著者

山本 栄一郎 竹内 萌 山崎 正史

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.69-72, 2011 (Released:2018-04-30)

参考文献数

7

被引用文献数

3 2

著者

木下 太朗

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.57-60, 2022 (Released:2022-07-25)

参考文献数

13

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本稿は、都市郊外部へのバス高速輸送システム(Bus Rapid Transit : BRT)整備にかかわる事業性調査を、京都市洛西ニュータウン地域と近隣の鉄道駅を結ぶフィーダー路線を事例として実施した。本稿では、以下の作業を通じて事業性を検証した。第1に、整備ルート・運行計画案の策定を実施した。第2に、整備ルート・運行計画案をもとに、運行経費の計測を実施した。運行経費については、初期費用とランニングコストの双方を計測した。第3に、需要予測とその予測に基づく年度間運行収入・収支の計測を実施した。検討する課題はあるものの、本稿で整備を検討したルートは、採算が取れる可能性が高いルートであることがわかった。

著者

毛藤 洸大 阿部 大輔

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-16, 2021 (Released:2021-07-24)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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本研究では京都市が整備した関連側道を事例に、関連側道に対する議論とその変化を明らかにし、関連側道の整備 にどのような影響を与えたか考察した。京都市で整備された関連側道はコミュニティ道路化や自転車歩行者専用道 路といった点が、他の近畿圏の関連側道にない特徴となっている。特に、関連側道の中ではあまり例のない自転車 歩行者専用道路で周辺住民と意見交換する場を設け、整備方針を議論してきた経緯を持つのが阪急西側道である。初期 7 年間は騒音や景観に関する議論、後期 1 年間は高架下に商業施設が整備されることから周辺住民の利便性を 確保しつつ、日常生活に支障をきたさないようどう配慮していくかが大きな論点となっていた。

著者

中江 拓二郎 松本 邦彦 澤木 昌典

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.65-68, 2018

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近年、各地で路上での喫煙を禁止する取り組みが行われており、路上喫煙禁止地区を指定する自治体が増えている。しかしながら路上喫煙禁止地区内での路上喫煙者は依然として散見される。本研究では路上喫煙禁止地区内の屋外空間を対象に、喫煙者の発生・滞留状況を把握し、喫煙者が滞留する空間の特徴を明らかにすることを目的としている。神戸市三宮・元町地区を対象に行った観察調査から、26か所の喫煙者の滞留空間を確認し、その空間の特徴を分析した。その結果、路上喫煙を禁止する条例の効力が及ばない民有地に多くの喫煙者が滞留すること、裏通りにおいて形成された喫煙空間に喫煙者数が多いこと、また人目につかない空間、他者からの視線を遮ることができる自動販売機や電柱等の構造物がある空間を選好されている傾向が把握できた。

著者

玉井 香里 三好 庸隆

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.13-16, 2018 (Released:2018-07-25)

参考文献数

7

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昭和30年代以降に建設された住宅団地では居住者の高齢化、建物の老朽化の他様々な問題を抱えている。 本研究では大阪府住宅供給公社の茶山台団地でのアンケート調査結果から、居住者がどのようなこと関心をもち、不安を感じているかを明らかにすることを目的としている。 茶山台団地では高齢者が住みやすいまちづくりが望まれている。特に配食や買い物支援について、今後対策すべき課題と考えられる。併せて災害時への備えや避難に対しての不安を感じている居住者が多いことから、防災組織を整備する必要もあると考えられる。

著者

藤原 成基 植田 将平 岩崎 義一 山口 行一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.57-60, 2014 (Released:2018-03-31)

参考文献数

2

著者

田中 智朗 阿部 大輔

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.29-32, 2021 (Released:2021-07-24)

参考文献数

8

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本研究では、コミュニティ型暫定利用を対象に、空地活用の実態を把握した。 以上から、①事業の目的、用途、面積、期間は、運営形態によって傾向が異なること、②暫定利用終了後は対象地 や運営主体の変更が生じるなど新たな展開の契機となる可能性があること③暫定利用を通して場を共有することに よって形成されたコミュニティが、利用終了後も継続的なまちづくり活動として展開されている可能性があること、 が明らかとなった。コミュニティ型暫定利用は終了を前提とした事業であり、いずれ人々の拠点としての場は消滅するが、地域のコ ミュニティ形成に及ぼした影響には持続性を持つ可能性があると考えられる。

著者

塩田 定俊 吉川 眞 田中 一成

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.5-8, 2008 (Released:2018-04-30)

参考文献数

5

被引用文献数

2

著者

前田 充紀 近藤 民代

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.125-128, 2021 (Released:2021-07-24)

参考文献数

7

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本研究の目的は、定額住み放題サービスを利用した多拠点生活者の居住動態パターンと要求、その生活がもたらす利点にはどのようなものがあるのかを明らかにすることである。多拠点生活をホーム・定額住み放題サービス利用の有無から4 つに分類した。定額住み放題サービスの主要事業者であるADDress の会員を分析対象とし、住居や仕事場、サービスの利用状況から考察した。定額住み放題サービスを利用し生活する目的は自然の豊かな場所で過ごすことに加えて快適な環境でリモートワークをすることである。さらに、拠点や多拠点生活が魅力に感じるかどうかは家守や他のHS 利用者などの人と出会いどのように関わるかが影響する。

著者

松崎 至道 久 隆浩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.25-28, 2007

著者

尾谷 悠介 嶽山 洋志 山本 聡 薬師寺 恒治 中瀬 勲

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1-4, 2020

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新型コロナウィルスの流行に伴い、日本国内では不要不急の外出の自粛や県境をまたぐ移動の自粛など、ライフスタイルの変化が見て取れる。本研究では、このような状況下での公園が果たす役割について、主に利用実態と利用者意識から捉えることとした。その結果、新型コロナウィルスの流行の影響を避ける来園者は都市部よりも郊外の公園を選択する傾向があること、集団利用を自粛し個人で出来るレクリエーションに行動が変化していること、遊具の利用が両公園で減少していることなどがうかがえた。今後は、これまでの禁止や自粛が中心の対策から、個人で出来るレクリエーションの推進など、実施可能な活動を発信する必要がある。

著者

羽田 拓也 久 隆浩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.29-32, 2008 (Released:2018-04-30)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

服部 美樹 松尾 薫 武田 重昭 加我 宏之

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.5-8, 2020 (Released:2020-07-25)

参考文献数

8

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本研究では、尼崎中央公園の噴水広場にて着座設備を導入する社会実験を実施し、滞留者の交流行動にどのような影響があるのかを探った。 社会実験は、2019年10月〜11月に実施し、着座設備は、噴水に沿って配置した円弧型、1箇所に集中して配置する集中型の2通りで配置し、行動観察調査を通じて、交流行動(同行者・他者との交流行動)の発生状況を把握した。 その結果、着座設備を導入した社会実験時には、噴水周辺と比べて着座設備の方が単独行動の「飲食」、同行者交流行動の「話す」や他者交流行動の「見る」の割合が高く、特に、噴水周辺と着座設備との間での「見るー見られる」の関係、集中型では他者との会話の発生が確認でき、着座設備の導入が滞留者の交流行動を誘発させる可能性があることが分かった。

著者

岩崎 昂平 寺山 一輝 小谷 通泰

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.73-76, 2014 (Released:2018-03-31)

参考文献数

2

著者

小野 明寿香 岡 絵理子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.113-116, 2016

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近い将来、大阪ベイエリアは南海トラフ地震による津波で被害を受けるとされており、地域住民を巻き込んだ防災コミュニティの構築や津波避難施設の確保が必要である。 しかし、産業構造の変化により、大阪ベイエリアに立地するからこそ成り立つ生業に就きその職場の近くで住まう人々が減少し、「水防団」に入団する等して、自ら街を守るという意識を持った住民は少なくなったと考えられる。 そこで本研究は、現在ベイエリアに住む人々の防災意識を確認し、大阪ベイエリアで生活する住民の職住環境が変化する中で、そこで暮らす住民の生活と付随するべき防災意識との結びつき方を調査し、今後の地域防災のあり方を提案することを目的とする。

著者

西川 洋平 岡田 昌彰

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.61-64, 2011 (Released:2018-04-30)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

田中 椋 山口 敬太 川崎 雅史

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.17-20, 2018 (Released:2018-07-25)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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近年の観光商業化は京都が本来持っている風物に少なからず影響を与えている。今後の景観政策は「京都らしさ」の本質的なあり方を継承するものでなくてはならない。本研究では明治-昭和初期の随筆を資料として内容分析を行うことで、近代化による京都の風物が変容する様を目の当たりにした文人が捉えていた「京都らしさ」の認識を明らかにし、その風物の型を示した。その結果、平安京以来の生活が息づく自然の中で歴史文化を眺めることで真価を味わうことができることが明らかとなった。また、(1)町並み景観、(2)夜の景観、(3)自然景観のそれぞれの風物の型を明らかにし、構成する性質を示した。

著者

辨野 真理 下村 泰彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.15, pp.5-8, 2017

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天神祭存続のために今後必要な取り組みを考察するため、祭の領域とコミュニティを調査した。大阪天満宮が影響を及ぼす領域を「祭の領域」と定義し、氏地の領域、祭会場、可視領域、認識領域の4要素から捉えた。各領域の重なる主要な祭の領域は、大阪天満宮南部と大川の間等であり、影響が薄いのは大阪天満宮北部、堂島、千代崎であった。コミュニティは「講」という組織に着目し、その一つである鳳講の実態を調査した。結果、影響の薄い祭の領域からの祭参画等による支援組織の強化、天神祭予算の確保、ボランティア受け入れの拡充、新規講員の獲得と講の運営に携わる講員の育成、コミュニティ基盤である旧町名の引継ぎ等が必要と考えられる。

著者

小暮 哲理 松本 邦彦 澤木 昌典

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.109-112, 2017 (Released:2017-07-30)

参考文献数

5

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本研究は、市街地再開発事業によって建設されたビル(再開発ビル)の空き床解消に向けた施策である公共施設の導入の改善を目的としている。市街地再開発事業が完了した地区において、竣工後に公共施設が導入された再開発ビルを対象とした。自治体や管理会社へのヒアリング調査結果から、公共施設導入によって施設利用者の満足度の向上やビル来館者の増加などの効果が得られたことが分かった。一方で、公共施設が導入されたことによって他の空き床に新しいテナントが入居するなどの波及的な効果が得られた事例は少なく、それらの事例では自治体・管理会社・ビル内民間店舗等の協力があることが分かった。

著者

藤江 徹 吉田 長裕 鎗山 善理子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.97-100, 2016 (Released:2017-05-31)

参考文献数

5

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大阪市は自転車分担率は高いが、放置自転車問題など自転車へのマイナスイメージが強い。そこで、自転車に関心のある市民有志が集まり、利用者目線で自転車を使ったみちやまちづくりをポジティブに提案するために、参加型イベント「御堂筋サイクルピクニック」を2011年から10回開催している。「ちゃんと走ろう!」と「もっと自転車レーンを!」をアピールしながら、大阪のメインストリート・御堂筋を自転車走行するイベントである。ママチャリやロードバイク、タンデム自転車など様々な車種、約300人が10人ずつのグループに分かれ、一列になって車道を走る。本発表では、参加者アンケートの結果や車道におけるアピール走行の実践、提案づくりの内容を報告する。