著者
室伏 広治
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.165, pp.44-49, 2016 (Released:2018-12-26)

アスリートにとってのコミュニケーションの重要性を,自分の経験をもとに示し,コミュニケーション能力と競技力との関連について述べた。また,ハンマー投の競技者としての私のアイデンティティや,日本的身体感覚とことばとの関わりについて記した。さらに,オリンピック・アスリートの存在の意味を自問し,社会に貢献できることについて示した。
著者
舛本 直文
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.165, pp.30-43, 2016 (Released:2018-12-26)
参考文献数
22

本稿では,オリンピックの文化プログラムをクーベルタンが構想した「芸術競技」まで遡ってその目的を確認した。彼は心身ともに調和のとれた人間として育つために芸術的な素養をアスリート達に求めていた。彼が偽名を使って文学部門に参加した作品『スポーツへの頌歌』では,スポーツの可能性だけでなく人間の努力も訴えていた。戦後,芸術競技は「芸術展示」となり,1992年のバルセロナ大会から「文化プログラム」へと変わっていった。1958年には「オリンピック讃歌」が復活したが,その日本語歌詞から勇壮さが窺い知れた。1972年札幌,1998年長野大会では言語文化の展示やプログラムは見られないが,作文や「1校1国運動」による現地語への関わりが見られた。2020年東京大会でも文化プログラムが計画されているが,言語文化の文化プログラムは期待薄である。しかしながら,オリンピック・パラリンピック教育を通じ,各国の言語文化にふれる機会を活用したい。
著者
東京都オリンピック・パラリンピック準備局
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.165, pp.18-29, 2016 (Released:2018-12-26)

2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催,さらに外国人旅行者の急増を背景に,外国人の日本滞在中の言葉やコミュニケーションでの障害をなくし,「言葉のバリア」がなくなることを目指して,官民一体の「2020年オリンピック・パラリンピック大会に向けた多言語対応協議会」が設立された。同協議会では,「交通分科会」「道路分科会」「観光・サービス分科会」の3つの分科会を設け,外国人旅行者の受け入れ環境整備について調査・検討を行い,さまざまな取組を行ってきている。ここでの取組が,東京オリンピック・パラリンピック開催後も生かされて,レガシーとして残り,「言葉のバリアフリー」が実現されることを願っている。
著者
楊 煜雯
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.164, pp.110-125, 2016 (Released:2018-08-26)
参考文献数
6

台湾人日本語既習者が発音能力維持のために利用できるe-learning自学教材の作成を試み,教材使用前後の発音能力の日本語母語話者による評価結果に基づいてその有効性を考察した。e-learningシステムとして「Moodle」を利用し,「聞き分けトレーニング」と「リピート・トレーニング」の2種類の練習教材を準備した。Aコースはまず「聞き分けトレーニング」,次に「リピート・トレーニング」を受ける。BコースはAコースと逆の順である。参加者の発話を日本語母語話者が聴覚評定した結果から,1.Aコース,Bコースとも参加者全体の発音能力が有意に伸びたこと,2.実質50分のトレーニングで有意な練習効果が見られたことがわかった。また,「聞き分けトレーニング」は即時にフィードバックが得られるため,学習のモチベーションを高める効果があったと考えられる。
著者
向山 陽子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.164, pp.94-109, 2016 (Released:2018-08-26)
参考文献数
13

本研究はビジネス日本語教育におけるタスク中心の指導の効果を検証することを目的とする。大学院ビジネス日本語コース在籍の2年生20名を実験群とし,ビジネス場面のストーリーを設定することで真正性を高めたタスク教材を用い,ビジネスメール・ビジネス文書作成の授業を15回行った。1回目,8回目,15回目に行ったタスクのパフォーマンス,および異なる指導を受けた対照群20名の15回目のタスクのパフォーマンスを比較した結果,実験群のビジネスメール作成能力(全体的評価,形式の適切さ,社会言語的適切さ,語用論的正確さ)に有意な伸び,および対照群との差が示され,ビジネス日本語教育において真正性を高めたタスク教材を用いた指導に効果があることが明らかになった。しかし,文法の正確さには有意な伸びが見られなったことから,文法能力向上のためには,言語形式により多くの注意を向けさせる指導を組み込む必要があることが示唆された。
著者
胡 君平
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.163, pp.95-103, 2016 (Released:2018-04-26)
参考文献数
11

日本語の使役文には様々な用法があり,中国語母語話者にとって習得が難しいと言われているが,運用上における使用実態は十分に明らかにされていない。本稿では作文コーパスLARP at SCUの分析結果から,台湾人学習者による日本語使役文の用法別の使用実態を明確にしたい。考察の結果,全体の使用率も誤用率も「他動的」>「心理的」>「基本的」で,誤用のパターンは用法別に異なる傾向が見られた。「他動的」は日本語の動詞自他用法の未習得による「させる」の不使用と過剰使用及び有対動詞の非用,「心理的」は被使役者を示す助詞「に」の過剰一般化,「基本的」は「てもらう」との混同に起因する誤用が多い。また「基本的」は一貫して誤用率が低いのに,「他動的」「心理的」は学習年数が経過しても依然として誤用率が高いことが分かった。以上のことを踏まえ,日本語教育の立場から「他動的」「心理的」を重点的に教えることが使役文の習得を促進させると言えよう。
著者
梁 婷絢
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.163, pp.32-47, 2016 (Released:2018-04-26)
参考文献数
27

本稿では,韓国人中上級日本語学習者(韓国人学習者)と日本語母語話者の作文コーパスを用いて,主節末に現れる推量のモダリティを中心に仮説条件として使用された条件表現「~と」の分析を行ない,韓国人学習者の条件表現「~と」の使用実態を明らかにすることを試みた。その結果,次のようなことが分かった。1)韓国人学習者は仮説条件「~と」の後件に推量のモダリティ,特に「と思う」を多用する傾向があるが,日本語母語話者の使用例はあまり見られない。この背景には,日本語学習者全般の「と思う」の多用傾向と「~と」を用いる文の機能に関する認識の違いがあると思われる。2)韓国人学習者が用いた仮説条件「~と」の多くは「~ば」の誤用であり,韓国人学習者は中上級レベルになっても「~と」と「~ば」を混同している。韓国人学習者の「~と」と「~ば」の混同を減らすためには,「~と」と「~ば」の前件と後件の意味的関連性の違いを理解させる必要がある。
著者
嶋津 拓
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.163, pp.17-31, 2016 (Released:2018-04-26)
参考文献数
9

海外に対する「日本語の普及」は,今日,国際文化交流事業の「重点領域の一つ」とされている。しかし,この「日本語の普及」という営みに対する日本国民の意識に関しては,それに焦点を合わせた総合的かつ大規模な調査が,過去に一度も実施されたことがない。 このような状況を踏まえ,筆者は日本国籍を有する成年男女約5,400人を対象に,彼らの日本語普及事業に対する意識に関し,インターネット調査を行った。その結果,日本語学習者を「増やす」という営み(日本語普及事業)は,国際文化交流事業全体の中で必ずしも優先度の高い事業とは見なされていないこと,また,とくに若い世代において,日本語学習者が「増える」という現象に比べて高くは評価されていないこと等がわかった。さらには,日本語普及事業のみならず,日本語学習者の増加という現象に対しても,世代間で意識の違いがあることがわかった。本稿では,この調査結果の概要について報告する。
著者
島田 めぐみ 野口 裕之 谷部 弘子 斎藤 純男
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.141, pp.90-100, 2009 (Released:2017-04-05)
参考文献数
6

本研究では,自己評価であるCan-do statements(Cds)を利用して,日本のT大学と海外協定校の日本語科目の対応関係を明らかにした。具体的には,T大学と,協定校5校の日本語学習者を対象に調査を実施し,各授業科目受講生のCds平均得点を用いて,T大学各レベルの授業科目と各協定校各学年の対応表を作成した。対応関係が明らかになったことにより,協定校においてより適切に単位互換を行うこと,来日前に留学生の配置クラスを予測することが可能となった。さらに,T大学と協定校における各項目の回答結果を比較することにより,技能の習熟度における相違点を検討した。今回使用した項目には,海外においては遭遇する可能性がない言語行動もあり,そのような項目は,おおむね自己評価が低くなることも明らかになった。
著者
横山 紀子 福永 由佳 森 篤嗣 王 瑞 ショリナ ダリヤグル
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.141, pp.79-89, 2009 (Released:2017-06-21)
参考文献数
11

海外の日本語教育では,聴解技能が弱点であるばかりでなく,聴解技能開発の必要性やその方法論に対する認識が一般に低いことが指摘される。このような海外の日本語教育における課題を解決に導く事例として,カザフスタンおよび中国で非母語話者日本語教師が実践したピア・リスニングの試みを紹介した。ピア・リスニングとは聴解の過程をピア(学習仲間)で共有し,協力しながら理解を構築していく教室活動である。ピアの話し合いを文字化した資料および学習者からの意見聴取をデータとして,実践の成果を分析した。ピア活動では,言語知識の共有および欠落した理解を補う方策の共有が行われていた。また,ピア学習に合わせ,カザフスタンでは聴解を仮説検証的に進めていくためのタスク中国では学習者のモニターを促進するために「質問」を作るタスクを導入したが,これらのタスクとピア活動が相乗的な効果を上げたことを考察した。
著者
井上 次夫
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.141, pp.57-67, 2009 (Released:2017-04-05)
参考文献数
15

本稿では,論説文に用いられる語の適切性について語の文体の観点から考察した。語の文体の分類は連続的・相対的なものであるが,これまで3分類と5分類が行われている。しかし,本稿では教育上・実用上の視点から文体の2分類を提案し,多くの語例を示した。また,宮島(1977)の5分類を以下のように位置づけた。記号「<」は書きことばらしさの強弱,「≪」は論説文に用いる語としての適否の境界を表す。 俗語<くだけた日常語≪無色透明な日常語<あらたまった日常語<文章語 しかし,「日常語」の中には「けれども」「いろいろな」のように話しことばの色合いが強く,論説文における語の文体としての適切性の判断が難しい語が存在し,その見極めが重要なことを指摘した。また,個々の語の文体表示を図るためにはシソーラス,コーパスのデータが有益であるため,その活用法の一端を示した。
著者
齋藤 ひろみ
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.142, pp.156-162, 2009 (Released:2017-04-25)
参考文献数
5

年少者日本語教育では日本で生まれ育った外国人児童への日本語教育が新たな課題となっている。その教育の充実には,日本人児童や学齢期来日児童とは異なる彼らの日本語発達の特徴を把握することが不可欠である。小論では,就学後(6月)に日本生育外国人児童(8名)を対象に行ったインタビュータスクの会話資料を,日本人児童(7名)との比較を通して分析した。タスクの評価では,外国人児童は日本人児童に比べ,インタビューの報告タスクで達成度が低かった。また,会話のなめらかさや文の複雑さにおいて大きな差が見られた。会話の分析からは,日本生育外国人児童の場合,会話生成力,会話の流れの中で発話を理解する力,相手の発話に応じて新情報を提供したり情報を再構成したりする力が,日本人児童に比べて弱いと考えられた。ただし,特定文脈における発話資料に基づく試行的な調査であるため,今後は,調査対象者数を増やし分析方法を精緻化するなどし,検証の妥当性を高めていく必要がある。
著者
スルダノヴィッチ イレーナ ベケシュ アンドレイ 仁科 喜久子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.142, pp.69-79, 2009 (Released:2017-04-25)
参考文献数
18

従来,日本語教育における語彙や文法のシラバスは教師や教材の作成者の直感と経験に基づいて作成されることが多かった。本稿は日本語教育へのコーパスの応用を考え,複数のコーパスに基づいた語彙シラバス作成の妥当性と可能性を探る。分析結果に基づいて,学習者の目的とコーパスの種類との関連,また項目の導入段階と適切なコーパスにおける項目の頻度との関連を考慮したシラバス作成方法を提案する。その一例として,推量副詞と文末モダリティの共起を取りあげ,複数のコーパスの中から,抽出した語および共起表現とその頻度・重要度を比較検討することで,従来のシラバス項目を改善することを提案する。
著者
庵 功雄
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.142, pp.58-68, 2009 (Released:2017-04-25)
参考文献数
15

「でしょう(だろう)」には推量と確認の2つの用法がある。しかし,実際の発話データを分析した結果では確認が多数派である。特に,推量の「でしょう」の言い切りの用法は極めて少ない。「でしょう」で言い切ることができるのは発話者が「専門家」である場合(天気予報はその典型である)など一部の場合に限られる。にもかかわらず,日本語教科書では推量の「でしょう」(言い切り)は必ず導入されている。これは「体系」を重視する日本語学的発想によるものであり,「日本語学的文法から独立した」日本語教育文法という立場からは否定されるべきものである。本稿では発話データと日本語教科書の分析を通して,「でしょう」の実相を明らかにし,それに基づいて「でしょう(及び「だろう」)」の導入の順序について論じる。本稿は白川(2005)らが主張する日本語教育文法の内実を豊かにすることを目指すものである。
著者
古別府 ひづる
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.143, pp.60-71, 2009 (Released:2017-04-07)
参考文献数
10
被引用文献数
1

本稿では,大学日本語教員養成における二人の海外日本語アシスタントの成長を,良き日本語教師観の変容という視点を中心に,PAC分析と半構造化面接の方法を用いて示す。 調査の結果,双方の渡航前と帰国後の良き日本語教師観に変化があった。帰国後の双方の変化として,派遣先の日本語教師の影響が強く出ていることがわかった。帰国後の,双方に共通の良き日本語教師観として,教室運営力と明るい人間性が挙げられた。さらに,二人の成長のプロセスには,共通点と異なる点が見られた。また,アシスタント以外のホームステイ等の体験が成長に関わることが考えられた。 これらの結果は,大学日本語教員養成の実習の延長線上にある日本語アシスタントの事前教育及び資質の特定に寄与すると考える。
著者
魏 志珍
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.144, pp.133-144, 2010 (Released:2017-04-15)
参考文献数
13

日本語学習者の談話に見られる視点の不統一の問題について,本研究では視点表現に着目し,台湾人日本語学習者の事態描写における視点表現の使用や視点の置き方とそれらに影響する要因及び日本語の熟達度との関連性を検討した。調査に当たって,グループ別に異なる指示A「自由に書く」とB「登場人物になったつもりで書く」を与え,漫画の内容を記述させた。その結果,指示Bを受けた学習者は視点表現の使用量がより多く,さらに上位群の学習者は日本語母語話者に近づくような産出が見られた。一方,下位群の学習者は指示に関わらず,授受表現の使用が少なかったことから,たとえ視点意識があっても視点表現の習得が不十分で適切に用いられない場合もあると言える。したがって,学習者の視点表現の使用に与える影響は,「視点表現の習得の度合い」という要因の方が「視点意識の有無」という要因より大きいことが示唆された。
著者
川口 良
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.144, pp.121-132, 2010 (Released:2017-04-15)
参考文献数
13

動詞否定丁寧形の「ません」と「ないです」の2形式の併存を「言語変化」の視点から捉え,規範形の「ません」形が「ないです」形へシフトする要因を探った。発話行為に着目して自然談話を分析した結果,「ないです」形へのシフトは,「情報要求(疑問文)」より「情報提供(平叙文)」において大きいことが分かった。情報提供の「ないです」形は,相手の示した「肯否」の対立について,「否定」の判断を伝達するのに使われる傾向が窺えた。これは「聞き手の理解しやすい形式を作り出す」という言語変化の要因と考えられる。情報要求における「ないです」形へのシフトは,やはり「否定」の意味が顕在化する命題否定疑問文において確認されたが,発話行為が「質問」→「確認要求」→「勧誘・依頼」へと話し手の意図の実現要求へ向かうにつれて消滅していった。これは,聞き手への配慮を示す必要性に伴い,丁寧辞が先行する「ません」形がシフトしにくくなるためと思われる。
著者
阿部 洋子 八田 直美
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.144, pp.38-48, 2010 (Released:2017-04-15)
参考文献数
15

本稿では,国際交流基金日本語国際センターが実施してきたノンネイティブ教師(NNT)研修の考え方と変遷を概観する。さらに,近年その必要性から開講されたNNTとネイティブ教師の協働の場である上級研修の実践とNNT参加者の成果を報告し,今後の展望と課題を述べる。 NNT研修は,NNTの特徴を生かして実践が行えるよう,参加者が自らの実践を内省し,教育現場と教師研修の場を結びつけられるような設計が求められる。上級研修は,参加者が計画した現地の問題解決を目指した研究プロジェクトを中心に行う。追跡調査の結果,帰国後プロジェクトを完成させたのはNNT回答者の約半数だったが,ほぼ全員が研修内容を活用し,その中の一部は周囲への波及効果が見られた。 海外の日本語教育の現地化の主体となる指導者を養成するために,日本語教育の多様性と普遍性を発見しつつ問題解決の方法を学ぶ研修は,今後も重要性を増していくと考えられる。
著者
文野 峯子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.144, pp.15-25, 2010 (Released:2017-04-15)
参考文献数
43
被引用文献数
1

本稿では,教師自らが「あるべき姿」(横溝2009)に向けて変化し続けることを「教師の成長」と捉え,その実践に授業分析がどう貢献できるかを考察した。まず,日本語教室を対象とした授業分析の先行研究を概観した。次に,教師の成長には「自己主導性」(藤岡1998)が必要であり,自己主導性の獲得には教師自身が自分の授業を批判的に内省する授業分析が最適な方法であることを確認した。その上で,授業分析を教師の成長に役立てるために考慮すべき事柄を考えた。その結果,以下のような結論が導き出された。(1)システムや枠組みを利用することによって,より焦点化された体系的な観察が可能になる。(2)授業分析では,得られたデータを検討するプロセスが重要である。(3)データの検討過程では,さまざまな視点から解釈を試みる作業が有効である。(4)(3)の作業は,授業についてより深い理解をもたらすだけでなく,教師を思い込みから解放し,教師に自由と自信を与える可能性が高い。その結果,自己研修型の教師としての学びが期待できる。(5)授業分析や考察の作業は仲間との対話を通じて行うことでより効果的になる。
著者
中川 健司
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.145, pp.61-71, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
8
被引用文献数
2

『留学生のための二漢字語に基づく基礎医学術語学習辞典』は先行研究を基に選定した基礎医学術語(全7073語)の学習を目的としているが,基礎医学術語から抽出した二漢字語(漢字二字からなる熟語)を学ぶことによって基礎医学術語のより効率的な学習が期待できるという考えに基づいている。しかし,医療分野の漢字には難解なものも多く,二漢字語を介して基礎医学術語を学ぶ場合も高い漢字知識が必要とされる。本研究では,二漢字語を介して基礎医学術語を学ぶ場合に優先的に学習すべき漢字を選定することを目的として,二漢字語及び基礎医学術語中の出現漢字の頻度と傾向についての調査を行った。その結果,学習者に日本語能力試験2級までの漢字の知識がある場合,二漢字語中に出現する1級以上の漢字228字に加えて級外の38字及び第1水準削除分の1字を学べば基礎医学術語中の出現漢字の約96%と級外漢字の約90%がカバーできることが明らかとなった。