著者
松井 孝彦 松井 千代
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.174, pp.45-55, 2019-12-25 (Released:2021-12-26)
参考文献数
16

平成26年4月から,日本語指導について,特別の教育課程を編成して実施することができるようになった。しかし,その後も小学校における取り出し授業では,在籍学級の教科補充学習が行われていることが多い。そこで,外国人児童に対して継続的な日本語指導を行うことを目的として,取り出し授業内における10分間多読を行うことを考えた。 第二言語の多読実践については英語教育においてその例が多く見られるが,日本語による小学生を対象とした実践例はほとんど見当たらなかった。 そこで,Matsui & Noro (2010) が英語多読の際に行っていた授業内10分間多読を参考にし,取り出し授業内における多読の実践デザインを考え,県内の三つの小学校にて日本語多読の実践を行った。 担当教員の支援方法は様々であったが,多読活動の時間を確保するためには,取り出し授業における継続的な日本語指導の必要性について在籍学級担任と相互理解を図り,教科補充に関する課題を調整する必要性があることが分かった。
著者
清田 淳子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.174, pp.31-44, 2019-12-25 (Released:2021-12-26)
参考文献数
26

本研究では「言語少数派の子ども」に対する教科学習支援の方法として,「教科・母語・日本語相互育成学習モデル」 (岡崎1997) における「母語による学習」場面をスマホ版スカイプを利用した遠隔授業として行うことの可能性を探る。母語を活用した学習支援は日本語による教科理解を促進するとされるが,実施に際しては母語支援者の確保に課題を抱える。問題の解決に向けて,学年相応の国語教材文を扱った「母語による学習」を,時間や場所にとらわれない遠隔型支援として試行したところ,そこでは多様な読みの活動が展開され,高度な思考操作や理解力,子どもの考えを誘発し思考を深める学習課題が設定されていることがわかった。また,読むことだけでなく作文への活動の展開も可能であった。以上,スカイプによる遠隔型支援は母語支援者の人材リソースの開拓と,子どもにとっては母語を活用した学習支援を受ける機会の拡大につながるといえよう。
著者
早野 香代
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.172, pp.149-162, 2019 (Released:2021-04-26)
参考文献数
17

現代の多様な社会を生き抜くために,大学における「コミュニケーション力」の養成は重要視されてきている。中でも,大学の留学生や日本人学生からは,敬語の学習のニーズが非常に高い。本稿では,敬語が使われるコミュニケーションを「敬語コミュニケーション」とし,その内容による学生主体のジグソー学習法の実践を報告する。ジグソー学習法は,近年,学習の深化や責任感による意欲向上などの効果が報告されているが,本実践では,人間関係や場を重視した「敬語コミュニケーション」を時代による変化と地域・言語によるバリエーションから学び合うことで,コミュニケーション力を駆使する姿や言語間の比較による異文化の発見や理解の深まりが,受講者によるコメントから多数観察された。これらの結果から,出身・言語による違いを生かしたジグソー学習法は,知識の構成のみならず,異文化理解にも役立つことが示され,扱う内容に関連した学習効果が得られた。
著者
トムソン木下 千尋 福井 なぎさ
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.172, pp.48-61, 2019 (Released:2021-04-26)
参考文献数
21

本稿は,オーストラリアでの日本語教員養成と教育実習を一大学の事例から検討するものである。背景にある課題として、初等・中等教育の学習者が多いオーストラリアでは初等・中等教育の教師の養成が重要であることが挙げられる。また,大学における日本語教育担当者の育成はシステマティックには行われていないのが現状である。さらに,オーストラリアで短期滞在し教育実習をする日本の大学の学生も多い。ここでは,該当大学の教育実践を実践コミュニティ,越境的学習という二つの論点から紹介し,これらの教員養成課題に日本語教育関係者が貢献できるのは,日本語教育実践をしっかり行うことだとする。自らが持つ日本語教育の理念,該当大学の場合は,日本語教育を通じて「つながる力」をつけることを実践し,それを体験してもらうことが将来の日本語教員の育成につながると考える。
著者
内山 喜代成
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.171, pp.31-46, 2018 (Released:2020-12-26)
参考文献数
13

本稿は台湾における成人日本語学習者の教室への参加及び参加継続の促進・阻害要因と学習継続プロセスについて探ったものである。民間の成人日本語教育機関の学習者を対象として複線径路・等至性アプローチ (TEA) を用いて研究・分析を行った。分析の結果,成人学習者は会社からの要請や競争力強化を目的として教室参加を始め,業務に必要な日本語を習得するために学習を行っていた。さらに,業務遂行が行える運用力を身につけた後は,日本語の上達だけではなく,教室に参加する職業などの領域が異なる他者との関係やその学びに面白さを感じ,学習を継続させていた。以上から,台湾の成人学習者の特徴として,教室での学習に対する価値観が,学習継続過程で,投資のみから消費も含んだ価値観に変容していくことが確認された。
著者
古別府 ひづる
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.170, pp.107-121, 2018 (Released:2020-08-26)
参考文献数
13

本研究の目的は,英語圏中等教育機関の日本語教師が求める日本語アシスタント (以下,JA) の資質を明らかにすることである。質問紙調査より日本語教師212名の回答が得られた。データを因子分析にかけた結果,「教師の専門性と英語力と規律」「日本語教授者の基本的態度」「明るい人間性」「勤勉さと役割認識」の4因子が抽出された。うち,JAに強く求められる因子とそうでない因子,教師と共通の因子,JAに特徴的な因子が挙げられた。次に,4因子と教師の語学アシスタント (以下,LA) 経験有無とJA受入希望有無との関係を探るためノンパラメトリック検定を行った。結果,「教師の専門性と英語力と規律」の因子に有意差があり,LA経験有無とJA受入希望有無は,JAと教師の区別の認識に重要な要因であることがわかった。また,JA受入希望者が多い一方,JAと教師の区別が明確でない者も多いことが指摘できた。本結果は,海外JA活用の基礎的な指標を示したと考える。
著者
宮口 徹也
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.171, pp.1-16, 2018 (Released:2020-12-26)
参考文献数
13

いわゆる様態の「そうだ」は,一般に動詞,形容詞,形容動詞に接続するとされている。しかし,用例をよく観察してみると,「あの人はいい人そうだ」のように一見「名詞」と思われるものにも「そうだ」が続くことがある。「いい人そうだ」といった言い方は日本語母語話者の間ではよく見られるものであるが,「そうだ」が「用言」にのみ接続するとする従来の見方では,こうした名詞接続の事象を説明できない。そこで本稿では以下の考えを提示し,この事象に対し統語的・意味的観点から説明を試みる。 1.「程度概念」を有する名詞及び名詞句は一定の形容動詞性を含む。 2.「そうだ」は「程度概念」,「慣用性」,「人の評価に関わる意味」を持つ名詞句に接続しやすい。
著者
田中 祐輔 川端 祐一郎
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.170, pp.78-91, 2018 (Released:2020-08-26)
参考文献数
65

日本語教科書作成の際に語彙がどのように選択されているかについて,明らかになっていることは少ない。教科書掲載語は,想定する学習者のレベルや,現実の日本語使用場面における実用性を考慮して,また既存の教科書を参考にするなどして総合的に選定されているものと考えられるが,実際にどのような選択傾向が存在しているのかについての,横断的かつ定量的な研究は行われていないのが現状である。本研究では,日本語教科書における語彙選択の傾向を把握するための基礎的分析として,戦後に発行された初級総合教科書のうち各年代を代表する教科書の掲載語を集計し,時代ごとの変化や教科書間の類似・相異度などについて定量的な評価を行う。また,そこで明らかになった語彙選択の傾向がもたらされた要因についても,データベースなどとの照合を通じて考察を加える。
著者
戸田 貴子 大久保 雅子 千 仙永 趙 氷清
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.170, pp.32-46, 2018 (Released:2020-08-26)
参考文献数
13

本研究では,大規模公開オンライン講座 (MOOCs) における発音の相互評価について分析する。本講座は,世界中の日本語教育関係者に向けて無料配信されており,170の国や地域から登録した受講者は35,000名を超えている (2018年5月17日現在)。本研究は,受講者が相互評価に継続的に参加できたのか,コメントにはどのような特徴があったのかを明らかにすることを目的とする。 分析の結果,以下のことが明らかになった。1) 受講者の相互評価への継続参加率は高かった。2) 相互評価に継続参加した受講者は,具体性の高いコメント (問題点,修正方法の指摘) を継続して書く傾向がみられた。また,最初は具体性の高いコメントができなかった受講者も,継続参加することによって具体的な指摘ができるようになっていった。 以上の結果から,オンライン上でも発音学習の継続が可能であり,相互評価が受講者の学びを促すことが示された。
著者
岡田 亜矢子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.169, pp.62-77, 2018 (Released:2020-04-26)
参考文献数
11

本稿は筆者が担当する大学での授業で実践した対話活動において,対話がどのように生まれ,つくられるのかを分析,考察し,今後の活動再設計に向けて行ったものである。授業開始時の留学生の日本語学習への希望は,日本語コミュニケーションスキルと,日本語を使って実現したいこと (研究室コミュニティメンバーの一員として存在し十分に参加したい) の2点が毎回挙がる。そこで,後者の希望を目標に据えた対話活動を設計し実践してきた。日本人も参加する対話活動の録音と,活動後に参加者記述の振り返りシートのデータを「聴く・つなぐ・もどす」の分析観点で,対話のうねり度合いをスケール化し,対話の動きの変化を時間軸のグラフで可視化して分析,考察した。その結果,対話が生まれ,つくられるのに大きく関与する要素は,グループ活動の進め方,対話の場での態度や参加の仕方,グループ活動での支援と環境づくりの必要性の3点に集約された。
著者
高橋 恵利子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.169, pp.16-30, 2018 (Released:2020-04-26)
参考文献数
34

日本語学習者の日本語アクセントの習得に関わる認知的な要因を調査するために,上級韓国人日本語学習者70名を対象に,アクセント習得に関わると考えられる複数の課題を課した。課題は,有意味語の読み上げ課題,アクセント正誤判断課題,無意味語の読み上げ課題とそのモニター課題,およびアクセント弁別課題の5つであった。読み上げ成績と最も相関が高かったのはアクセント正誤判断課題であった。また変数間の関係について,アクセント生成と他変数との関係を考察するために重回帰モデルの検討を行った結果,アクセント生成成績を予測する変数はアクセント正誤判断課題成績のみであることが示された。
著者
伊藤 秀明
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.168, pp.55-62, 2017 (Released:2019-12-26)
参考文献数
7

日本語の多様な文字体系における読字能力の評価尺度の欠如は,学習者の動機づけや課題遂行型の試験の内容的妥当性に影響を与える。しかし,この読字能力の記述化については現在まで必要性が議論されてこず,CEFRやJFSなどの言語教育スタンダードにおいても読字能力が一体何を示すのか,具体的に示されてこなかった。そこで本稿ではCEFR/JFSの拡張・精緻化の観点を前提に,CEFR/JFS の他の言語構造的能力の能力記述文を参考に熟達度別の特徴を洗い出し,今後,拡張・精緻化を図っていくための熟達度別の読字能力の能力記述文の試案の作成を行った。本稿が示した読字能力の能力記述文の試案は今後の議論の余地を残したものであるが,現在までまったく示されていなかった読字能力の能力記述文を具体的に提示することで,より詳細な読字能力の調査・記述への貢献を目指した。
著者
金 孝卿
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.168, pp.28-39, 2017 (Released:2019-12-26)
参考文献数
3

本稿では,2017年度春季大会特別プログラムにおける発表要旨をまとめる。まず,本企画の趣旨と経緯について述べる。次に,当日のパネリストの発表要旨として,佐藤理史氏(名古屋大学大学院)の人工知能研究の現状と今後のAIを用いた言語教育の可能性についての発表,山本和英氏(長岡技術科学大学)のAIと日本語教育の関連についての発表,そして伊東祐郎氏(本学会会長,東京外国語大学大学院)を交えた鼎談,及びフロアとの討論をまとめる。最後に,総括を述べる。
著者
金田 智子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.168, pp.16-27, 2017 (Released:2019-12-26)
参考文献数
2

新たな日本語教育学会は,その使命を果たすために,学会を挙げて社会的研究課題に挑戦することと,社会的課題の解決に向けて行動することを事業目標の中に位置付けた。そして,学会は中期計画毎に社会的研究課題と社会的課題を具体的に設定し,学会として取り組んでいくことを決め,調査研究合同会議を発足させ,課題策定を行った。両課題の共有,課題設定目的の理解が会員間に進むことを企図し,なぜ,学会はこれらの課題を設定することにしたのか,今期の課題策定はどのように行ったのか,そして,今後,どのようにその課題に取り組んでいく計画なのかを記すこととする。
著者
伊東 祐郎
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.168, pp.3-15, 2017 (Released:2019-12-26)

本稿は,新生日本語教育学会が誕生するまでの取り組みと今後の活動内容についてまとめたものである。日本語教育学会は2013年4月1日に公益社団法人に移行した。その後4年かけて,学会の理念を問い直し,学会の事業・組織・財政のあり方について精力的な議論を重ねてきた。学会員の拠り所であり続けるとともに,日本の社会づくり,また日本と海外諸国・地域との関係づくりにおいて,社会的役割を果たす学会の基盤構築をめざしてきた。4年間の集大成としての「理念体系-使命・学会像・全体目標・2015-2019年度事業計画-」は,学会の進むべき方向性を明確にした上で,組織・財政の基盤を整備するとともに,事業の再編成を行い,中期的展望をもって事業計画を策定したものである。事業主体となる各委員会がそれぞれの目的を達成し,その役割を担えるよう,また横断的視野をもって,関連する委員会間で積極的に連携し,効率的に相乗効果が上げられるよう有 機的に機能する組織として今後の活動が期待される。 なお,本稿は『公益社団法人日本語教育学会の理念体系』(2017年3月発行版)の第1章~第3章に加筆したものであることをお断りしておく。
著者
小口 悠紀子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.166, pp.77-92, 2017 (Released:2019-04-26)
参考文献数
33

本研究は,上級学習者の談話における「は」と「が」の習得について,運用実態の調査と知識を測る課題という相互補完的なアプローチにより,日本語指導につながる新たな知見を示すものである。具体的には,談話の先行文脈に対象が未出か既出かによる「は」と「が」の使い分けについて,発話産出課題と受容性判断課題を用いて調査した。 その結果,学習者は様々なストラテジーを使いつつ標識の選択をしており,運用面では母語話者に近い使い分けが見られる部分もあるが,未出,既出という言語知識に従って標識を使い分ける段階には至っていないことが分かった。このことから日本語教育において,「は」と「が」の使い分けについて指導を行う際には,ある程度の長さがある談話教材を用いて,文脈を重視した活動を行うとともに,自動化を促すことを意識していくことが効果的であると考える。
著者
大神 智春
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.166, pp.47-61, 2017 (Released:2019-04-26)
参考文献数
21

中国語母語話者および韓国語母語話者を対象に,多義動詞「とる」で形成されるコロケーションの習得について調査した。まず(1)日本語母語話者が認識する「とる」の意味体系を整理した。次に(2)学習者が考える「とる」のプロトタイプ,(3)「とる」で形成されるコロケーションの理解について調査・分析した。その結果,(1)母語話者が考える意味体系と辞書的体系はおおよそ一致するが一部相違が見られる,(2)学習者と母語話者が考えるプロトタイプにはずれが見られ,学習者は独自の意味体系を構築していると考えられる,(3)学習者は多義性についてある程度習得するが,共起語として使用できる語の範囲は広がりに欠ける。各コロケーションの用例を「点」として習得し,習得した知識は「面」として広がりにくいことが示唆された。
著者
星(佐々木) 摩美
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.165, pp.89-104, 2016 (Released:2018-12-26)
参考文献数
27

韓国中等教育日本語教師の実践とビリーフについて,変化とその要因を中心に12名の教師の質的データを分析し考察した。その結果,変化には二つの要因があることがわかった。 一つ目は教育政策が示す教科のあり方,内容,教え方などの新しい知識を,実践の中でやってみることがきっかけとなっていた。その実践化のためには,①実践の文脈に動機があること,②実践できる手段や方法の具体的イメージが作れること,③教師の持っているビリーフと親和性があり,実践化することで何らかの価値が期待できることが必要であることが考えられた。 二つ目に,授業実践は,主に学習者と,学習者によって媒介された社会との相互作用によって常に再構成されている。教師の実践の語りに現れるビリーフは,教師自身の経験や媒介された社会など異なる源泉をもっており,それが重層的に積み重ねられることが要因であった。その変化はビリーフに多声性をもたらしていると考えられる。