著者
西村 正身
出版者
作新学院大学
雑誌
作新学院大学紀要 (ISSN:09171800)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.23-38, 2008-03

「アリストテレスとフィリス」の名でタイプ登録されている説話がある。命名のもととなった作品は、13世紀末頃に書かれた無名氏のドイツ語による作品である。藤代幸一による邦訳があるが、ここではフォン・デア・ハーゲンによる梗概でどのような物語なのかを紹介しよう。
著者
田所 摂寿
出版者
作新学院大学
雑誌
作大論集 (ISSN:21857415)
巻号頁・発行日
no.7, pp.67-82, 2017-03

要約 本論文では、"カウンセリングコンピテンス"という概念を中心として、カウンセラー教育プログラムについて検討を行った。カウンセラー教育において重要な概念となる「科学者−実践家モデル」や、心理臨床実践におけるエビデンスの扱い方についても概説した。本論文のキー概念であるカウンセリングコンプテンスの要因としては、①知識(knowledges)、②素質と経験(senses and experiences)、③人間観(哲学)と態度(veiwof human nature and attitudes)、④スキル(skills)、⑤臨床実践量(practices)の5つを取り上げ、それぞれの要因について詳細な説明を試みた。併せて、これらの要因を「カウンセリングの質」を測るための計算式に表現することも試みた。今後の課題としてはカウンセリングコンピテンスを測定する尺度を作成し、実証していくことが挙げられた。
著者
西田 直樹
出版者
作新学院大学
雑誌
作新学院大学人間文化学部紀要 (ISSN:13480626)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.67-81, 2004-03-30

『往生要集』は985年の成立から現代に至るまで多くの日本人に読まれ、彼らの他界観に影響を与えた。しかし、同じ詞章の『往生要集』であっても、読み手が抱くイメージは時代によって大きく異なっている。特に「修羅道」のイメージは時代による変移が激しい。本研究では、19世紀中期に活躍した八田華堂金彦という絵師に注目した。彼は『和字絵入 往生要集』(天保14年本)と『平かな絵入 往生要集』(嘉永再刻本)の挿絵を描いているが、二本の「修羅道」挿絵を比較すると、それらを一見しただけではとても同じ絵師の手による挿絵とは思えないほど異なっている。なぜ同一の絵師が、わずか5年から10年の間に、これほど異なる修羅道の挿絵を描いたのか。また、八田華堂金彦が『往生要集』の詞章からイメージした「修羅道」とは如何なるものであったのか。『往生要集』の解釈史研究という視点から考察した。
著者
宇田川 真智子 松本 秀彦
出版者
作新学院大学
雑誌
作大論集 = Sakushin Gakuin University Bulletin (ISSN:21857415)
巻号頁・発行日
no.2, pp.249-260, 2012-03-15

要 約通常学級に在籍するLD傾向のある児童に対し算数文章題の指導を行い、その躓きを分析した。分析には、算数の解決過程を認知モデルに沿って分析し開発されたCOMPASSを使用した。それに基づき、指導教材には、文章概念化を援助するために、筋道を立てて考えるための「手順書」と、類似問題への転移を促すアプローチである文章を概念化し立式につなげる「言葉式」を採用した。また、文中の表現と用いる演算の対応を示した「演算子表」を自作して使用した。それにより、メタ認知のモニタリング効果と文章概念化から数式化に至る解決過程において問題スキーマの促進が見られた。
著者
西田 直樹
出版者
作新学院大学
雑誌
作新学院大学人間文化学部紀要 (ISSN:13480626)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.63-84, 2005-03-23

天保14年(1843年)に刊行された『和字絵入 往生要集』は、所謂「後期仮名書き絵入り往生要集」に属する本である。本研究において取り上げる第12図「大焦熱地獄」は元版本(寛文11年本〔1671〕)の挿絵とは大きく異なる場面を描いている。この第12図の分析を通して、江戸時代後期(天保年間)に生きた絵師八田華堂金彦の『往生要集』「大焦熱地獄」の解釈を歴史的視点から探った。
著者
塩田 徹 森尻 強 佐藤 幹夫 Toru Shioda Tsuyoshi Morijiri Mikio Satoh 作新学院大学総合政策学部 東京家政大学 東洋大学
出版者
作新学院大学
雑誌
作新学院大学紀要 = Bulletin of Sakushin Gakuin University (ISSN:09171800)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.91-103, 2007-03-01
被引用文献数
2

女子大学生105名を対象に,正しい姿勢をとるための意識,およびそのように意識した時の姿勢変化の関係,姿勢と自覚症状との関係,さらには姿勢に対する関心や認識を総合的に調査・検討を行った.対象者の姿勢は,良好・そり腰・猫背,さらにそり腰と猫背の両方の条件をみたしているそり腰+猫背の4つに分類した.良い姿勢をとろうとしたときの意識,自覚症状,ハイヒールを履く頻度をアンケートにより調査した.得られた結果を以下にまとめた.(1)平常時の姿勢において良好者が少なく,早急な対策が必要である.(2)頭部が著しく前方に移動している姿勢の割合が高かった.頚椎も一緒に対策を講じる必要がある.(3)良い姿勢を意識することで,猫背は解消されるが,そり腰が増加し,結局良好は増えない.胸部と腰部の湾曲も適正になるような,矯正のための言葉を考えることが大切であろう.(4)平常時姿勢ごとの,良い姿勢をとるための意識の差異について検討した.その結果,強く意識することに平常時の姿勢ごとに違いは認められなかった.(5)平常時姿勢が同一で,課題姿勢が異なる群ごとに姿勢矯正の意識の平均値を算出し,差の検定をおこなったが,有意な差を認めることはできなかった.(6)姿勢を矯正するために,集団による一般的な傾向を理解させたのでは難しく,個別に行う必要があることが示唆された.(7)女子大生が自覚症状を訴える率は高率であるものの,今回,姿勢やヒールの高い履物との関係を認めることはできなかった.(8)自分自身の姿勢に対する認識や関心においても,平常時の姿勢ごとに差異を認めることはできなかった.The purpose of this research was an investigation of relation between posture change and consideration of posture correction, relation between posture and subjective symptom, and concern to posture, in 105 female university students. University women's posture was classified into four type (ideal posture, posture that leant back, stoop, and stoop+posture that leant back ). The results obtained are as follows. The student with ideal posture was few in normal circumstances. The ratio of posture where the head remarkably moved forward was high. Ideal posture has not increased because posture that leant back increased though the stoop decreased because it considers the correction of posture. There was no difference in the strong consideration in the posture of four types in normal circumstances. It was suggested to have to do individually to correct posture. There was no relation between frequency in which it put on high-heeled shoes and posture though the rate that the university women appealed for the subjective symptom was high. In recognition and the concern for own posture, the difference of four types posture in normal circumstances was not able to be admitted.
著者
山岸 健
出版者
作新学院大学
雑誌
作新学院大学人間文化学部紀要 (ISSN:13480626)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.15-36, 2006-03-23

人間は、これまでなんとさまざまな仕方と方法で人間の生活と生存がそこで可能となるような居場所、身心のくつろぎと安らぎが得られるところ、よりどころと支えとなるような舞台、まさにトポスを築きつづけてきたことだろう。住居としての家や庭は、人びとの日々の暮らしにおいて、まことに大切なトポスだったのであり、家や庭に情熱を傾注した人びとは、決して少なくなかったのである。洋の東西にわたってさまざまな庭や庭園が見られるが、庭とは、本来、パラダイス、楽園だったのだ。家族生活は、家庭生活と結ばれているといえるだろう。グループやグループ・ライフは、トポスや風景に根をおろしているといっても過言ではないだろう。人びとが、私たちの誰もが、そこで生きている世界は、社会的文化的世界、人間的世界、日常的世界だが、きわめて人間的な表情と姿を見せながら、このような世界においてクローズ・アップされてくる人間の風景こそ庭なのである。庭は、自然と文化の微妙な融合、自然に根ざした人間のモニュメンタルなトポス、まさに記念碑、モニュメントそのものなのである。庭は、目の楽しみと慰めにすぎない光景ではない。視野ばかりか、聴覚の野、嗅覚の野、手で触れることができる野など、さまざまな野があるのである。庭と呼ばれる造形や形象、風景には、音が漂い流れており、トポスとしての、道としての庭においては、水の音や風の音が、また、香りや匂いが、体験されるのである。サウンドスケープ、音の風景は、さまざまな庭、ほとんど人間の眺めともいえる庭においても体験されるのである。人間は、なんとさまざまな仕方で、時間、空間、それぞれを意味づけるために心をくだいてきたことだろう。どのような生活においてであろうと、人間は、庭や庭に相当するものを求めつづけてきたのである。庭の片隅、片隅には、人びとの思いが、にじみ出ているといってもよいだろう。ジャンケレヴィッチは、郷愁を時の香りと呼んだが、人間の庭には、時の香りが満ち満ちているように思われる。庭は特別に注目される記憶のトポス、記憶のよりどころなのである。正岡子規においての庭、柳田國男の庭園芸術と庭へのアプローチ、クローズ・アップされてくるさまざまな庭は、表情、雰囲気、風景は、まことにさまざまだが、いずれも人間にとってまことに興味深い鏡なのである。文化と自然、人間と自然、人間的なトポス、時間と空間、人びとがそこで生きている日常的世界、人間の生活と生存……このようなモチーフへのアプローチを試みようとするときには、庭は、有力なひとつの糸口になるのである。庭とは、人間の感性と想像力、イマジネーション、ヴィジョンに磨きがかけられるトポスだが、庭で体験される道は、なかなか魅力的だ。庭の道は、道の晴れ舞台なのである。庭が借景を迎え入れる舞台となっていることがある。枯山水と呼ばれる庭がある。水の庭がある。すべての庭は、風の庭といえるだろう。庭は、アートの衣をまとった自然なのである。音の庭がある。庭で体験される音の風景がある。意味のなかで生きている人間にとって、庭は、奥深い意味のトポスではないかと思う。庭は、人間に生存のチャンスを与えてくれるトポスなのである。
著者
天尾 久夫
出版者
作新学院大学
雑誌
作大論集 = Sakushin Gakuin University Bulletin (ISSN:21857415)
巻号頁・発行日
no.7, pp.163-194, 2017-03-15

[要約] 信金中央金庫(Shinkin Central Bank)は昭和21年(1946年)6月1日に設立され、平成28年(2016 年)3月末で、国内14店舗、23分室、海外5拠点を構えている。 この金融機関の特徴を一言で述べれば、日本の金融史の大きな事件を、金融当局の指導のもと上手く対応し尽くした金融機関と言える。この機関は、現在の全国265の信用金庫の信用ほう助や日本銀行の一歩手前の全国信用金庫の最後の貸手の存在として位置づけられる。信金中央金庫の社史を見ると、為替の取引の自由化、プラザ合意、金融ビッグバン、バブル経済の進捗、崩壊、金融機関の倒産、2000年になり日本の中小企業の海外展開の進捗、高齢化社会の進捗と企業の継承問題、地域創生に併せて経営業務が展開されてきた。 信用金庫がなぜ為替取引の業務も担当しなければならないのか、どうして投資信託から保険まで窓口販売手数料を稼ぐ必要があるのか、筆者はこの銀行がどういう顧客に対してどのようなポジションを志向しているのか、目指す業態は都市銀行ではないのかという錯覚を抱く。 この金融機関は、「信用金庫法」に基づいて業務を行っている。この法律の元々の狙いは会員(中小企業)向けの資金決済や与信のための金融で国民経済に貢献することであった。なぜ、上記のように変遷したのかという金融史の視点も存在する。しかし、本稿ではその議論を省くことにした。 この機関は平成28年3月で総資産(平残)は34兆6440億円で、会員(主として信用金庫)からの出資金は6909億円、連結自己資本比率(国内基準)は41.1%を記録している。そして、出資会員に占められているのは、全国265行の信用金庫である。 信金中央金庫は会員信用金庫のセントラル・バンクとしての位置づけとなっており、国内で都市銀行(メガバンク)・地方銀行という範疇からみて、規模の小さな信用金庫の信用保証を果たすという経営目標を掲げている。 しかし、銀行には日本銀行という中央銀行の存在があるにも係わらず、戦後の混乱期を終えても、なぜ、信用金庫にセントラルバンクの機能が必要なのか、そのことが大きな疑問として残る。会員へのサービスのように振る舞っているが、この機関はなぜ信用金庫の代理貸出を為し、その意味で各信用金庫が都市銀行(メガバンク)の支店のように展開しているようにも見える。 本稿では、信金中央金庫の財務データーからこの機関の行動を分析する。本稿では貸出に関しての関数を推計することにした。これは現在の金融当局の貨幣拡張政策による金利低下が、この種の機関にどのように作用しているかを見たいと考えたからである。これが本稿の副次的目的である。 この信金中央金庫を考える際に、信用金庫の現行の業態の特徴を検証することが必要となる。本稿では、まず信用金庫の現況について検証することから始めている。信用金庫は、政府が実体経済を刺激するとき、中小企業向け貸出時に信用保証協会などを通じ積極的に与信を与えている。 信金中央金庫も、最近では、東日本大震災の復興預金を集め、そこから復興資金を提供したり、あるいは、人口減少する過疎地域で「地域創生」の名の下、資金提供を行っている。全国のそれぞれの信用金庫が地域住民や中小企業の預貸業務を行うことが主目的であるとすれば、これは完全に業務目的が重なる分野である。信金中央金庫と各信用金庫がどのように重複する貸出について棲み分けを行っているのか、それも本稿で明確にしたい疑問の一つである。 上記のような見解に同意できない研究者もいるかもしれない。例えば、農林中央金庫と地方のJAの与信部門では、預貸への分野の重複を避け、上部機関の農林中央金庫が採算性の乏しいJA本体の利益を保つために、投資銀行として、地域JAから集めた資金を信託して利益を得ている事実がある。そうした業態と同じ形状を採っているのではないかという疑念が本稿作成の動機の一つである。 さて、本稿の結論だけを述べれば、日本で、すべての信用金庫の預金は右肩上がりで増えていることが確認できるが、貸出については思うように伸びていないことが確認できる。信用金庫のその余剰資金は有価証券では国債、社債で運用されている。そして信金中央金庫は信用金庫のかなりの資金を信金中央金庫の預入金として資金運用を行っている。ところが、信金中央金庫は、その資金運用の国内業務での収益率(利鞘)が、0.1%を下回る事態になっており、投資銀行の体を為していない状況にある1)。 信金中央金庫の貸出行動についても政府への依存度の高い姿が見える。すなわち、この機関は預金を大量に集めて、乏しい資金運用力でも十分機関本体に維持可能な金融収益を稼得している。しかし、貸出も政府・地方自治体への関係が深く、他業種への貸出能力に長けていない。そして、昨今、信託部門を都市銀行系列の信託銀行に売却した。この金融機関は、いよいよ生き残りを与信業務に掛けなければならない時期に来た。本稿はこのことを明示した論文と言える。1) 2016年10月31日の日経新聞で信金中央金庫の傘下の信託銀行を三菱UFJ信託銀が買収と記載されたとき、本稿を書き終えるところであった。
著者
宮本 邦男
出版者
作新学院大学
雑誌
作新地域発展研究 (ISSN:13481711)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-29, 2004-03-26

経済は自転車に似ている。自転車は走っていないと倒れてしまう。経済も成長していないとうまくいかない。近年の日本経済は、不況、倒産、失業、銀行の不良債権、金融システム不安、財政赤字、年金危親等問題だらけだが、これらはすべて経済に成長がないために起こっている。経済が成長しないと問題が続出するのは経済のほとんどの仕組みが成長を前提に作られているからだ。ちょうど自転車が走っている時にのみ倒れないように作られているように。成長を回復すれば日本経済の現在の問題はほとんどすべて解決してしまう。従って日本経済の当面の最大課題は成長の回復である。しかし日本経済には中長期的に成長がむずかしくなる条件が生じてきている。それは少子高齢化による人口減である。日本は遅かれ早かれ成長に依存して経済を運営していくわけにはいかなくなる。そのため日本はゼロ成長でも倒れない経済を今から準備しておく必要がある。そのための第1の課題はゼロ成長で増加が期待できなくなる雇用機会を平等に分かつため、Work sharingを定着させることである。第2に人口減、ゼロ成長で維持することが不可能になる現行賦課方式の公的年金制度を人口減、ゼロ成長下でも維持可能な積立方式に転換することである。ゼロ成長経済では分かち合うパイが大きくならない。そのため成長経済と比べて分配の公平が社会的価値としてより重要になる。特に公的年金制度を賦課方式から積立方式に転換することで公的年金制度の所得再分配機能が低下する分を補うためには、税制がその所得再分配機能を高める必要がある。ゼロ成長でも倒れない制度を作ることは成長を抑制することを容易にするので、環境対策の実施を容易にする。その意味でゼロ成長でも倒れない制度作りは環境対策としても優れている。
著者
小林 千枝子
出版者
作新学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28 (Released:2011-08-05)

1960年代の高等学校多様化政策は、一般には、多様な学科の成立を促したことと理解されてきているが、定時制・通信制課程に目を向けると、産業界の要請のもと、修学形態の多様化がもたらされた点が注目される。昼間二交代定時制は産業界の要請のもとに繊維産業の二交代勤務に合わせた定時制である。通信制と定時制を併用する隔週定時制もある。また、戦後各町村に設置された新制中学校のなかには、生徒数は少ないため「貧弱」であるという理由から廃校に追い込まれたケースがある。その背後に市町村合併があった。高度成長期を境に農林漁業から工業へと産業構造が転換したが、そのことは青少年を都市部へ突き動かす役割を果たした。