著者

島宗 理 吉野 俊彦 大久保 賢一 奥田 健次 杉山 尚子 中島 定彦 長谷川 芳典 平澤 紀子 眞邉 一近 山本 央子

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.96-107, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

著者

島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.35-40, 2007-06-30 (Released:2017-06-28)

著者

島宗 理

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.35-40, 2007-06-30

著者

島宗 理

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 (ISSN:13434403)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.197-204, 2003

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国立情報学研究所『研究紀要公開支援事業』により電子化。

著者

島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.46-57, 1996-08-05 (Released:2017-06-28)

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どんなテクノロジーでもそれが活用されるためには、まず採用されなければならない。スキナーは行動分析学の基本的枠組みと、それを社会問題の解決に役立てるための指針を示した。これを21世紀に活かすためには、テクノロジー普及に関する研究と実践が欠かせない。本論文では普及に成功した行動的プログラムの例と失敗した例を分析し、普及に関する実験的・理論的研究と、さらなる実践についての提言を行う。

著者

島宗 理 清水 裕文

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.269-277, 2006

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We conducted theoretical analyses on reading comprehension from a behavior analytic point of view. First, reading comprehension is defined as behavioral changes that are caused by function-altering effects of reading text. Then, we inferred the conditions in which such function-altering effects might evolve. At minimum, textual, tact, and intraverbal responding are required, to the verbal stimulus in the text, ideally with equivalence relationships to what is described. Furthermore, autoclitic repertoires such as "A is B" and "if X then Y" seem to be critical for the text to have function-altering effects. Furthermore, for more comprehensive understanding, other supplemental verbal behavior, such as repetition, imagination, and looking up a dictionary seem to be effective problem-solving behavior, which could be explicitly taught. A gap between theoretical and empirical research is found in the investigation of the acquisition process of autoclitic frames, which thus calls for future research.

著者

島宗 理

出版者

法政大学文学部

雑誌

法政大学文学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Letters, Hosei University (ISSN:04412486)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.73-84, 2020-09-30

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家庭用カラオケの採点システムを用い,モデルとなるメロディーと歌い手の音高を歌唱中にリアルタイムで視覚提示するピアノ譜の仕組みが総合得点に及ぼす影響を,“音痴”を自認する成人1名を対象に検討した。予備調査から総合得点が主旋律,タイミング,なめらかさ,テクニックからなる4つの下位尺度の加重得点として算出されていることと,このうち主旋律の重みづけが大きいことがわかった。実験1でメロディを既習済みの4曲を対象に条件交替法を使ってピアノ譜の有無による総合得点の違いを検討したところ,条件間の差は見いだせなかった。実験2ではメロディを学習中の4曲を対象に課題曲間多層ベースライン法を適用したところ,ピアノ譜がメロディ学習の進度を加速したことが示された。正しいメロディで歌う行動が自動的強化だけでは十分に形成されない場合にピアノ譜が有効に機能する可能性が示唆された。

著者

島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.94-95, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

著者

根木 俊一 島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.59-65, 2010-01-30 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

2

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目的合気道の技の一つである"座技呼吸法"の指導における行動的コーチングの有効性について検討した。研究計画参加者間の多層ベースライン法を用いた。場面大学内の道場にて訓練セッションを行った。参加者合気道部の女子学生3名が初心者として参加した。介入課題分析により"座技呼吸法"を5つの下位技能として定義し、モデリング、順行連鎖化、言語賞賛による分化強化の組み合わせにより指導した。行動の指標各試行において5つの下位技能それぞれの生起/非生起を記録し、0-5点で得点化した。社会的妥当性を検討するために参加者に聞取り調査を実施した。また外的妥当性を検討するため、第三者に訓練前後の参加者の技を観察し、評定してもらった。結果訓練により、全参加者において得点が上昇した。社会的妥当性、外的妥当性についても確認できた。結論これまで球技や水泳などで確認されていた行動的コーチングの有効性が合気道という武道においても示された。

著者

島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.4-14, 1999-10-30 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

1

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組織行動マネジメント(Organization Behavior Management)は応用行動分析学の一領域であり、組織の問題を効果的かつ効率的に解決する行動的テクノロジーの開発を目的としている。本論文では、その歴史と現状を簡単に紹介し、最近の研究の動向などから、これからの課題について論じる。

著者

島宗 理 吉野 俊彦 大久保 賢一 奥田 健次 杉山 尚子 中島 定彦 長谷川 芳典 平澤 紀子 眞邉 一近 山本 央子

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.96-107, 2015-02-25

著者

島宗 理 大塚 数馬 鈴木 亮太

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.30, 2012-08-01

著者

島宗 理 濱野 好

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第77回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3PM-042, 2013-09-19 (Released:2020-12-14)

著者

島宗 理 磯部 康 上住 嘉樹 庄司 和雄

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.46-62, 2000-02-29 (Released:2017-06-28)

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都内のある小規模ソフトウェア開発会社において、営業担当者の企画提案を支援する"企画提案思考ツール"を開発し、その効果を検討した。企画提案思考ツールは新聞や雑誌などに掲載された情報処理サービスの記事について以下の質問に答えていくジョブエイドとして開発した。(1)対象となる顧客は誰か、(2)顧客のニーズは何か、(3)ニーズを満足させる技術は何か、(4)これまでの技術と異なるところはどこか、(5)どのように販売しているか。そして、(6)顧客、(7)技術、(8)販売方法のうち、どれか一つを変化させて自分なりの提案を作るように要求された。最初に、5人の営業担当者に対して企画提案思考ツールを導入し、週間営業ミーティングでの口頭発表が向上されることを確認した。その後4か月間、企画提案思考ツールへの適切な記入行動をファックスと電子メールとを使って遠隔より支援した。さらに別の5名の社員に対し、最長は1年間以上にわたり、今度はファックスと電子メールのみを使って遠隔より企画提案思考ツールの正確な使用を訓練し、継続的な利用を促進した。企画提案という複雑な言語行動の自発が比較的簡単なジョブエイドで導くことができること、そしてジョブエイドの継続的な利用を遠隔から支援できることが示された。

著者

根木 俊一 島宗 理

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.59-65, 2010-01-30

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目的合気道の技の一つである"座技呼吸法"の指導における行動的コーチングの有効性について検討した。研究計画参加者間の多層ベースライン法を用いた。場面大学内の道場にて訓練セッションを行った。参加者合気道部の女子学生3名が初心者として参加した。介入課題分析により"座技呼吸法"を5つの下位技能として定義し、モデリング、順行連鎖化、言語賞賛による分化強化の組み合わせにより指導した。行動の指標各試行において5つの下位技能それぞれの生起/非生起を記録し、0-5点で得点化した。社会的妥当性を検討するために参加者に聞取り調査を実施した。また外的妥当性を検討するため、第三者に訓練前後の参加者の技を観察し、評定してもらった。結果訓練により、全参加者において得点が上昇した。社会的妥当性、外的妥当性についても確認できた。結論これまで球技や水泳などで確認されていた行動的コーチングの有効性が合気道という武道においても示された。

著者

島宗 理 六車 幾恵

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要. 教育科学編 (ISSN:13434403)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.65-71, 1997

著者

島宗 理

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.94-95, 2015-02-25

著者

George SUGAI 渡辺 弥生 島宗 理

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.184-187, 2014 (Released:2014-12-24)

被引用文献数

1

著者

島宗 理 中島 定彦 井上 雅彦 遠藤 清香 井澤 信三 奥田 健次 北川 公路 佐藤 隆弘 清水 裕文 霜田 浩信 高畑 庄蔵 田島 裕之 土屋 立 野呂 文行 服巻 繁 武藤 崇 山岸 直基 米山 直樹

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.174-208, 2003-09-05

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行動分析士認定協会(Behavior Analyst Certification Board : BACB)は、国際行動分析学会(Association for Behavior Analysis : International)が公認し、支援している、行動分析学に基づいた臨床活動に携わる実践家を認定する非営利団体である。本資料ではBACBの資格認定システムを紹介し、実践家の職能を分析、定義したタスクリストの全訳を掲載する。タスクリストを検討することで行動分析家の専門性を明確にして、我が国における今後の人材育成やサービスの提供システムについて、検討を始めるきっかけをつくることが本資料の目的である。

著者

若松 克則 島宗 理

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.21-29, 2020-08-20 (Released:2021-08-20)

参考文献数

35

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研究の目的 会計事務所の顧客が領収書を整理して提出する行動を、少ない手間、短い時間で作業できる領収書綴りを提供することで増やすことができるかどうかを検討した。研究計画 対象顧客を5群に分け、顧客群間の多層ベースライン法を用いた。場面と参加者 口頭で依頼しても領収書を整理して提出してくれなかった顧客24社を対象とした。介入 ひと月1冊とし、日付ごとに見開き1頁を用意して日付をあらかじめ印刷し、発行日の頁に領収書を貼り付けるだけで済むようにした日記型領収書綴りを開発し、顧客に提供した。行動の指標 実験協力者として参加した仕訳スタッフが担当する対象顧客それぞれについて、領収書を整理して提出していたかどうかを毎月記録した。結果 17社が領収書綴りを使い、14社が継続して領収書を整理して提出するようになった。損益分析により、顧客・月あたり3,238円の利益を得たこと、仕訳担当スタッフもその結果に満足していたこと、実験終了後6年後も顧客による標的行動が維持されていたことがわかった。結論 領収書整理に関わる反応エフォートを低減することで顧客の協力的な行動を喚起し、維持できる可能性が示唆された。