著者

中井 勇 光枝 和夫 大畠 誠一

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.1-18, 1995-12-25

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本論文はマツ属の種間交雑の可能性から, 種間での生殖的隔離と地理的隔離を考慮して類縁関係を再検討し, さらに, 近年わが国におけるマツ枯れ被害対策と関連して, 創出されたF_1雑種の抵抗性やその生育状況について論議した。1. 種間交雑はマツ属の分類学上の亜節内では成功例が多く, 亜節間での成功例は僅かで, 種の生殖的隔離と分類学上の位置付けはほぼ符合した。しかし, 同じ亜節内において交雑の失敗例があり, 地理的な隔離等を考慮するといくつかの種群に区分することが可能であった。Sylvestres亜節は, アメリカ東部に分布する種とヨーロッパ地域に分布する一部の種群, 地中海沿岸地域に分布する晩成球果種群, 東アジア地域に分布する種群およびP. merkusii (1種) の4グループに細分できた。Australesでは, 成熟球果が閉果 (晩成球果) の種群と開果の種群に区分され, Contortaeでは地理的に隔離する2種群, さらにOocarpaeではメキシコ地域とアメリカ西部地域の2種群に区分できる。これらの区分は種分化と密接に関係するものと理解された。2. 上賀茂試験地で創出された雑種は, P. thunbergiiを雌性親とした種間で8種, P. densifloraとの種間で1種, P. taeda × P. rigidaの両面交雑の2種, P. viginianaとの種間で1種, P. muricataとの種間で2種の合計14種である。これらの雑種の中でマツ枯れ被害に対する抵抗性種と考えられるものは, P. taeda × P. rigidaの両面交雑種及びP. virginiana × P. clausaがあげられる。わが国の在来種との間ではP. thunbergii × P. tabulaeformisが抵抗性を示しており今後の生育が期待される。

著者

渡辺 弘之 二村 一男

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.1-15, 1971-03-25

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京都大学芦生演習林において, 82種の鳥類が記録された。線センサス法によっての個体数調査を3つのコースで, 1969年および1970年の5月に行なったが, 種類数は0. 3 - 1. 3/ha, 個体数は0. 3 - 2. 2/haであった。鳥類の摂食物調査を20種25例について行なったが, ハギマシコ, カヤクグリ, カケス, ヤマドリ, カワガラスのそ嚢・砂嚢から, 砂粒が検出された。

著者

白幡 洋三郎

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

no.53, pp.p216-230, 1981-11

被引用文献数

1

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横浜公園は日本に於ける近代公園の先駆として知られている。創設に至る経緯も何人かの先達によって研究されている。ただそれらに共通しているのは, 横浜居留地の外国人達の要求が発端となっているせいもあって, 外交文書の文面を追うことに終始している点である。本稿では, まずそもそも何故外国人居留地の中に公園が必要とされたのか, また居留外国人のうちどのような層の人々が必要としたのかを考察し, 居留地内のハイクラスの人々が, 本国での生活のスタイルを居留地に持ち込んだものであると結論づけた。さらに, これまで利用きれなかった外務省資料の図面, 費用調書から公園造成の具体的なうごきを追った。その結果日本側の財政事情により造成費が削減されたこと, それに伴い直線ばかりの整形的な地割が, 曲線を持つ自然式に変わり, また植付けの樹木も当初リストに挙げられていた仕立物が最後に消え, 自然樹形のものとなったことが明らかになった。工事を担当する日本側は様々の変更に器用に対処している。一方外国側は, 一貫して公園の必要を主張して, 当初のプランとは異るとはいえ, 目指す公園をとにかく確保した。これは公共造園を舞台にして, 明治初期の特にヨーロッパと日本の文化, また生活の流儀の差があらわれたものであり, 日本側のヨーロッパ文化の受容と近代化への対処の一例と考えられよう。(なお本文中の年代の漢数字は陰暦, アラビア数字は太陽暦での年代を示す。たとえば明治三年五月, 明治6年11月, のごとくである。)

著者

古野 東洲

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.16-30, 1982-11-20

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マツノザイセンチュウに起因するクロマツ, アカマツの集団枯損は, 関東以西の西日本に大きな被害をあたえ, さらに拡大している。また, わが国に植えられている外国産マツ属にも被害をあたえている。本報告は, 主として, 京都大学農学部附属演習林上賀茂, 白浜および徳山の3試験地に植えられている外国産マツ属のマツノザイセンチュウによる枯損を調査した結果をとりまとめたものである。枯損マツ属は, P. thunb. × P. masso. のF_1雑種を含めて20種に達し (表-2 - 6), 一般に, マツノザイセンチユウに対して抵抗性があるとみなされている P. taeda, P. elliottii, P. palustris, P. massonianaの枯損も観察された。枯死マツの枯死年の樹高生長は, アカマツ・クロマツ型の伸長をするものでは, 大部分が正常であったが, テーダ・スラッシュマツ型のものは, 前年の伸長量に比べてすくなかった。直径生長も前年生長量よりすくなく, マツノマダラカミキリの次世代幼虫が繁殖している幹には, 春材のみで秋材がみられなく, カミキリが繁殖していない幹には秋材が形成されていた。マツノザイセンチユウに対するマツ属の感受性 (抵抗性) を, 前報の接種試験と本調査の結果から, 前報で未分類であった樹種を加えて4段階lこ分類すると表-7のようになった。

著者

山中 典和 永益 英敏 梅林 正芳

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林集報 (ISSN:03853691)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p30-53, 1994-03

被引用文献数

5

著者

野嶋 政和 吉田 鐡也

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.298-309, 1993-12-24

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郊外住宅地の形成に思想的に連なる「田園都市論」は当初内務省地方局を中心に受容された。「田園都市論」は地方改良運動との関係で受容されたのであるが, それは明確な目的意識の下で受容されたのではなかった。しかし, 当時の社会状況に対応しようとする感化救済事業と接合されることを通して, 「田園都市論」は積極的な意義を与えられることになった。感化救済事業では, 従来は住宅に関する問題は救貧・防貧対策として考えられていたのだが, 資本主義の生産関係における労働力再生産過程を支える機能空間として「住」に関わる空間が理解されるようになったのである。また, この空間は国民統合というもうひとつの課題を実現するための「社会」を創出していく空間としても機能することを求められるに至った。「田園都市論」は, 分節化されかつ統合された社会関係を支え, 発展させていく空間論へと展開された。

著者

二村 一男 笹田 昌宏 中島 皇

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林集報 (ISSN:03853691)

巻号頁・発行日

no.28, pp.p50-67, 1995-03

著者

赤井 龍男

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.34-47, 1975-12-13

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尾鷲地方は一般に急峻な地形, 多雨という自然的条件のほか, 密植短伐期皆伐とひんぱんな間伐にともなう下刈りなどの施業的条件のため, 地力の低下が著しく, またヒノキの天然更新もきわめて困難な地域である。しかし林分によってはヒノキ稚樹の発生, 成立がみられるので, 比較的更新の良好な7林分を対象として, 種子の散布から稚樹の成立までの過程を1972年8月から3ヵ年間調査, 解析し, 特にこの地方の更新の困難性について検討してみた。種子の結実量には豊凶の差があり, またその散布量も地形や林分の状態によって不均一になるが, 並作以上の結実量があれば散布種子数と稚樹の発生, 成立本数との間にはほとんど相関がない。したがって天然更新の困難な理由は種子の生産, 散布状態ではなく, 種子の発芽後に問題があるように思われた。播種による追跡調査の結果, 多雨なこの地方では樹冠から大粒の雨滴によって種子がはねとばされ, 発芽直後の稚苗が掘り起されやすいことがわかった。しかし落葉枝や下層植生の適当な被覆はこれらの障害を防ぐ効果があった。一方, 立枯病害や虫害はそれほど多くなかった。また急斜地においては種子や稚苗の流失が多く, ほとんど定着できないようであった。稚樹の枯死は一般に10数cm以下の小さいものに多い。成立稚樹数は毎年の稚樹の発生と枯死, 消失の収支によってきまるが, 下層植生が比較的少ないところでは増加し, 繁茂するところでは減少する傾向がみられる。なお当地方では数年ごとに繰り返される下刈りによってほとんどの稚樹が刈り払われてしまうが, これが更新を困難にしている一つの理由である。一般に光条件にめぐまれた林縁付近ほど林内より稚樹の成立数が多く平均高も大きいが, その差は年とともにますます広がるようであった。また林縁付近では大きい稚樹ほど生長率は高く, 年に50 - 80%ほど生長するものも少なくないが, 林内では全般に生長率は低く平均20%前後で, 特に下層植生の存在するところの生長は悪いようであった。したがって尾鷲地方でも急斜地以外では林冠と下層植生を適当にコントロールすればヒノキ稚樹の更新は可能であろう。

著者

近藤 公夫

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.219-248, 1965-11-15

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この研究は Immediate recreational spaceと見なされ, 都市生活者の休養生活に最も関係が深い都市小緑地, 特に児童公園, の利用実態を考察するものである。この調査は京都市内の児童公園約20に対し, '53年 (昭和28年) から断続して '64年 (昭和39年) まで行ない, この報告迄に次ぎの結果を得た。利用者の年齢構成は学齢前が35乃至40%, 小中学生を45乃至50%, 青年を5%, 壮年を10%程度と認められ, 利用者数では都市部の住居地区がha当り在園者として150人以上, 都市周辺の緑住混合地区が公園面積のやや大きいものを含んで同50人以下, と云う例が見られ, 普遍的な数値としては公園の利用密度をha当り最大100人程度と結論し得る。利用実態自体については上記年齢層別及び季節別に観察した結果, 学齢前では男女間に差がなく冬季・夏季に施設利用の遊びを中心とする利用減があり, 学齢層男子は夏季にのみ自由運動の減少があり, 同女子は冬季に施設利用の遊びの, 夏季に自由運動の減少があることを認め, その在園時間は学齢前で10乃至40分, 学齢層で20乃至60分と云う結果を得, 児童公園利用の平均人を想定すれば揺動施設利用が25%, 野球が15%, 静養その他が35%程度, また登攀施設・砂場・球技などが各5%, その他の遊戯が10%として, 5%括約値が得られる。なお, 知見の1部として利用者の日誘致傾向を見ると, 100m圏から学齢前の2人に1人, 学齢層の3人に1人であり, 200m帯から共に5人に1人と云う結果となっている。

著者

藤井 禧雄 瀧本 義彦

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.190-197, 1984-11-30

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チェーンソーの振動・騒音による神経的負荷及び鉄アレイ把持による静的重量負荷を与えた場合の作業者の生理的応答 (心電図, 表面筋電図) をFMテレメー夕方式にて計測した。そして, 各因子聞の回帰式及び自己-, 相互相関関数やスペクトルを計算し, 上述の負荷と生理的応答との関係を定量的に検討した。その結果, 心拍数, 筋電図積分値と静的重量負荷とはほぼ直線的関係があること, また, 心拍数は振動, 騒音の変動に良く応答するものであることが明らかになり, これ等を静的筋負担や神経的負担の指標として利用できることを示した。

著者

大隅 眞一

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1-54, 1954-05-25

著者

上田 弘一郎 吉川 勝好 稲森 幸雄

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.17-32, 1960-07-30

著者

二村 一男

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林集報 = The reports of the Kyoto University Forests (ISSN:03853691)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-8, 1994-03 (Released:2011-03-05)

著者

丸山 宏

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.233-247, 1987-12-10

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明治4年, 社寺領上地令の発布後, 明治8年6月の「社寺境内外区画取調規則」により, さらに社寺境内付属地であった林野 (山地, 山林, 山岳, 薮地) もその対象となり上地された。この規則に基づき京都府では各部で『社寺境内外区別取調帳』が作成される。社寺上地林の実態がこの『取調帳』から読み取れる。また, 明治6年8月の太政官布告第291号により, 風致林として主要な上地林が存置された。その総面積は2626町3反5畝歩である。これは当時 (明治16年時) の官有林の81%にあたる。京都府第三代目知事であった北垣国道はこの社寺上地林を含む名勝地の保護を京都経済復興策のひとつとして重要視した。観光資源としての名勝地の保護の目論見である。その後, 明治27年になり京都府議会において, 官林移管後の社寺上地林に対し「名区勝地風致林保護ノ建議」がなされる。しかし, これは法制的にも政府の聞き入れるところとはならなかった。明治30年4月, の「森林法」が公布され, その中の保安林の規定により, 社寺林, 名勝地の風致林の保護が明文化されたが, 逆に法制化によりその射程域が縮小されたといえる。

著者

大畠 誠一 鬼石 長作

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.51-57, 1974-12-14

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長野県木曽御岳山で, 森林限界付近に成立するシラビソ天然林の樹形と生産力を調べた。冬期に雪の吹きだまりとなるこの地域のシラビソは長野県下の他の地域のシラビソに比べるとズングリした形をもち, 幹の形は座屈荷重に対して強い形となっていた。林分の現存量は地上部分で35. 5 - 135. 4t/haと推定され, 葉量は4. 2 - 13. 2t/haと推定された (表1)。また葉, 枝, 幹の生産量はそれぞれ0. 75 - 2. 48t/ha・yr, 0. 11 - 0. 37t/ha・yr, 0. 32 - 1. 10t/ha・yrと推定された (表2)。このシラビソ林は他のシラビソ林に比べて著しく生産量が低く, 一定葉量当りの生産量も低い値をもっていた。また, 生産された物質は特に生産器官 (葉) に多く配分されていた。

著者

伊藤 太一

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

no.65, pp.p310-324, 1993-12

被引用文献数

1

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1892年に設置されたニューヨーク州立アディロンダック公園は今日においても6割近く私有地を含む地域制の公園である。約4割を占める州有地は1895年に州憲法で自然状態を保つことが規定された保護林であるが, それ以来その利用をめぐって改憲論議が展開されてきた。その過程を探ることによって, 水源涵養を中心とする功利主義的な保全からレクリエーション空間としての保全へ, さらに生態系のプロセス保全にいたる, 保護林のあり方を巡る人々の考え方の展開が明らかになった。一方, 公園内の私有地は少しづつ買収されていったが, 全部を買収することは当初から断念されていた。私有権の強固なアメリカの伝統を反映して, 私有地においては野外広告以外ほとんど規制されない状態が続いた。その結果, 特に第二次大戦以降, ディベロッパーによって細分化され別荘地として分譲されていくという無秩序な開発が問題となった。この間題に対処すべく1971年にアディロンダック公園事務所が設置され, ゾーニングによる私有地の土地利用基本計画が1973年に定められた。しかし, これは地元住民との対立を生じ, 地元経済の活性化と公園の自然環境保全の共存の道が探られるようになった。

著者

首藤 勇一郎 岡村 圭造 田中 文男 則元 京

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

no.58, pp.280-288, 1986-12

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セルローストリプロピオネート (CTP) の1本の分子鎖について, 1残基内および連続する残基間の非結合原子間反発エネルギーを考慮したパーチュアルボンド法により, コンフォーメーション解析を行なった。X線繊維図から, CTPの繊維周期は1. 508nmと計算され, 消滅則より分子鎖方向に3回らせん軸が存在する。このように分子軸方向に3回らせん軸をもつセルローストリプロピオネートの構造は, 他のセルローストリエステル同族体 (セルローストリアセテート, セルローストリブチレート, セルローストリバレレート) が2回らせん構造を有するのに対して, 特異的である。エネルギ一計算および非結合原子間の容認されることのできない接触の有無を調べた結果, 右巻き3_1らせんに比べ, 左巻き3_2らせんの方が低いコンフォーメーションエネルギーを持つ事がわかった。考慮した16のモデルのうち, 最も可能性の高い左巻き3_2らせんのコンフォーメーションにおいては, 側鎖はらせん軸に対しほぼ垂直に伸びた構造を持つ。

著者

上田 弘一郎 沼田 真

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

no.33, pp.27-54, 1961-10-10

著者

野嶋 政和 吉田 鐡也

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

no.65, pp.298-309, 1993-12-24

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郊外住宅地の形成に思想的に連なる「田園都市論」は当初内務省地方局を中心に受容された。「田園都市論」は地方改良運動との関係で受容されたのであるが, それは明確な目的意識の下で受容されたのではなかった。しかし, 当時の社会状況に対応しようとする感化救済事業と接合されることを通して, 「田園都市論」は積極的な意義を与えられることになった。感化救済事業では, 従来は住宅に関する問題は救貧・防貧対策として考えられていたのだが, 資本主義の生産関係における労働力再生産過程を支える機能空間として「住」に関わる空間が理解されるようになったのである。また, この空間は国民統合というもうひとつの課題を実現するための「社会」を創出していく空間としても機能することを求められるに至った。「田園都市論」は, 分節化されかつ統合された社会関係を支え, 発展させていく空間論へと展開された。

著者

Tamai Shigenobu

出版者

京都大学農学部附属演習林

雑誌

京都大学農学部演習林報告 = BULLETIN OF THE KYOTO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:0368511X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.22-31, 1980-12-25

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樹木の生長に及ぼす密度効果について立木密度の異なった4プロットで調べた。高密度区の樹木の直径生長率と樹高生長率は低密度区のそれより早くにぶった。D_o_2Hと樹木の各部分の重さとの相対生長関係は, プロット間で差がみられなかった。C-D効果は樹高生長より直径生長にはっきりあらわれた。高密度区の樹高の順位変動は低密度区に比べ著しかった。