著者

福元 謙一 鳴井 実 松井 秀樹 室賀 健夫 長坂 琢也 リー メイメイ ホルツァー デイビッド ジンクル スティーブ

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.556, 2007

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JUPITER-II計画の一環として、HFIR炉で液体Li金属封入照射キャプセルを用いたバナジウム合金の照射下クリープ試験が行われた。バナジウム合金の照射下クリープと引張強度特性に及ぼす照射効果について過去の熱クリープ試験および照射下クリープ試験結果と比較し、バナジウム合金の照射下クリープ挙動について明らかにする。

著者

坂井 章浩 天澤 弘也 仲田 久和 宮原 要 木原 伸二

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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今後の自治体等による除染計画の策定及び除染活動の実施の際に必要となる知見・データを蓄積することを目的に家屋(庭を含む)、畑、牧草地、果樹園等を含む様々な土地の利用形態を対象に面的除染を実施した。除染エリア毎の地形、土地の利用状況等に応じて容易に実施可能な除染方法を用いた結果、除染後の空間線量率の平均値は概ね除染前の1/2まで低減した。<br>個別の除染作業について、屋根の除染では、Csが特定個所に付着・残留して居る傾向があり、汚染状況に応じて、拭き取り方式や電動研磨方式を用いることが有効であった。コンクリートスラブの汚染に対しては、スチールブラストショット除染が有効であった。

著者

保坂 宗一郎 大垣 裕嗣 廣岡 慶彦 西川 雅弘

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.650, 2005

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1980年代後半のTFTR のスーパーショット以来、高性能コアプラズマがしばしば周辺での低リサイクリング条件によってもたらされることが良く知られている。実際、ボロニゼーション等の壁コンディショニングが多くの閉じ込め実験で日常的に行われている。しかし、捕獲された粒子による表面飽和のためにボロニゼーションの効果は有限の寿命があり、再コンディショニングが必要である。従って、将来の長時間放電炉に向けては低リサイクリングを定常状態で維持できる新しい壁コンセプトの開発が必要になってくる。 ひとつの解決策として移動表面式プラズマ対向機器概念が提唱され[1]、最近その原理検証実験が行われ前回の報告では、リチウムの連続的蒸着により定常リサイクリングが75%まで低減されることが示された。 今回は、リチウムを液体の粒子リサイクリング挙動を調査したので、その結果を報告する。

著者

真辺 健太郎 佐藤 薫 遠藤 章

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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身長、体重、臓器質量について成人日本人男性の平均的値に調整されたファントムJM-103に基づく比吸収割合を用いて臓器線量及び実効線量に相当する量を計算するとともに、ICRPの成人男性リファレンスファントムICRP-AMに基づく線量と比較した。Cs-137の経口摂取では、ICRP-AMに対し、JM-103に基づく線量が10%大きいなど、核種によっては体格や臓器質量の違いが線量に影響を及ぼすことが明らかとなった。

著者

常磐井 守泰

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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フェリシアン化カリと硫酸第2鉄を反応性の染料と見立てて、木綿やポリエステルの布を青色に染めた。この青色の布はCsを選択的に吸着する特性を示した。福島県内の学校のプール水からのCs除去、家屋の雨樋下のCsの蓄積、樹木の樹皮からのCs移行、などを調べた。また、ゼオライトをポリエステル繊維に練りこんで製造した市販の布状の吸着材についても同様に調べた。これら吸着材は、布状で扱いやすく、回収が容易という特徴があり、自助・共助の除染に役立つと期待する。

著者

福田 幸朔 セイハン ムハメット ガングリー チャニタニモニー

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.25, 2006

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全世界の発電炉の使用済み燃料から分離されるプルトニウム(Pu)及びマイナー・アクチナイド(MA)、及び貯蔵中の使用済燃料に含まれているPu及びMAの蓄積量をIAEAの核燃料サイクル計算コードによって2050年までのタイムラインで予測した。最も可能なシナリオにおいては、2050年の時点で世界中の全Pu蓄積量は約7000トン、MA量は約1240トンと予測された。

著者

稲野辺 英昭 東条 進 西田 憲生 田中 宏和 真崎 繁 盛田 和久

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.737, 2009

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従来、経済的に困難であった鋼材切断が可能なダイヤモンド工具を用いて、切断に係る基礎データを取得した。一般的に用いられているレジノイド切断砥石と比較して、工具寿命が長く、粉塵や火花発生量が少ないため、原子力関連施設の解体工事等への適用性が高いと考えられる。

著者

山下 真一 藤本 宏涼 林 銘章 室屋 裕佐 何 輝 ラドスロウ ワーフ 勝村 庸介 村上 健

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.503, 2004

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近年、国内では高エネルギーイオンビームのRBE特性を活用した癌治療が行われるようになった。高エネルギーイオンビームによる放射線分解の理解は放射線治療の基礎の観点から重要であるが、これに関する報告はほとんどない。本研究ではGeV級重イオンビームによる水の放射線分解G値の測定と、イオンの飛跡に形成されるトラック構造について、低エネルギーイオンビームの場合と比較検討した。

著者

山根 史博 大垣 英明 浅野 耕太

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.30, 2009

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原子力関連施設の建設は周辺地域に様々な経済的影響を及ぼす。本研究はそうした影響を定量的に評価し、地域にとっての施設建設の経済効率性を検証するものである。今回は、前回大会でのコメントを基に、むつ小川原地域を対象とした地価分析のリバイスを行った。また、分析が間に合えば、家賃の分析結果についても報告する予定である。

著者

福島 昌宏 石川 眞 沼田 一幸 神 智之

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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最新核データを用いて、ステンレス反射体付き炉心及び天然ウランブランケット付き炉心に対する高速炉ベンチマーク計算を実施し、反射体効果に関する分析を実施した。

著者

篠原 正憲 佐々 敏信 滝塚 貴和 金子 義彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.186, 2005

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Heガス冷却加速器駆動核変換システムの核特性解析を基に、除熱特性解析を実施し、最適炉心を決定した。その結果、燃料最高温度は燃料及び構造材の許容温度制限を達成でき、その炉心は半径115cmとすることで初期実効増倍率0.95、初装荷燃料4000kgとなり、年間で1GWeの軽水炉12基分(290kg)のMAを核変換できることが分かった。

著者

佐藤 修彰 渋谷 昌孝 諸根 正年

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.559, 2012

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濃縮機器等からのウランのフッ化揮発除染における廃棄物安定化処理に関して、五フッ化ヨウ素とカルシウム化合物との反応を調べ、フッ素およびヨウ素の固定について検討した。

著者

高川 健一 宮崎 孝正 五福 明夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.372, 2008

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原子炉施設情報公開ライブラリーに公開された情報を、原子力安全システム研究所が考案した原因分類により、複数の「一般大衆」と「専門家」の分析者による分類結果のばらつきを評価したところ、両者ともばらつきが見られたが、そのばらつきの傾向に類似性の有るものと無いものに区分できた。

著者

川本 義海 川上 祥代 柏 貴子

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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本稿は平成24年3月に敦賀市で実施された福井県原子力防災総合訓練を事例として、福島第一原発事故をふまえた最初の防災訓練の中でもとくに住民の避難と参加の状況に着目し、従前の訓練と今回の訓練の内容および意識の変化を整理・把握する。具体的には、敦賀原発から5キロ圏の全住民を対象とした避難訓練当日の避難対象地区およびオフサイトセンターなどの現場視察、訓練直後に県が参加者に対して実施したアンケートの結果概要、訓練前後の報道記事および訓練後約2ヶ月時の避難対象地区区長などへのアンケートをもとに、今回の訓練から得られた成果と課題を明らかにする。これらにより、今後国の正式な防災指針の見直しを受けて策定されることになる県の原子力防災計画策定の一助とすべき現状を共有化することを目的とする。

著者

竹田 周平 町田 秀夫 佐藤 親宏 西野 正一郎 宮田 浩一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.411, 2008

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BWRクラス1配管を対象に,製造欠陥の疲労き裂進展による破損確率のみならず,SCCにより発生したき裂のSCCき裂進展による破損確率ならびに減肉による破損確率を評価した。

著者

田辺 文也

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.348, 2008

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JCO臨界事故は、臨界質量制限値を大幅に超える量の製品硝酸ウラニル溶液の均一化工程を実施するにあたって、形状制限によって臨界管理されている純硝酸ウラニル溶液貯塔に替えて形状制限されていない沈殿槽を使用したことにより発生したが、原因のひとつとして、この作業手順変更が職制上の上司である職場長の許可を求めることなく現場作業チームにより計画、実行されたことがあげられる。これは主に、JCOで長年に亘って実施された改善提案制度において、現場作業員に対して実施済改善提案の提出が原則である旨が徹底的に指導され、かつそれがより高い褒賞内容にも結びついていたこともあり、職制上の上司の許可なく手順を変更して作業を実行することが常態化し、改善提案制度衰退後もその風潮が維持されたところからきたものである。

著者

千 世寧 しん ちゃんふぁん 渡辺 紀志 木倉 宏成 有冨 正憲

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.282, 2006

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最近、超臨界圧で運転され原子炉の開発研究が進んでいる。そこで、本研究では臨界圧力近傍の亜臨界圧領域での限界熱流束の挙動が調べるため、フレオン134a流体を用い、5x5ヒータロッドバンドルにおける限界熱流束に及ぼす非加熱棒と支持格子の影響が実験的に観察された。

著者

高田 孝 山口 彰 藤田 聡 皆川 佳祐 栗坂 健一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.367, 2011

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本研究では、免震システムを備えたナトリウム冷却高速炉における機器の損傷確率について、免震システムの非線形特性を考慮した評価手法の開発を行っている。本報では、免震システムにおける損傷確率における代表値(フラジリティにおける横軸)および機器応答の不確実さの影響について検討した結果を報告する。

著者

岩佐 健吾 延藤 遵 杉田 裕 兵藤 英明 松田 武 白土 博司 岩田 裕美子

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.769, 2007

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海水系地下水環境下におけるベントナイト材料の基本特性への影響(膨潤性や低透水性の低下等)を把握するとともに,その影響を考慮して人工バリア設計における対応策として緩衝材・埋め戻し材の仕様(材料,配合等)変更を検討する。

著者

今村 瑞

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.431, 2008

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現在の地球は数十年の内に化石燃料の枯渇の危機にさらされており、また、増加し続ける世界人口、大気中のCO2濃度の急激な変化など、環境面で多くの問題を抱えている。本研究ではこうした問題に対応すべく、現在地球上の最もクリーンなエネルギー源の一つと考えられている原子力を用いて発電し、さらに排熱も熱供給などに有効活用して、エネルギーを効率よく利用しつつ地球環境を守ることを基本コンセプトとし、既存の安全性の高い技術を使うことで、早期の開発を目指している。