著者

尾本 彰

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.256-257, 2013 (Released:2019-10-31)

参考文献数

6

著者

千 世寧 しん ちゃんふぁん 渡辺 紀志 木倉 宏成 有冨 正憲

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.282, 2006

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最近、超臨界圧で運転され原子炉の開発研究が進んでいる。そこで、本研究では臨界圧力近傍の亜臨界圧領域での限界熱流束の挙動が調べるため、フレオン134a流体を用い、5x5ヒータロッドバンドルにおける限界熱流束に及ぼす非加熱棒と支持格子の影響が実験的に観察された。

著者

石井 吉徳

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.193-199, 2005-03-30

参考文献数

1

被引用文献数

2

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<p> 昨年 (2004年) 9月9日 東京プレスセンターで日本原子力学会再処理リサイクル部会主催の講演会を開催した。前半の講演者米国原子力学会のベネデクト博士が「米国は燃料リサイクル (再処理) の研究開発を本格化すること, さらに輸送に使われる石油 (ガソリン) の1/4を原子力でまかなう計画である」と述べた。米国の方針転換の背景には, 安くて豊かな石油時代が終わることをきちんと認識しているからであろう。後半の石井吉徳氏の講演を同時通訳のイヤホンを耳に当て, しきりにうなづいていた。</p><p> その貴重な講演を文章にしていただいた。</p><p> 「40年前も, 石油資源はあと40年しか持たないといったではないか」, 「国際機関IEAでは, まだまだ大丈夫といっているではないか」, 「メタンハイドレードなど代替資源もあるではないか」との疑問にも適切に答えていただいた。</p><p> 車社会米国では石油の7割以上が輸送に使われている。日本でも石油の4割以上が輸送に使われている。車社会からわれわれはどのように脱皮していくのか。便利なガソリンの代替をどうするのか。現在の農業も大型機械や肥料など石油が支えている。天然ガスも10から20年遅れてピークを迎える。天然ガスは発電の1/3を占める。この影響も大きい。</p><p> リサイクルも熱力学から見れば, 流れが逆であり, その分エネルギーが要る。今の社会は, 安くて豊富な石油で成り立っている。われわれの生活にどのような影響があるか。どのような対策, 研究が必要か。みんなが考える問題である。本稿は皆様に考える原点を与えてくれるものと信じる。</p><p> 石油減耗への対策は, まだ世界的に解が得られていない。このような挑戦的な問題こそ, 大学, 研究機関が競って, 研究すべき課題である。</p>

著者

高田 孝 山口 彰 藤田 聡 皆川 佳祐 栗坂 健一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.367, 2011

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本研究では、免震システムを備えたナトリウム冷却高速炉における機器の損傷確率について、免震システムの非線形特性を考慮した評価手法の開発を行っている。本報では、免震システムにおける損傷確率における代表値(フラジリティにおける横軸)および機器応答の不確実さの影響について検討した結果を報告する。

著者

田中 隆則

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.382-386, 2018

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<p>  近年,海外において小型モジュール炉(SMR)の開発に向けての様々な取り組みが行われている。特に,米国,英国,カナダにおいては,政府も積極的に開発を支援する動きがみられており,IAEAやOECD/NEAなどの国際機関においても,SMRに関連する報告書が取りまとめられるなど,国際的にSMRへの関心が高まっている。このようなSMRの特性を分析し,今後,世界のエネルギー需給に与える影響を考察する。</p>

著者

藤井 康正

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.498-499, 2019 (Released:2020-04-02)

著者

黒崎 健 山中 伸介

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.449-450, 2011 (Released:2019-09-06)

参考文献数

6

著者

岩佐 健吾 延藤 遵 杉田 裕 兵藤 英明 松田 武 白土 博司 岩田 裕美子

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.769, 2007

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海水系地下水環境下におけるベントナイト材料の基本特性への影響(膨潤性や低透水性の低下等)を把握するとともに,その影響を考慮して人工バリア設計における対応策として緩衝材・埋め戻し材の仕様(材料,配合等)変更を検討する。

著者

伊原 義徳

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.266-271, 2004-04-30

参考文献数

20

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<p> 敗戦後, 禁止されていた我が国の原子力研究開発は,「アトムズ・フォア・ピース」の呼び掛けによる原子力平和利用の波に乗り, 1956年の原子力基本法の制定, 発電炉の導入と活発化した。研究が進むにつれて, 国産動力炉開発の必要性が認められ, 動力炉・核燃料開発事業団が設立された。他方, 原子力船の開発は, 放射線漏れで停滞し, 十数年後にようやく実験航海を達成した。動燃は, 高速炉でナトリウム漏れを起こし, 対応を誤ったため体制見直しとなった。原子力は安全から安心への時代となり, 誤報問題への対応が重要となった。原子力施設の安全実績は十分確立されているが, 日本文化の特殊性により, それが十分理解されていない。我が国では, 原子力発電が基幹エネルギー源として定着し, 原子力技術は世界最高水準である。不祥事により意気が阻喪することのないよう, 関係者の奮起を望む。</p>

著者

郭 四志

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.752-753, 2014

著者

福島 公親 飯田 式彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.144-152, 2002-06-25 (Released:2009-03-16)

参考文献数

13

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Conventional nuclear reactors converge energy produced by fission to thermal energy of point nuclei, and subsequently to electric power by means of turbines. The conversion efficiency of fission energy to electric power in these systems has not yet gone beyond thirty-odd percent, and almost all applications are restricted to power generation. On the other hand, the collision theory since Rutherford's study indicates that the energy of a charged particle is transferred preferably to an electron with light mass by collision, except for the case of a low velocity charged particle where energy is transferred to a point nucleus with heavy mass. By using electrodynamics this paper shows the possibility that energy of a fission fragment can be transferred preferably to an electron in an atom such as rare gas by collision, and that the emitted energy of a secondary electron is transferred preferably to an electron in a rare gas atom by excitation caused by the collision. Thus, as a result of the photon emission from excited electrons in the rare gas, nuclear energy can be converted to photon energy. The photon energy emitted and the transition probability are derived by the first-principle electronic state analysis. Applications of this technology may possibly lead to the construction of new and various photoindustries.

著者

今村 瑞

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.431, 2008

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現在の地球は数十年の内に化石燃料の枯渇の危機にさらされており、また、増加し続ける世界人口、大気中のCO2濃度の急激な変化など、環境面で多くの問題を抱えている。本研究ではこうした問題に対応すべく、現在地球上の最もクリーンなエネルギー源の一つと考えられている原子力を用いて発電し、さらに排熱も熱供給などに有効活用して、エネルギーを効率よく利用しつつ地球環境を守ることを基本コンセプトとし、既存の安全性の高い技術を使うことで、早期の開発を目指している。

著者

爾見 豊

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

pp.J19.029, (Released:2021-05-12)

参考文献数

15

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Before the Fukushima-Daiichi Accident, Japanese nuclear power plants (NPPs) were utilized with a capacity factor of around 70%, 20% lower than the US capacity factor of around 90%, which is a consequence of Japanese NPPs being operated with a shorter fuel cycle and longer outage period. One reason for this situation is that Japanese decision making is strongly focused on equipment reliability. In a typical pressurized-water reactor, however, core damage frequency (CDF) during refueling outage is higher than that during operation, that is, a short fuel cycle could possibly increase the total CDF of NPPs. In this paper, a decision-making rule using an index representing CDF par power generation is firstly proposed. Secondly, using this rule, a decision process is simulated to optimize the fuel cycle and refueling outage period while showing the effects on CDF reduction in each plant. Thirdly, by applying this decision process to all Japanese NPPs, the total CDF reduction in Japan is indicated. This simulation shows that the change of decision-making rule will bring about an 18% CDF reduction or 16% increase in power generation in total in Japan. At the same time, each NPP gains strong incentive to improve its own safety because this new rule permits a higher capacity factor operation only for the NPPs that are safer than the average.

著者

中根 良平

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.895-896, 2009 (Released:2019-06-17)

参考文献数

4

著者

津田 修一 中根 佳弘 山口 恭弘

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.34, 2003

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数10MeVの中性子エネルギー領域における線量計算精度の検証を行うために、人体主要4元素から作られる種々のスラブファントム内吸収線量分布の測定結果と、MCNPX、HETC-3STEP及びPHITSによる計算結果を比較・検討する研究を計画している。

著者

小木曽 洋一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.350-355, 2015 (Released:2020-02-19)

参考文献数

2

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福島第一原発の事故以降,全国の原発は全て停止し,再稼働に向けた動きも始まっているが,容易ではない状況にある。また,我が国の原子エネルギー政策の基幹である核燃料サイクルは稼働できない状態が長きにわたって続いている。原子力産業が右肩上がりであった1980年代から90年代にかけて,核燃料サイクルの中心に位置づけられるプルトニウムの生物影響リスクを評価するために,我が国で初めての動物実験施設「内部被ばく実験棟」が放射線医学総合研究所に建設され,実験研究が行われた時期があった。その一翼を担った研究者の立場から,実験棟の設計,建設,運用に携わった経緯を織り交ぜながら,プルトニウムを実験動物に吸入曝露あるいは注射投与して発がんのリスクを評価する研究を進めていった体験を概説する。

著者

桜井 久子

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.701-702, 2011 (Released:2019-09-06)

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平成23年6月中旬,日本原子力産業協会は協力協定を有するロシア国立研究センター「クルチャトフ研究所」のエフゲニー・パーブロビッチ・ベリホフ総裁(=写真)が来日したのを機に,東京都内で「チェルノブイリ事故から25年―福島第一原子力発電所事故への教訓」と題する講演会を開いた。4号機の事故の収束に大きな力を発揮した同研究所の実績を紹介するとともに,「チェルノブイリ原発事故は原子力産業の発展のみならず多方面に影響を及ぼした。が,事故に備え,対策を講じることは事故前にもできたはずである」と述べ,国際原子力事象尺度(INES)でレベル7を記録した同事故を述懐した。

著者

服部 美咲

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.377_2, 2020

著者

真鍋 勇一郎 中村 一成 中島 裕夫 角山 雄一 坂東 昌子

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.56, no.11, pp.705-708, 2014 (Released:2020-02-19)

参考文献数

15

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マラーのショウジョウバエの実験以後,放射線のリスクは,総線量で決まることが示され,LNT(直線しきい値なし(仮説))が放射線防護の基礎となった。しかしながら,後にラッセルらによって,線量率効果の存在が示された。これらの異なった種に対する結果を,統一的に理解し,それをヒトまで援用する手法として数理モデルを提案する。更にスケーリング則を導入すると,様々な種の実験データを統一的に理解できる。これは放射線リスク評価に新しい知見を加えるだろう。

著者

大野 勝巳 安藤 将人 小竹 庄司 長沖 吉弘 難波 隆司 加藤 篤志 中井 良大 根岸 仁

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.685-712, 2004-10-30

参考文献数

6

被引用文献数

1

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<p> 核燃料サイクル開発機構は, 電気事業者などの参画を得て, オールジャパン体制の下, 1999年からFBR (高速増殖炉) サイクルの実用化戦略調査研究を実施している。本研究のフェーズⅠ (1999~2000年度) に引続き, 2001年度より5ヵ年計画で開始したフェーズⅡ研究の前半部分の終了を受け, 本特集では, これまでに検討されたシステム候補概念の設計研究や要素技術に係わる試験結果などについての進捗状況およびこれまでに得られた成果について解説する。</p>