著者

梁 婷絢

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.163, pp.32-47, 2016 (Released:2018-04-26)

参考文献数

27

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本稿では,韓国人中上級日本語学習者(韓国人学習者)と日本語母語話者の作文コーパスを用いて,主節末に現れる推量のモダリティを中心に仮説条件として使用された条件表現「~と」の分析を行ない,韓国人学習者の条件表現「~と」の使用実態を明らかにすることを試みた。その結果,次のようなことが分かった。1)韓国人学習者は仮説条件「~と」の後件に推量のモダリティ,特に「と思う」を多用する傾向があるが,日本語母語話者の使用例はあまり見られない。この背景には,日本語学習者全般の「と思う」の多用傾向と「~と」を用いる文の機能に関する認識の違いがあると思われる。2)韓国人学習者が用いた仮説条件「~と」の多くは「~ば」の誤用であり,韓国人学習者は中上級レベルになっても「~と」と「~ば」を混同している。韓国人学習者の「~と」と「~ば」の混同を減らすためには,「~と」と「~ば」の前件と後件の意味的関連性の違いを理解させる必要がある。

著者

島田 めぐみ 野口 裕之 谷部 弘子 斎藤 純男

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.90-100, 2009 (Released:2017-04-05)

参考文献数

6

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本研究では,自己評価であるCan-do statements(Cds)を利用して,日本のT大学と海外協定校の日本語科目の対応関係を明らかにした。具体的には,T大学と,協定校5校の日本語学習者を対象に調査を実施し,各授業科目受講生のCds平均得点を用いて,T大学各レベルの授業科目と各協定校各学年の対応表を作成した。対応関係が明らかになったことにより,協定校においてより適切に単位互換を行うこと,来日前に留学生の配置クラスを予測することが可能となった。さらに,T大学と協定校における各項目の回答結果を比較することにより,技能の習熟度における相違点を検討した。今回使用した項目には,海外においては遭遇する可能性がない言語行動もあり,そのような項目は,おおむね自己評価が低くなることも明らかになった。

著者

井上 次夫

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.57-67, 2009 (Released:2017-04-05)

参考文献数

15

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本稿では,論説文に用いられる語の適切性について語の文体の観点から考察した。語の文体の分類は連続的・相対的なものであるが,これまで3分類と5分類が行われている。しかし,本稿では教育上・実用上の視点から文体の2分類を提案し,多くの語例を示した。また,宮島(1977)の5分類を以下のように位置づけた。記号「<」は書きことばらしさの強弱,「≪」は論説文に用いる語としての適否の境界を表す。 俗語<くだけた日常語≪無色透明な日常語<あらたまった日常語<文章語 しかし,「日常語」の中には「けれども」「いろいろな」のように話しことばの色合いが強く,論説文における語の文体としての適切性の判断が難しい語が存在し,その見極めが重要なことを指摘した。また,個々の語の文体表示を図るためにはシソーラス,コーパスのデータが有益であるため,その活用法の一端を示した。

著者

黒崎 亜美 松下 達彦

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.46-56, 2009 (Released:2017-04-05)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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会話や作文の語の産出には,意味理解のほか文脈や連語等の知識が必要な上,既知語彙の検索の過程を経ねばならず,理解と異なる能力が必要である。そこで,中上級の韓国語母語の日本語学習者を対象に語彙の自由想起の実験を行ない,以下の諸点を示した。①中上級の韓国語母語の日本語学習者は日本語母語話者に比べ高頻度のプロトタイプ的な語を使用し,低頻度語彙の産出が少ない。②中上級の韓国語母語の日本語学習者は,第一言語(韓国語)の語彙の自由産出において,第二言語(日本語)より低頻度の語彙を産出し,日本語母語話者の第一言語(日本語)と語彙頻度レベルに差はない。③中上級の韓国語母語の日本語学習者の自由想起の語彙産出は文法テストや制限付き産出確認テストの結果と相関はなく,語彙の自由産出の発達は制限付き産出の発達に比例しない。④制限付き産出ができた語を自由想起できない場合,その語と語義の一部が重なる語を,自由想起することがある。以上の結果から,自由発表語彙を増やすには,語彙を検索・使用する機会を多くすることが必要だと考える。

著者

増田 恭子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.3-13, 2009 (Released:2017-04-05)

参考文献数

36

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本研究は母語の音韻構造が日本語モーラ(特に促音)の習得に与える影響を考察する。被験者は初級後半と中級の2つのレベルの英語母語話者(EL)24名,韓国語母語話者(KL)24名,日本語母語話者12(JS)名で,単語学習のタスクで産出された閉鎖音の非促音と促音,非閉鎖音の非促音と促音のC1V1C2V2のC2の閉鎖持続時間(CD)とV1の割合を比較した。また,V1の長音化によるエラーも調べた。結果はJSに比べ,ESは閉鎖促音のCDのV1に対する割合が小さく,逆に,KLはJSに比べ閉鎖促音のCDのV1に対する割合が大きかった。また,ESにはV1の長音化によるエラーが確認されたが、KLには確認されなかった。更に,KLは閉鎖促音のV1の長さのコントロールという点でもJSとの違いが見られた。以上,学習者の語彙習得には母語の音韻構造が密接に関わっていることが判明した。

著者

庵 功雄

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.146, pp.174-181, 2010 (Released:2017-03-21)

参考文献数

6

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中国語話者は漢語の知識があるために習得が容易な場合もあるが,日中両言語の間の「ズレ」のために習得が阻害される場合もある。本稿では漢語サ変動詞のうち,非対格自動詞の場合について,アンケート調査を用いて中国語話者による習得状況を見た。その結果,学習者の回答に「される」が相対的に高い割合で見られるものと「される」がほとんど見られないものが存在することがわかった。これは英語のL2習得で主張されている「非対格性の罠」の例の一つと考えられる。さらに,日本語能力がより高い中国語話者に対しても同じ調査を行い,その後フォローアップインタビューを行った。その結果,事態の成立に「外的な力」が感じられるか否かが「される」の使用動機となっていることが示唆された。

著者

菊岡 由夏 神吉 宇一

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.146, pp.129-143, 2010 (Released:2017-03-21)

参考文献数

28

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本研究は「生活者のための日本語教育」構築の基礎として,外国人を含む就労現場の言語活動に着目し,それを通した第二言語習得過程での言語発達の限界と可能性を明らかにすることを目的とした。具体的には,外国人が働く工場でフィールドワークを行い,その言語活動を「一次的ことばと二次的ことば」の観点から分析した。その結果,外国人作業員は一次的ことばによる作業員同士の言語活動には堪能な一方,二次的ことばによる「他者」との言語活動には困難を生じることがわかった。これは二次的ことばが一次的ことばとは異なる「自覚性と随意性」という言語的思考を要するためだと考えられた。換言すれば,これは無自覚な言語使用は可能でも自覚的な言語使用が不十分だという第二言語習得過程での言語発達の限界を示す現象だと考えられた。最後に,この限界を超え可能性を生かす日本語教育が目指すべきものとして,「越境のための日本語」という概念を提示した。

著者

岩下 倫子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.146, pp.18-33, 2010 (Released:2017-03-21)

参考文献数

50

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本稿で報告する研究はMackey & Philp (1998) を基盤に2種の文法項目における集中言い直し訓練の効果を調査したものである。12週間にわたる母語話者との毎週1時間の会話練習に参加した5人の学習者が後半の6週間,会話練習前に15分言い直し集中訓練を受けた。訓練前後に行った算出テストの成績を比べた結果,先行研究の結果と同様に学習者の2種の文法項目の使用における正確度が向上した。しかし研究対象となった2種の文法項目が似通っているために,訓練前に正しく使用できた項目の正確度が訓練後一時的に後退したが,すぐに回復した。その後言い直し訓練の効果は六か月後に査定したテストの結果においても正確度は後退しなかった。本研究の結果は現場の教師の間違い訂正ストラテジーに応用することには無理があっても,フィードバックの効用性に新しい局面を展開する。

著者

松井 孝彦 松井 千代

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.174, pp.45-55, 2019-12-25 (Released:2021-12-26)

参考文献数

16

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平成26年4月から,日本語指導について,特別の教育課程を編成して実施することができるようになった。しかし,その後も小学校における取り出し授業では,在籍学級の教科補充学習が行われていることが多い。そこで,外国人児童に対して継続的な日本語指導を行うことを目的として,取り出し授業内における10分間多読を行うことを考えた。 第二言語の多読実践については英語教育においてその例が多く見られるが,日本語による小学生を対象とした実践例はほとんど見当たらなかった。 そこで,Matsui & Noro (2010) が英語多読の際に行っていた授業内10分間多読を参考にし,取り出し授業内における多読の実践デザインを考え,県内の三つの小学校にて日本語多読の実践を行った。 担当教員の支援方法は様々であったが,多読活動の時間を確保するためには,取り出し授業における継続的な日本語指導の必要性について在籍学級担任と相互理解を図り,教科補充に関する課題を調整する必要性があることが分かった。

著者

清田 淳子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.174, pp.31-44, 2019-12-25 (Released:2021-12-26)

参考文献数

26

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本研究では「言語少数派の子ども」に対する教科学習支援の方法として,「教科・母語・日本語相互育成学習モデル」 (岡崎1997) における「母語による学習」場面をスマホ版スカイプを利用した遠隔授業として行うことの可能性を探る。母語を活用した学習支援は日本語による教科理解を促進するとされるが,実施に際しては母語支援者の確保に課題を抱える。問題の解決に向けて,学年相応の国語教材文を扱った「母語による学習」を,時間や場所にとらわれない遠隔型支援として試行したところ,そこでは多様な読みの活動が展開され,高度な思考操作や理解力,子どもの考えを誘発し思考を深める学習課題が設定されていることがわかった。また,読むことだけでなく作文への活動の展開も可能であった。以上,スカイプによる遠隔型支援は母語支援者の人材リソースの開拓と,子どもにとっては母語を活用した学習支援を受ける機会の拡大につながるといえよう。

著者

早野 香代

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.172, pp.149-162, 2019 (Released:2021-04-26)

参考文献数

17

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現代の多様な社会を生き抜くために,大学における「コミュニケーション力」の養成は重要視されてきている。中でも,大学の留学生や日本人学生からは,敬語の学習のニーズが非常に高い。本稿では,敬語が使われるコミュニケーションを「敬語コミュニケーション」とし,その内容による学生主体のジグソー学習法の実践を報告する。ジグソー学習法は,近年,学習の深化や責任感による意欲向上などの効果が報告されているが,本実践では,人間関係や場を重視した「敬語コミュニケーション」を時代による変化と地域・言語によるバリエーションから学び合うことで,コミュニケーション力を駆使する姿や言語間の比較による異文化の発見や理解の深まりが,受講者によるコメントから多数観察された。これらの結果から,出身・言語による違いを生かしたジグソー学習法は,知識の構成のみならず,異文化理解にも役立つことが示され,扱う内容に関連した学習効果が得られた。

著者

トムソン木下 千尋 福井 なぎさ

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.172, pp.48-61, 2019 (Released:2021-04-26)

参考文献数

21

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本稿は,オーストラリアでの日本語教員養成と教育実習を一大学の事例から検討するものである。背景にある課題として、初等・中等教育の学習者が多いオーストラリアでは初等・中等教育の教師の養成が重要であることが挙げられる。また,大学における日本語教育担当者の育成はシステマティックには行われていないのが現状である。さらに,オーストラリアで短期滞在し教育実習をする日本の大学の学生も多い。ここでは,該当大学の教育実践を実践コミュニティ,越境的学習という二つの論点から紹介し,これらの教員養成課題に日本語教育関係者が貢献できるのは,日本語教育実践をしっかり行うことだとする。自らが持つ日本語教育の理念,該当大学の場合は,日本語教育を通じて「つながる力」をつけることを実践し,それを体験してもらうことが将来の日本語教員の育成につながると考える。

著者

内山 喜代成

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.171, pp.31-46, 2018 (Released:2020-12-26)

参考文献数

13

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本稿は台湾における成人日本語学習者の教室への参加及び参加継続の促進・阻害要因と学習継続プロセスについて探ったものである。民間の成人日本語教育機関の学習者を対象として複線径路・等至性アプローチ (TEA) を用いて研究・分析を行った。分析の結果,成人学習者は会社からの要請や競争力強化を目的として教室参加を始め,業務に必要な日本語を習得するために学習を行っていた。さらに,業務遂行が行える運用力を身につけた後は,日本語の上達だけではなく,教室に参加する職業などの領域が異なる他者との関係やその学びに面白さを感じ,学習を継続させていた。以上から,台湾の成人学習者の特徴として,教室での学習に対する価値観が,学習継続過程で,投資のみから消費も含んだ価値観に変容していくことが確認された。

著者

古別府 ひづる

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.170, pp.107-121, 2018 (Released:2020-08-26)

参考文献数

13

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本研究の目的は,英語圏中等教育機関の日本語教師が求める日本語アシスタント (以下,JA) の資質を明らかにすることである。質問紙調査より日本語教師212名の回答が得られた。データを因子分析にかけた結果,「教師の専門性と英語力と規律」「日本語教授者の基本的態度」「明るい人間性」「勤勉さと役割認識」の4因子が抽出された。うち,JAに強く求められる因子とそうでない因子,教師と共通の因子,JAに特徴的な因子が挙げられた。次に,4因子と教師の語学アシスタント (以下,LA) 経験有無とJA受入希望有無との関係を探るためノンパラメトリック検定を行った。結果,「教師の専門性と英語力と規律」の因子に有意差があり,LA経験有無とJA受入希望有無は,JAと教師の区別の認識に重要な要因であることがわかった。また,JA受入希望者が多い一方,JAと教師の区別が明確でない者も多いことが指摘できた。本結果は,海外JA活用の基礎的な指標を示したと考える。

著者

宮口 徹也

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.171, pp.1-16, 2018 (Released:2020-12-26)

参考文献数

13

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いわゆる様態の「そうだ」は,一般に動詞,形容詞,形容動詞に接続するとされている。しかし,用例をよく観察してみると,「あの人はいい人そうだ」のように一見「名詞」と思われるものにも「そうだ」が続くことがある。「いい人そうだ」といった言い方は日本語母語話者の間ではよく見られるものであるが,「そうだ」が「用言」にのみ接続するとする従来の見方では,こうした名詞接続の事象を説明できない。そこで本稿では以下の考えを提示し,この事象に対し統語的・意味的観点から説明を試みる。 1.「程度概念」を有する名詞及び名詞句は一定の形容動詞性を含む。 2.「そうだ」は「程度概念」,「慣用性」,「人の評価に関わる意味」を持つ名詞句に接続しやすい。

著者

田中 祐輔 川端 祐一郎

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.170, pp.78-91, 2018 (Released:2020-08-26)

参考文献数

65

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日本語教科書作成の際に語彙がどのように選択されているかについて,明らかになっていることは少ない。教科書掲載語は,想定する学習者のレベルや,現実の日本語使用場面における実用性を考慮して,また既存の教科書を参考にするなどして総合的に選定されているものと考えられるが,実際にどのような選択傾向が存在しているのかについての,横断的かつ定量的な研究は行われていないのが現状である。本研究では,日本語教科書における語彙選択の傾向を把握するための基礎的分析として,戦後に発行された初級総合教科書のうち各年代を代表する教科書の掲載語を集計し,時代ごとの変化や教科書間の類似・相異度などについて定量的な評価を行う。また,そこで明らかになった語彙選択の傾向がもたらされた要因についても,データベースなどとの照合を通じて考察を加える。

著者

戸田 貴子 大久保 雅子 千 仙永 趙 氷清

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.170, pp.32-46, 2018 (Released:2020-08-26)

参考文献数

13

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本研究では,大規模公開オンライン講座 (MOOCs) における発音の相互評価について分析する。本講座は,世界中の日本語教育関係者に向けて無料配信されており,170の国や地域から登録した受講者は35,000名を超えている (2018年5月17日現在)。本研究は,受講者が相互評価に継続的に参加できたのか,コメントにはどのような特徴があったのかを明らかにすることを目的とする。 分析の結果,以下のことが明らかになった。1) 受講者の相互評価への継続参加率は高かった。2) 相互評価に継続参加した受講者は,具体性の高いコメント (問題点,修正方法の指摘) を継続して書く傾向がみられた。また,最初は具体性の高いコメントができなかった受講者も,継続参加することによって具体的な指摘ができるようになっていった。 以上の結果から,オンライン上でも発音学習の継続が可能であり,相互評価が受講者の学びを促すことが示された。

著者

岡田 亜矢子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.169, pp.62-77, 2018 (Released:2020-04-26)

参考文献数

11

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本稿は筆者が担当する大学での授業で実践した対話活動において,対話がどのように生まれ,つくられるのかを分析,考察し,今後の活動再設計に向けて行ったものである。授業開始時の留学生の日本語学習への希望は,日本語コミュニケーションスキルと,日本語を使って実現したいこと (研究室コミュニティメンバーの一員として存在し十分に参加したい) の2点が毎回挙がる。そこで,後者の希望を目標に据えた対話活動を設計し実践してきた。日本人も参加する対話活動の録音と,活動後に参加者記述の振り返りシートのデータを「聴く・つなぐ・もどす」の分析観点で,対話のうねり度合いをスケール化し,対話の動きの変化を時間軸のグラフで可視化して分析,考察した。その結果,対話が生まれ,つくられるのに大きく関与する要素は,グループ活動の進め方,対話の場での態度や参加の仕方,グループ活動での支援と環境づくりの必要性の3点に集約された。

著者

高橋 恵利子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.169, pp.16-30, 2018 (Released:2020-04-26)

参考文献数

34

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日本語学習者の日本語アクセントの習得に関わる認知的な要因を調査するために,上級韓国人日本語学習者70名を対象に,アクセント習得に関わると考えられる複数の課題を課した。課題は,有意味語の読み上げ課題,アクセント正誤判断課題,無意味語の読み上げ課題とそのモニター課題,およびアクセント弁別課題の5つであった。読み上げ成績と最も相関が高かったのはアクセント正誤判断課題であった。また変数間の関係について,アクセント生成と他変数との関係を考察するために重回帰モデルの検討を行った結果,アクセント生成成績を予測する変数はアクセント正誤判断課題成績のみであることが示された。

著者

伊藤 秀明

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.168, pp.55-62, 2017 (Released:2019-12-26)

参考文献数

7

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日本語の多様な文字体系における読字能力の評価尺度の欠如は,学習者の動機づけや課題遂行型の試験の内容的妥当性に影響を与える。しかし,この読字能力の記述化については現在まで必要性が議論されてこず,CEFRやJFSなどの言語教育スタンダードにおいても読字能力が一体何を示すのか,具体的に示されてこなかった。そこで本稿ではCEFR/JFSの拡張・精緻化の観点を前提に,CEFR/JFS の他の言語構造的能力の能力記述文を参考に熟達度別の特徴を洗い出し,今後,拡張・精緻化を図っていくための熟達度別の読字能力の能力記述文の試案の作成を行った。本稿が示した読字能力の能力記述文の試案は今後の議論の余地を残したものであるが,現在までまったく示されていなかった読字能力の能力記述文を具体的に提示することで,より詳細な読字能力の調査・記述への貢献を目指した。