著者
伊藤 正人
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.156-161, 2019-02-10 (Released:2020-02-10)
参考文献数
16
被引用文献数
1

本特集は、2016年に開催された日本行動分析学会第34回年次大会(大阪市立大学)の公募企画シンポジウム「オペラント条件づけ研究事始め:スキナー研究室から送られた2組の実験装置」(企画 河嶋 孝・伊藤正人)に基づいている。このシンポジウムでは、2組の実験装置導入の経緯や実験装置をめぐる日米交流の一端を明らかにすることを目的としていた。このための基本資料として、当時の慶應義塾大学と東京大学の状況を知る関係者の方々から聞き取り調査を行い、関連年表を作成した。ここでは、関連年表(付表)の内容について紹介し、問題点を整理することにしたい。なお、年表作成にあたり、吉田俊郎、大山 正、大日向達子、故二木宏明の諸先生方から貴重な証言をいただいた。記して感謝申し上げる。年表は、慶應義塾大学と東京帝国大学および東京大学の文学部心理学研究室に関わる事項を中心に、国内外の出来事も記載してある。記載した事項は、戦前(1940年代)から現在(2010年代)までの両大学におけるオペラント条件づけ研究に関与した方々の活動や、オペラント条件づけ研究のインスツルメンテーションを総括する目的で行われた「実験的行動分析京都セミナー」(2012年~2015年)の開催などの活動にも広げてある。また、2組の実験装置の内、現存している慶應義塾大学のハト用実験装置、特に累積記録器についての考証と動作復元の試みが浅野ら(Asano & Lattal, 2012)によって行われており、実験箱についても坂上ら(Sakagami & Lattal, 2016)による論考が公刊されているので、これらについても記載してある。
著者
髙津 梓 奥田 健次
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.64-70, 2019-08-31 (Released:2020-08-31)
参考文献数
13

研究の目的 本研究では、特別支援学校の給食場面で、飲食物を飛ばす、吐き出す行動の見られるダウン症候群の児童について、教室環境を調整した上でエラーレス指導を行い、その効果を検討した。対象者 知的障害特別支援学校小学部4年に在籍する、知的障害のあるダウン症候群女児1名。他者への不適切な関わりが多く、給食時には食べ物や牛乳を前方に飛ばす、口に入れたものを吐き出す、皿をひっくり返して振る行動が見られた。場面 対象児の所属校の給食場面で介入を行った。介入 牛乳を途中でこぼしたり牛乳やおかずを向かいにいる人に向けて飛ばしたりする不適切な行動に対し、①前方に衝立を設置する、②牛乳を飲み込んだら小分けにしたおかず等を小皿で提示する、③おかずを口に入れた際に前方に手をかざす、エラーレスを目指した介入を行った。行動の指標 給食時間中における不適切な行動の生起率、牛乳の摂取量を指標とした。結果 12週目以降不適切な行動が生起しなくなり、介入終了後も維持された。また、摂食スキルも向上した。結論 行動の形成期に使われることが多いエラーレス指導が、食事中においてすでに起こってしまった誤学習を修正することにも役立てられた。
著者
中村 有里 松見 淳子
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.54-58, 2010-01-30 (Released:2017-06-28)
被引用文献数
1

研究の目的行動的コーチングがハンドボールの7mスローにおけるシュートフォームの改善に及ぼす効果を検討した。研究計画ABAデザインを用いて行った。参加者ハンドボール部に所属する女子大学生3名であった。介入的シュート場面と通常シュート場面の2場面を設けた。シュートフォームを12項目の下位スキルに課題分析したチェックリストを用い、行動的コーチングとしてシュートフォームの教示、モデリング、行動リハーサル、パフォーマンスフィードバックを行った。行動の指標シュートフォーム下位スキルの正反応率であった。結果的シュート場面及び通常シュート場面共に参加者全てのシュートフォーム正反応率は上昇した。考察行動的コーチングはハンドボールのシュートフォームの改善に有効であることが示唆された。シュート成功本数については一貫した向上が見られなかった。
著者
青木 康彦 龔 麗媛 野呂 文行
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.87-102, 2019-08-31 (Released:2020-08-31)
参考文献数
41

自閉スペクトラム症(autism spectrum disorder, ASD)児の療育指導において社会的関わりによる強化は重要であると考えられるが、一部のASD児においては社会的関わりが強化子として機能していない可能性が指摘されており、社会的関わりを条件性強化子とする成立率が高い方法の検討が必要である。本研究では、ASD児、発達障害児や定型発達児を対象とした研究における年齢、診断、条件づけの方法、中性刺激の種類、強化子の種類、中性刺激の種類と強化子の種類の組み合わせごとに条件性強化子成立の差異を検討し、ASD児における条件性強化子成立の条件を検討することを目的とした。条件づけを実施した26篇の研究を対象に、「年齢」、「診断」、「条件づけの方法」、「中性刺激の種類」、「強化子の種類」ごとに条件性強化子の成立率を算出した。また、中性刺激の種類と強化子の種類の組み合わせにおける条件性強化子の成立率を算出した。その結果、年齢、診断、中性刺激、強化子の種類ごとに条件性強化子の成立率に差がみられた。また、中性刺激の種類と強化子の種類の組み合わせでは、ある中性刺激との組み合わせで条件性強化子成立率が高い強化子刺激であっても、別の中性刺激との組み合わせでは条件性強化子の成立率が低い場合がみられた。今後、ASD児にとって社会的関わりが強化子として機能するために、社会的関わりと組み合わせる強化子について検討する研究が多く実施されることが望まれる。
著者
赤根 昭英
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.49-60, 1995

知的障害を持つ2名の生徒に、1000円未満の買い物ができるように教授した。それまで、生徒らは、10円を超える金額の支払や、2桁の金額の読み書きができなかった。教師(筆者)の自作による「計数板」という教具を使用し、硬貨の計数を訓練した。さらに「計数板」を補助具として用いて、実際に買い物をさせた。その結果、スーパーマーケットのレジスターの金額表示を見て支払ったり、菓子屋の店主が言った金額を聞いて支払ったりすることができるようになった。また、彼らが買い物をしていることを、店の人や周りの買い物客に知らせるようにすることで、児童が買い物をしやすい環境ができただけでなく、障害児に対する周囲の人々の理解を促すこともできた。さらに、彼らが学校で買い物ができるようになると、親たちも家庭で彼らの買い物を試みるようになった。算数指導という教授の文脈からも、地域生活の為の準備としても、教室から出て現実の社会場面で実際に硬貨を使う事は有効であると考えられる。
著者
宮崎 光明 加藤 永歳 井上 雅彦
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.19-31, 2014-07-30 (Released:2017-06-28)
被引用文献数
1

研究の目的 無発語または発声・発語が少なく、音声によるコミュニケーション行動が乏しい自閉症児を対象に、アイコンタクトおよび発声・発語を促進するために、PECSの要求場面において、対象児が絵カードをコミュニケーション・パートナーに渡した後に動作模倣を取り入れた際の介入効果を検討することを目的とした。研究計画 ベースライン期、PECSの訓練、PECSに動作模倣を取り入れた訓練、維持テストからなるABCAデザインを用いた。場面 プレイルームにて実施した。対象児 無発語または発声・発語が少なく、コミュニケーション行動が乏しい自閉症児4名であった。介入 訓練期1ではPECSのフェイズIの訓練を行い、訓練期2では、フェイズIに動作模倣を取り入れた訓練を行った。行動の指標 絵カードを用いた要求行動を構成する行動の正反応率、アイコンタクトおよび発声・発語の生起率、動作模倣の正反応率を行動の指標とした。結果 本研究に参加したすべての自閉症児において、絵カードを用いた要求行動を構成する行動の正反応率、アイコンタクトおよび発声・発語の生起率が増加した。また、3名の動作模倣の正反応率の増加が見られた。結論 PECSの訓練手続きに動作模倣を取り入れることで、アイコンタクトおよび発声・発語が促進されることが示唆された。
著者
清水 裕文 山本 淳一
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.22-43, 1998
被引用文献数
1

本研究では4名の発達障害児を対象に、授与動詞や助詞を含む文の獲得に及ぼす条件の検討をおこなった。まず、高次条件性弁別の枠組みを用いて文法を分析した。実験Iでは2人の他者が物を受け渡ししている動画を提示し、"わたす""もらう"といった授与動詞を使用した文の構成を訓練した。文構成のために助詞選択条件と動詞選択条件を設定した。その結果、すべての対象児において適切な文構成が成立しなかった。実験IIでは対象児に実際動作を行ってもらい、それに対応する"わたしました""もらいました"という授与動詞を含む文を構成する反応の出現を分析した。動詞選択条件、名詞選択条件、助詞選択条件といった3つの条件性弁別場面を設定した。ベースラインでは動詞選択条件の正反応率が高く、他の条件の値はチャンスレベルであった。助詞選択条件の2つの事例を訓練することで、他の未訓練の文や名詞選択条件の正反応率も上昇した。実験IIIでは、対象児の実際動作に対応して、"あげました""くれました"という授与動詞を含む文を構成する反応を分析した。構成のために、実験IIと同じ条件性弁別手続きを設定した。その結果、ベースラインでは動詞選択条件の正反応率が高く、他の条件はチャンスレベルであった。助詞選択条件を訓練することで、名詞選択条件の正反応率も上昇した。本研究の結果から、自分自身の実際の行為を見本刺激とすることで、少数事例の訓練によって、発達障害児が適切な授与動詞や助詞を含む文を表出することが、可能となることが示された。また、授与動詞の獲得の困難さは、条件性弁別の階層性の高さに対応することが示唆された。
著者
島宗 理 中島 定彦 井上 雅彦 遠藤 清香 井澤 信三 奥田 健次 北川 公路 佐藤 隆弘 清水 裕文 霜田 浩信 高畑 庄蔵 田島 裕之 土屋 立 野呂 文行 服巻 繁 武藤 崇 山岸 直基 米山 直樹
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.174-208, 2003-09-05 (Released:2017-06-28)

行動分析士認定協会(Behavior Analyst Certification Board : BACB)は、国際行動分析学会(Association for Behavior Analysis : International)が公認し、支援している、行動分析学に基づいた臨床活動に携わる実践家を認定する非営利団体である。本資料ではBACBの資格認定システムを紹介し、実践家の職能を分析、定義したタスクリストの全訳を掲載する。タスクリストを検討することで行動分析家の専門性を明確にして、我が国における今後の人材育成やサービスの提供システムについて、検討を始めるきっかけをつくることが本資料の目的である。
著者
Judy L. Agnew 安生 祐治
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.133-141, 1994-12-25 (Released:2017-06-28)

行動分析学の企業への応用はここ数年の間にめざましい発展を遂げている。本論文では、行動分析学を利用しているビジネスコンサルティング会社、Aubrey Daniels & Associatesが提供するコンサルティングサービスを解説する。パフォーマンス・マネジメントと呼ばれるこのサービスは、標的行動と成果の特定、先行条件の特定、測定、フィードバック、ゴール設定、結果の操作の6つの基本的なステップから成り立っている。パフォーマンス・マネジメントによる成功事例を、クライアントが直面していた問題とその解決方法を含めて紹介する。
著者
中野 良顯
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.18-51, 2005-04-25 (Released:2017-06-28)
被引用文献数
1

この論文では、臨床場面でサイエンスに徹し効果の実証された最善の技法を提供することが、行動分析家の倫理であることを主張する。サイコロジストが臨床場面でサイエンスに徹するべきであるという三張は、行動分析の内部より外部で強調された。主役となったのはより大きな時代精神としての「エビデンス・ベースの医学(evidence-based medicine, EBM)」の一環であるアメリカ心理学会第12部会特別委員会による「経験的に支持された治療(empirically supported treatment, EST)」運動だった。委員会の使命は経験的に支持された治療を同定する基準に無作為化比較試験(randomized controlled trial, RCT)を含め、それに合格した治療をリスト化し、その情報を普及促進することだった。ESTとして同定された児童版心理療法の数は少なく、自閉症などの領域でのESTは見出されていない。日本に行動分析の倫理を確立する上で考慮すべきEST運動の展望から得られた課題は、マニュアルとRCTを使った臨床研究を拡大すること、内外のEST文献の組織的展望を奨励すること、そして実践家がESTを提供しうるシステムを確立することである。
著者
坂上 貴之
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.92-105, 2002

行動分析学における行動経済学は、4つの研究の流れ、すなわち摂食行動についての生態学的アプローチ、伝統的経済心理学研究とトークンエコノミーでの経済分析、強化相対性についての量的定義の追求、そしてマッチングの法則の展開、から形成された。それは、強化の有効性についての新しい指標、実験.条件の手続き的理論的区別、選択行動の最適化理論という3つの主要な成果をもたらした。この最後のもっとも影響のある成果は徹底的および理論的行動主義に対する別の選択肢としての目的論的行動主義を促した。が、同時にそれは経済学から限定合理性と不確実性という2つの問題も引き継いだ。実験経済学と進化経済学はこれらの問題を克服しようとする2つの候補であり、両者ともその実験的理論的枠組みとしてゲーム分析的なアプローチを利用している。特に後者は行動分析にとって魅力ある研究領域である。なぜなら、それは限定合理性を含んだ進化ゲームと、生物学的枠組みとは異なる進化過程の多様な概念的アイデアを提供するからである。
著者
河村 優詞
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.102-109, 2019

<p><b>研究の目的</b> 知的障害特別支援学級在籍児童において、漢字学習への選好に及ぼす要因を検討することを目的とした。研究Ⅰでは低選好課題の後に高選好課題を行う場合の選好傾向を、研究Ⅱでは低選好課題の後に課題の選択機会がある場合の選好傾向を検討した。<b>研究計画</b> 学習課題間の選好査定を実施した。研究Ⅰでは低選好課題のみを行うプリントと低選好課題の後に高選好課題を行うプリントを児童に選ばせた。研究Ⅱでは低選好課題の後に課題の選択機会のあるプリントと選択機会の無いプリントを児童に選ばせた。<b>場面</b> 小学校の教室で実施した。<b>参加児</b> 特別支援学級に在籍する4名の児童であった。<b>独立変数の操作</b> 高選好課題の有無(研究Ⅰ)および選択機会の有無(研究Ⅱ)であった。<b>行動の指標</b> 各プリントに対する参加児の選択を指標とした。<b>結果</b> 研究Ⅰでは低選好課題の学習量が多くても、高選好課題を含むプリントが選好された。研究Ⅱにおいて一部の参加児では、低選好課題の学習量が多くても選択機会のあるプリントが選好された。<b>結論</b> 課題選択の傾向から高選好課題や選択機会が強化子として機能した可能性のあるケースが存在した。しかし、厳密に強化子として機能したか否かは検証できておらず、今後の課題として残された。</p>
著者
畔上 恭彦
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.154-164, 1996

臨床において、コミュニケーション場面での子どもの行動の変化を捉えると同時に、その行動の意図、例えば、人に視線を向けたという行動だけなく、子どもの視線の奥の「まなざし」の意図を理解するということが重要な意味を持つ。このような観点からINREALでは、コミュニケーション分析を行い、これを通して、話し手・聞き手はどのように『会話の原則』に従ったかを検討する。今回、自閉的傾向のある発達遅滞児とのプレイ場面において、INREALの『会話の原則』に従ったコミュニケーション指導を行ったところ固執と思われていた行動が、人との関わりの接点となり、大人と子どもとのやり取りへと変化していった。大人が意味のあるコミュニケーションを行うために『会話の原則』を守ることの重要性が示唆された。この『会話の原則』を守っているかどうかは、臨床場面の録画ビデオを検討することで確認できる。
著者
菅佐原 洋
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.24-34, 2018

<p>発達障害児の発話指導では、対象児の発声が有意味語や見本音声に近づくことが求められる。従来は指導者や第三者による印象評定が用いられることが多かったが、効果的な支援や訓練者の技術向上のためには、より客観的で定量的な指標を用いる必要がある。そこで、本稿ではフリーウェアであるPraatを用いた音声解析を利用した定量的評価の手法について紹介する。</p>
著者
小野 浩一
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.174-183, 2008-03-31 (Released:2017-06-28)

(1)研究の目的 ヒトにおけるFRスケジュールとVRスケジュール間の選好が特定のスケジュール履歴によって変化するかを検討した。(2)研究計画 実験操作の前後に従属変数としての選好を観察する事前事後実験デザインを用いた。選好は並立連鎖スケジュールによって測定した。(3)場面 大学施設内の小実験室において個別に実施した。(4)実験参加者 募集に応じた大学生27名(男性13名、女性14名)。(5)独立変数の操作 前後のテストフェイズの間に履歴フェイズとして、14名の参加者には左右のターミナルリンクにFRスケジュールを配置したFR履歴を、13名の参加者には左右のターミナルリンクにVRスケジュールを配置したVR履歴を加えた。(6)行動の指標 両テストフェイズにおけるFRスケジュールとVRスケジュール間の選択において、FR側イニシャルリンクの相対反応率とFRターミナルリンクの選択数を選好の指標とした。(7)結果 FR履歴とVR履歴は異なる結果をもたらした。FR履歴の参加者は総じてVRスケジュールへの選好を増加させ、異種選好を示した。一方、VR履歴の参加者の選好の変化は多方向的でその変化値も大きかった。(8)結論 先行履歴はヒトの選択行動に対して、(1)異種選好のような一般的変化、そして、(2)履歴内容によって異なる特異的変化、をもたらす可能性がある。
著者
瀬島 順一郎
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.91-114, 1992-03-31 (Released:2017-06-28)

Philosophy of science which underlies in Behavior Analysis is pragmatism. Pierce, C.S. who was a founder of pragmatism said that "Consider what effects, that might conceivably have practical bearings, we conceive the object of our conception to have. Then, our conception of these effects is the whole of our conception of the object." They say this is the maxim or the rule of pragmatism. So this maxim of pragmatism implies the same meaning of contingencies of reinforcement in Behavior Analysis. In Behavior Analysis consequences of reinforcememt shape behavior and then change consciousness and belief. Magician's selection system has been adopted in order to understand the pragmatic feature of Behavior Analysis. Magician's selection system contains a serial verbal reinforcement sequences. One who experienced magician's selection thinks that he selected by his free will, but in fact he was completely controlled by magician. In this paper it is concidered that sequence of reinforcement effects the selection behavior and belief of free will.
著者
佐伯 大輔
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.154-169, 2002-03-30 (Released:2017-06-28)

これまで、経済学と心理学は、遅延時間の経過に伴う報酬の価値の減衰を、時間選好または遅延による報酬の価値割引と呼び、この現象の説明を異なる学問的立場から異なる方法論を用いて行ってきた。経済学における初期の研究は、公理的アプローチにより、財消費の現在と未来への合理的配分を表すことのできる指数関数モデルを提案した。しかし、最近の経済学研究は、経済学や心理学における実証的研究の結果から、指数関数モデルでは記述できない逸脱現象を見出し、これらを記述できる新たな割引モデルを提案している。一方、心理学では、ヒトや動物の遅延による価値割引が、指数関数モデルよりも双曲線関数モデルによってうまく記述できることや、収入水準やインフレーションなどの経済学的変数が割引率に関係する事実が明らかになった。今後、仮想報酬間での選択場面を用いてきた経済学の時間選好研究には、実際の選択場面を用いた割引率の測定が求められる。一方、心理学の価値割引研究には、経済学が報告した逸脱現象が、実際の選択場面においても生起するか否かを検討することが求められる。2つの価値割引研究の融合により、この現象のさらなる理解を可能にする学際的研究領域の確立が期待される。