1 0 0 0 IR 日本における産学連携--その創始期に見る特徴 (特集 大学と産業社会の相関システム)
- 著者
- 鎌谷 親善
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.135, pp.57-102, 2006-03
1 0 0 0 IR キー・スキルと生涯学習活動との関係 : PIAACの調査結果をもとに
- 著者
- 手塚 健郎
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.147, pp.147-160, 2018-03
1 0 0 0 OA 近代科学と教育政策 : 教育令を中心として
- 著者
- 角谷昌則
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要
- 巻号頁・発行日
- no.134, 2005-03-31
1 0 0 0 OA 国立教育政策研究所紀要
1 0 0 0 OA トルコの教育改革--欧州水準を目指した量的拡大と世俗主義維持の機能
- 著者
- 丸山 英樹
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.135, pp.137-151, 2006-03
- 著者
- 皆見 英代
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.137, pp.273-281, 2008-03
1 0 0 0 「新たな調査票」の開発による「いじめ追跡調査」の継承と発展
21年間(1998~2018年)の実績と蓄積のある「いじめ追跡調査」について,これからの10年、20年の社会状況の変化に対応できるように見直しと充実を図った上で,従来のデータとの比較可能性を担保できるように配慮して3年間の追跡調査を実施し,調査票の最終版を開発する。これにより,文部科学省の「問題行動等調査」との完全な対応をとるとともに,学術的ないじめ質問紙調査の基準となる調査票と,併せて,海外のbullying researchのstandardとなる調査票(日本語版・英語版・スウェーデン語版)を完成させる。
本研究の計画は,4年にわたる研究期間のうち,最初の3年間は意識調査実施期間として,18年間にわたって国立教育政策研究所が実施してきた「いじめ追跡調査」と同様の意識調査を行い,最終年度に21年間の全体を通した比較分析を行うことである。また,地域や学校の実情を把握しておくために,3年間の意識調査実施期間中に教育委員会と学校への訪問調査を年に2回ずつ行うことである。意識調査については,国立教育政策研究所が実施してきた18年間にわたる「いじめ追跡調査」を引き継ぐ形で,年に2回ずつのいじめに関する意識調査を行う。意識調査で用いる調査票については,原則として従前と同じものを用いる。また,記名式でありながら匿名性を確保するために,記入後,回答者自身で封入できる封筒を準備する点も,従前通りである。なお,調査対象者についても,従前通りで,小学校4年生から中学校3年生までの市内全域の児童生徒を対象とした悉皆調査とする。本年度(30年度)は,一昨年度から既に確保済みの2地点目の調査地点と併せた2地点の調査を実施した。6月末には本第1回調査を実施し,8月中にデータ入力を済ませ,単純集計結果を各学校に返送した。11月末には,第2回調査を実施し,1月にはデータ入力と単純集計結果の返送を行った。また,この調査結果について,ギリシアのコンスタンチナ・カパリ,アメリカのロン・アヴィ・アストルを訪問し,意見交換を行った。
1 0 0 0 IR 日本における中華学校のバイリンガル教育実践に関する一考察--横浜山手中華学校を事例として
- 著者
- 黄 丹青
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.134, pp.143-154, 2005-03
1 0 0 0 OA 「教育の収益率」が示す日本の高等教育の特徴と課題
- 著者
- 妹尾 渉 日下田 岳史
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.140, pp.249-263, 2011-03
- 著者
- 秋山 薊二
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.140, pp.29-44[含 英語文要旨], 2011-03
1 0 0 0 OA キャリア教育の評価に悩むのは誰か
- 著者
- 立石 慎治
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.144, pp.141-152, 2015-03
- 著者
- 研究代表者 川島啓二
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 巻号頁・発行日
- 2008
- 著者
- 和栗 百恵
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.139, pp.85-100, 2010-03
- 被引用文献数
- 1
- 著者
- 橋本 昭彦
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.141, pp.73-83, 2012-03
1 0 0 0 OA 教育における男女間格差の解消 - 日本の経験
- 著者
- 斉藤 泰雄
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.143, pp.137-149, 2014-03
- 著者
- 秋山 薊二
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.140, pp.29-44[含 英語文要旨], 2011-03
1 0 0 0 IR 教員の業務負担と学校組織開発に関する分析--部活動に着目して
- 著者
- 小入羽 秀敬
- 出版者
- 国立教育政策研究所
- 雑誌
- 国立教育政策研究所紀要 (ISSN:13468618)
- 巻号頁・発行日
- vol.140, pp.181-193, 2011-03
1 0 0 0 OA 子どもが主体的に学び、科学を好きになるための教育システムの開発」に関する実証的な研究
1 0 0 0 OA 日本における多文化教育の構築に関する研究-外国人児童生徒と共に学ぶ学校教育の創造
本研究では、外国人児童生徒教育の現状及び最善の実践を把握するとともに、これらの取り組みを諸外国の多文化教育の視点から批判的に比較検討することを通して、日本版の多文化教育モデルの構築をめざすことを目的とする。(1)多文化教育の理念と枠組み(4論文)、(2) 多文化教育と学校(4論文)、(3) 多文化教育と地域(3論文)を提示するとともに、まとめとして、多文化共生の実現に向けたプロセスを日本社会の構築→脱構築→再構築として整理した。