSNS利用に伴うネガティブ経験(以下、SNSネガティブ経験)との関連を検討した。近年の日本の高校生の友人関係にはいくつかの類型があると言われる。本研究では、高校一年生(175名)を対象として質問紙調査を実施し、高校生の友人関係を類型化したうえで、友人関係がSNSネガティブ経験の程度にどのような影響を持つのかを検討した。また、SNSネガティブ経験は利用しているSNSに影響されることも想定されるので、本研究では、LINE、Twitter、Instagramの3種類のSNSに着目して、友人関係の類型とSNS利用パターン及びSNSネガティブ経験との関連について分析した。友人関係の類型としては先行研究と類似の関係回避群、気づかい・群れ群、内面関係群の3群を得た。SNSネガティブ経験のうち閲覧強迫、情報拡散不安、社会的比較は、内面関係群に比べて気づかい・群れ群で多いことが示された。また友人関係類型とSNS利用パターンの分析から、内面関係群では複数のSNSを並行利用する傾向にあり、LINE利用時間は3群中もっとも長いこと、関係回避群は他のSNSを利用せずLINEのみを利用する者が多いことが示された。これらの結果から、SNS利用の多寡それ自体よりも友人関係のあり方がSNSネガティブ経験に影響することが示唆され、先行研究で示されている友人関係類型と心理的適応との議論を踏まえて考察された。

著者

羽鳥 剛史 二神 透

出版者

Society for Science and Technology

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.77-82, 2015

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本研究では、自然災害に関わる想定の限界についての認識不足を「メタ無知」と呼称し、地震災害を対象として、人々がどのような想定意識を有し、その想定をどのように評価しているかを明らかにし、メタ無知の傾向を実証的に把握する。この目的の下、南海地震に関連する事柄・事象として①地震震度、②津波高さ、③建物倒壊、④建物焼失、⑤人的損失、⑥土木施設損壊、⑦ライフライン施設損壊を取り上げ、愛媛県八幡浜市の住民324名を対象に、これらの災害事象に関する想定意識とその想定を超える事態に対する意識について調査を実施した。その結果、地震災害の規模やそれによって生じる諸事態の可能性を過小に想定している人ほど、その想定の限界を認識していない傾向が確認された。以上の結果は、認知心理学におけるDunning=Kruger効果と整合的であり、地震災害に関わる想定意識の低い人は、それにも関わらず、自分の想定の低さを感知していないという意味において、メタ無知に陥っている可能性を示唆している。最後に、自然災害による被害を軽減する上で、本研究の結果が示唆する点について考察した。

著者

古川 安彦 荻原 隆

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.47-52, 2016 (Released:2016-07-07)

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パルス燃焼噴霧熱分解法により炭素を複合化したリン酸鉄リチウム(LFP/C)ナノ粒子を合成した。SEM観察からLFP/C粒子は、球状、楕円状、不規則形状などが含まれていた。粒度分布測定により求めたLFP/Cナノ粒子の粒径は50 nmであった。ICP分析によるLFPの化学組成は、出発溶液の組成とほぼ一致していた。熱処理後のXRDからはLFP/Cの結晶構造は、空間群Pnmaのオリビン構造であった。DTGから求めたLPF/Cナノ粒子の炭素含有量は出発溶液濃度と良く一致していた。LFP/Cを正極活物質とした2032コインセルを作製し、2.5 V~4.3 Vの範囲で充放電試験を行った。1C充放電によるLFP/Cの放電容量および500サイクル後の容量維持率はそれぞれ170 mAh/gおよび93 %であった。充放電レートの増加に伴いLFP/Cの放電容量および容量維持率は減少し、30 Cではそれぞれ95 mAh/gおよび85 %であった。50 ℃のとき、LFP/Cの放電容量は30 Cで100 mAh/gを示し、100サイクル後の容量維持率は89 %であった。

著者

羽鳥 剛史 福田 大輔 三木谷 智 藤井 聡

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.107-114, 2012 (Released:2013-01-11)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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本研究の目的は、モノに関する記憶の想起がそのモノに対する愛着意識にどのような影響を及ぼすかについて実証的に検討することである。この目的の下、具体的なモノとして「自転車」に着目し、大田区在住の自転車利用者704名を対象として実験を行った。この実験では、自転車に関する記憶を想起する条件を設定し、自転車への愛着意識に及ぼす影響を検証した。併せて、放置駐輪問題に関して、実験対象者の放置駐輪に対する態度を測定し、実験条件との関連を検討した。その結果、自転車に関する記憶を想起することにより、自転車への愛着意識が向上する効果が示された。さらに、自転車への愛着意識が放置駐輪を控える傾向と関連している可能性が示された。自転車に関する記憶の想起と放置駐輪に関わる態度との間には直接的な関連性は認められなかったが、共分散構造分析より、自転車に関する記憶の想起が愛着意識を活性化し、愛着意識が放置自転車配慮傾向(及び放置駐輪抑制意図)、放置自転車配慮傾向が放置駐輪抑制意図を活性化する、という因果プロセスの妥当性が示された。また、自転車に関わる記憶の想起による効果がどのような条件に依存しているかについて検証したところ、主な交通手段が自転車でない人、有料駐輪場を利用しない人、盗難経験のない人においては、自転車に関わる記憶を想起することによって、自転車への愛着が向上する効果がとりわけ強いという結果が示された。最後に、本研究の結果が放置駐輪問題に対して示唆する点についてとりまとめた。

著者

杉田 正明 西村 明展 加藤 公 福田 亜紀 松田 和道 須藤 啓広

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.31-34, 2013 (Released:2013-07-04)

参考文献数

14

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高地で行われるスポーツ競技会に対し、平地と同様のパフォーマンスが発揮できるよう「高地順化」が求められる。しかし、高地にまとまった期間、滞在しトレーニングを行うには経済的、時間的にも負担が大きく、さらに高地でのトレーニングではトレーニングの強度や量の低下が心配される。2010年に開催されたワールドカップ南アフリカ大会のサッカー男子日本代表は、事前に平地(国内)で安静時に低酸素を吸入し、高地順化を促進する取り組みを行い、ある一定の成果を収めることができたとされている。しかし、特殊なツールを用いた安静時での低酸素吸入に関しては、不明な部分も多く、トレーニングの順序性を考える上で、安静時の低酸素吸入がその直後に行うトレーニングへ悪影響を及ぼす可能性が危惧されるところである。そこで、本研究の目的は、低酸素吸入後にオールアウトまでの運動を行い、通常環境(常酸素)で行った運動と比較して、生体への負担度や運動能力に影響が生じないかどうかを検討することである。8名の健常な男性を対象とし、安静時に低酸素吸入ツールを用いて低酸素吸入(SpO2 88~92 %;1時間のプログラム)をさせ、安静(常酸素)30分後にハンドエルゴメーターを用いて多段階漸増負荷法でトレーニングをさせた。また、低酸素吸入をしない環境(常酸素)でも同様のことを行わせた。各負荷での心拍数、血中乳酸濃度および主観的運動強度(RPE)の値は負荷が上がることに上昇したが、各測定項目の最大値も含めて低酸素吸入の有無による差は認められず、運動継続時間についても有意な差は認められなかった。本研究の結果より、平地で安静時に低酸素吸入をさせても、30分後の平地での通常の運動トレーニングには悪影響を及ぼさないと考えられた。

著者

二宮 隆次 小野 浩幸 野田 博行

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.125-130, 2017 (Released:2018-01-06)

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2002年から2010年までの8年6か月間に発刊された新聞記事から、年代別の産学連携活動の内容を読み取るために、分析対象記事に発刊年度の見出しを付して出現パターンの似通った語を探索し、さらに対応分析を行い活動の特徴についてテキストマイニング手法を用い分析した。その結果、①2002年度から2004年度のグループ(黎明期)、②2005年度から2007年度グループ(発展期)、③2008年度から2010年度のグループ(停滞期)の3グループに分類されることがわかった。黎明期では、産学連携の語群は主な活動の語に隣接し、大学、共同研究、教授、特許などの語と近接していることから活発に活動されていることが推測された。また、インキュベーション活動は、主な活動の語群から隔離していたが、施設入居のほか、運営の語が確認され、前向きな活動の実施が推測された。発展期では、インキュベーション活動は主な活動の語群内部に組み込まれ、起業家育成などが活発化していたと推測される。また、産学連携は主な活動の語群に隣接し、学生、製品、特許などの語が増えていることが見て取れた。さらに、ベンチャーキャピタルには、株式、公開、上場、キャピタル、銀行などがグループ化され活発化していたことが推測された。停滞期になると産学連携の語群は、主な活動の内部に組み込まれ、製品や商品開発活動が実施されていたが、インキュベーション活動やベンチャーキャピタルの活動はグループの語数が減少し、新たな起業活動や投資活動は停滞していたものと推測された。以上の結果は、政府による政策やグローバルな経済環境の変動などと一致し、わが国における産学連携活動は、これらに大きく影響していることが明らかになった。

著者

浦野 直人 岡井 公彦 相川 和也 田中 陽一郎 石田 真巳

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.131-136, 2013 (Released:2014-01-07)

参考文献数

14

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多摩川は日本の代表的な都市河川である。近郊の生活廃水や産業排水は、水再生センターを経て再生水として流れ込んでおり、河川水の抗生物質濃度は日本の都市河川中でも高レベルにある。本研究は、多摩川流域における多剤耐性菌の蔓延度の解析を行った報告である。2010年7月に上流(青梅市)、2011年5月に中流(立川市)と下流(川崎市)から、多摩川の表層水と底泥を採集した。1~8種類の抗生物質を含む培地を用いて、採集サンプルから一般細菌および抗生物質耐性菌をスクリーニングした。多摩川の表層水中の一般細菌数と抗生物質耐性菌数は上流から中流・下流へと下るにつれて増大したが、底泥中の一般生菌数と耐性菌数は中流が最も多かった。細菌数は環境中の有機物濃度と相関があると考えられた。多剤耐性菌は、下流では2剤耐性菌が多く、中流では3剤耐性菌、上流では5~8剤耐性菌と川を遡るにつれて、多剤耐性能が高くなった。5-8剤耐性菌群にはBacteroidetes門、2~3剤耐性菌群にはFirmicutes門が多かった。また、上流の一般細菌中にBacteroidetes門、下流のそれにFirmicutes門が多かった。従って、上流に多く生息しているBacteroidetes門は多剤耐性能が高くなり易いと考えられた。各流域において、多剤耐性菌中に重篤な病原性細菌は発見されなかったが、肺炎桿菌、食中毒菌、敗血症菌、腸炎菌の存在が見とめられ、上流に多く発見された。

著者

高橋 琢理 高原 健爾 足立 孝仁 小田部 貴子 若松 秀俊

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.133-138, 2012 (Released:2013-01-11)

参考文献数

10

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本研究の目的は、社会的に大きな課題となっている大学生の基礎的学力低下に対する支援の指針として、基礎数学科目の学習状況から学生の理解の様子を推測し、その結果に基づいて支援を実施しようとするものである。福岡工業大学電気工学科で開講された2つの数学基礎科目で、学習自己点検を実施し、受講生に各自の学習について振り返らせて、その改善点に気づかせ、継続的な学習を促す取り組みを行ってきた。また、知識の定着度を確認するために、講義ごとの内容について小テストを実施した。ここでは、小テストの得点および期末試験の得点との相関と、一週間の学習時間と期末試験の得点の相関について検討した。その結果、小テスト得点と期末試験得点には有意な相関が見られたが、学習時間と期末試験の得点には明確な相関は示されなかった。一方で、多くの学生に、図形的な理解力が不足傾向であることがわかり、学習量が少ないだけでなく学習方法にも問題があることがわかった。