著者

防災科学技術研究所長岡雪氷防災実験研究所

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究所研究資料 (ISSN:0917057X)

巻号頁・発行日

vol.195, pp.1-14, 1999-10-16

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本報告は, 1998年から1999年にかけての冬の積雪観測結果をまとめたものである. 観測項目は天気, 積雪深, 積雪相当水量, 新積雪深, 新積雪の相当水量および新積雪の密度の6項目である. 今冬は12月31日に根雪となり, その後は順調に降雪が見られ, 3月26日に根雪は消雪した. 今冬の最大積雪深は2月15日に観測された135cmである. また, 新積雪深の最大値は2月2日に観測された52cmで, 積算新積雪深は621cmとなった.

著者

小杉 健二 佐藤 威

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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吹雪は積雪・寒冷地域においてしばしば視程障害や吹きだまりの原因となり、時として自動車の多重衝突などの深刻な災害を引き起こす。しかし、吹雪の時空間変動の観測に適した安価な測器が無いために、その変動特性には不明な点が多く残されている。本研究では、安価な吹雪計測方法を開発することを目的とする。低温実験室において、吹雪の中に音響センサーを置き、発せられる音響信号と雪の質量フラックス(単位時間に単位面積を通過する総質量)の関係を調べた。実験の結果、質量フラックスの増大とともに音響信号の変動も増大することが分かった。以上のことから、吹雪の計測に音響センサーを用いることの有効性が示された。

著者

大竹 政和

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術 (ISSN:04541871)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.10-14, 1979-09-25

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「大規模地震対策特別措置法」の適用第1号として,静岡県を中心とする6県の合計170市町村が「地震防災対策強化地域」に指定された.中央防災会議,各県,各市町村,.国鉄・NHKなどの指定公共機関,石油化学コンビナートなどの民間の重要施設では,それぞれのレベルで地震防災計画を策定して,大地震の来襲に備えることになる.大地震がいよいよ発生すると判断された場合には,「警戒宣言」が発せられ,それぞれの計画に従って地震防災応急対策が実行に移される.警戒宣言は,気象庁長官から報告される専門的な地震予知情報にもとづいて,総理大臣の判断と責任において発せられることになっている.予知を前提とする地震対策という,世界にも前例を見ない野心的な試みがその第一歩をふみ出したわけである.今回の地域指定の標的は,言うまでもなく駿河湾から御前崎沖を震源地とする「東海大地震」である.それでは,予測される東海大地震とはどのような地震なのだろうか,これを予知するためにどのような努力が行なわれているのだろうか.本稿では,東海大地震の予知に関する現状を概観してみる.

著者

強震観測事業推進連絡会議

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

強震速報

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-"28-1", 1987-03-20

著者

強震観測事業推進連絡会議

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

強震速報

巻号頁・発行日

vol.36, pp.23-"37-3", 1987-05-30

著者

小沢 行雄 小元 敬男 八木 鶴平 米谷 恒春

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究資料

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-20, 1978-12-20

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The National Research Center for Disaster Prevention carried out a five-year hail suppression research project ending in 1972. A rocket system was developed for cloud seeding. In the system, the rocket was to be launched from a mobile launcher reaching 6000--7000m above the ground, and completely burned away in the air during its falling time after seeding. The number of effective nuclei produced by the AgI composite loaded was more than 10^<12> (per gram of AgI) at -10℃. Results of field experiments using the rockets were presented at the Seminar of Cumulonimbus Modification of Tropical Nature (Miami, USA, 15--19 Feb. 1971) and International Conference on Weather Modification (Tashkent, USSR, 1--7 Oct. 1973). Manuscripts for these are reprinted here at the end of this report, with the abstract of a paper on effectiveness measurement for the AgI composite.

著者

尾池 和夫 村上 寛史

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究所研究資料 (ISSN:0917057X)

巻号頁・発行日

vol.157, pp.221-251, 1993-03-29

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Continuous observations of variation of the number of LF and VLF electromagnetic noises have been done at the Uji station in Kyoto Prefecture. LF noise is observed by CRF-1 type radio receiver whose frequency is fixed at 163kHz and VLF noise is observed by ball antenna with band-pass filter from 1 to 10kHz. The temporal variation of the number of LF and VLF noises has been compared with the occurrence of near shallow earthquakes. In the case of 70 per cent of large earthquakes with magnitude larger than or equal to 6.0 anomalous increase of LF noises is observed within one day before the main shock whose epicentres are located in the land or shallow sea region. Similar phenomena are found in the case of near shallow earthquakes with magnitude larger than or equal to 5.0. Present study indicates the possibility of the existence of certain kinds of physical relationship between the occurrence of shallow earthquakes and LF and VLF electromagnetic noises.

著者

内藤 玄一

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術 (ISSN:04541871)

巻号頁・発行日

vol.9, 1969-08-01

著者

木下 繁夫

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究所年報 (ISSN:09186441)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.124-125, 1999-10-30

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広帯域強震観測及び制震制御用として有効な負帰還式変位計の開発を試みた.負帰還回路に二重微分回路とユニティ・カップラ回路による補償回路を組み込むことにより,理論上,0.01Hz〜100Hzの帯域を有する変位計が得られることを導出し,実機製作を行った.実機においては,0.05Hz〜100Hzで動作することを確認した.

著者

有賀 世治 水谷 武司

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究資料

巻号頁・発行日

vol.13, pp.19-49, 1971-03-30

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1966年9月25日, 中型台風26号は高速で北上, 御前崎に上陸し, 北進したが, 深海に面する駿河湾沿岸一帯にまれにみる高波を生ぜしめた. これによって湾奥部の吉原, 富士海岸の海岸堤防を中心に全面的な越流が起こり, かなりの延長にわたり堤防および護岸が破壊し, 背後地の民家などに予期しがたい多くの被害を与えた. そしてわが国の外洋性海岸の防護のあり方について, また, 周期の長い波浪の見積りについて, 示唆するところが多かった. 国立防災科学技術センターでは, 災害直後, 関係研究機関と協議し, その要望にこたえて, 被災海岸一帯にわたり, 精密な航空写真(カラーおよびパンクロ)を撮影し図化し, また, 海浜の汀線および深浅測量を実施するほか, 海岸地形, 気象, 被災状況に関する資料を収集し, 一部解析を行ないつつ, 建設, 運輸, 農林各省の海岸堤防復旧もしくは改良事業の推進に役立たしめた. 本文は海岸災害の概況, 災害前後の地形変化, 特に越波の状況を記述し, 次いで湾奥の特異な潮位変化と波浪について, 関係機関の観測資料を基にして整理し, 海岸保全計画について若干の意見を述べたものである. さらに事後ではあるが, 建設, 運輸両省の研究機関の行なった資料分析の成果と, 模型実験の成果について比較することとした.

著者

久田 安夫

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術 (ISSN:04541871)

巻号頁・発行日

vol.16, 1970-11-01

著者

川上 喜代四

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術 (ISSN:04541871)

巻号頁・発行日

vol.16, 1970-11-01

著者

四川省革命委員会地震事務室成都地震大隊

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究資料

巻号頁・発行日

vol.18, pp.3-14, 1975-08-10

著者

中村 勉

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

雪氷防災研究会梗概集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.8-32, 1995-02-21

著者

田中 佐千子

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2003

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平成16年度は,観測された地震データから地球潮汐による地震トリガー作用の特徴およびその発現条件を明らかにすることを目的とし,統計的手法に基づいて以下の3つの研究を行った.1.日本周辺の地震データについて,地震発生時刻における潮汐応力の圧縮軸方位に着目し,地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,両者の間に有意な相関が認められる領域が存在することを発見した.それらの領域について,地震発生が集中する潮汐応力の圧縮軸方位の抽出を試みた.抽出した方位を震源メカニズム解から推定されるテクトニック応力の方位と比較・検討し,地球潮汐による応力変化がその領域内で支配的な応力場を増大させる方向に働く際に地震がトリガーされる可能性を示した[Tanaka et al.,2004].2.全世界で発生した浅発逆断層型地震について,地球潮汐によって断層に加わる応力変化の振幅に注目し,地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,加わる応力変化の振幅が大きいほど両者の間に強い相関が認められることが明らかとなった.地震発生は地球潮汐による応力変化が断層のすべりを促進する位相付近に集中する.これらの特徴は,地球潮汐による応力変化が地震発生に無視できない影響を与えていることを強く示唆している[Cochran et al.,2004].3.全世界のプレート沈み込み境界で発生した大地震11個について,その震源域近傍における地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,調査した11例中6例で,本震の発生に先立つ数年間に顕著な相関が現れていたことが明らかとなった.本震発生後,両者の相関は消滅した.高い相関が認められた本震発生前の期間では,地球潮汐による応力変化が断層のすべりを促進する位相付近に地震発生が集中しており,地球潮汐による地震トリガー作用の観測が大地震に至る応力蓄積過程の監視に有効である可能性が示された[AGU Fall Meeting 2004で発表].

著者

イーズ ランド・イー 富永 雅樹

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

国立防災科学技術センター年報

巻号頁・発行日

vol.61, 1988-03-30

著者

武藤 清

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術 (ISSN:04541871)

巻号頁・発行日

vol.51, 1984-03-28

著者

トロイツキー ピーター A. 佐藤 春夫

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

国立防災科学技術センター年報

巻号頁・発行日

vol.62, 1989-03-30

著者

酒井 英男 小林 剛 岡田 敏美 芳野 赳夫 早川 正士 富沢 一郎 中山 武 太田 健次

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究所研究資料 (ISSN:0917057X)

巻号頁・発行日

vol.157, pp.287-317, 1993-03-29

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Electromagnetic properties were measured at the joint observation of the explosion seismic experiment at Ooyama, Toyama Prefecture on Oct. 17, 1991. The explosion was induced by 450 kg gun powder placed at a depth of 75 m. This paper represents the preliminary results of the experiments. (1) Electric self-potential : The measurement of the electric self-potential (S.P.) was made at two stations. One station was set up around the explosion point, and the other station about 1.5 km apart from the explosion point. At the station about 1.5 km apart from the explosion area, we observed no distinct change in S.P. before the arrival of seismic wave. At the station around the explosion point, four electrodes were arranged in the line of east-west direction crossing the explosion point. The distance of the each electrode from the explosion point ranges from 10 m to 100 m. The seismograph sensor was arranged at the distance of 130 m for the comparion with the change of the S.P. Up to 150 mV changes in S.P. were observed by the electrode couples before the arrival of seismic wave. The detailed analsis revealed that the induced changes in the S.P. consist of two portions : the fluctuation with shorter period (〜0.001 second) and with the frequency of the longer period (〜0.05 second). The propagation speed of the fluctuation with the shorter period was much higher than that of the fluctuation with the longer period. The fluctuation of the shorter period might have been related to the explosion process of gun powder. About the fluctuation with the frequency of the longer period, the following properties were elucidated. The amplitude of the fluctuation in S.P. is in proportion to the span length of the electrode couples. The fluctuation in S.P. arrived faster at the electrode couples situated nearer to the explosion point. (2) Magnetic field The magnetic field was measured by the fluxgate magnetometer at the site 35m north from the explosion point. The apparentchanges of magnetic vertical component and of horizontal component were observed at the time of 0.25 seconds after the explosion. Increase of total magnetic field of 2〜3nT after the explosion was found. This increment was confirmed by the total magnetic field survey around the fluxgate sensor. (3) VLF electromagnetic radiation No clear radiation of VLF electromagnetic wave was seen because of the possible contamination of the other natural radio noises. However, a possibility of VLF radiation connot be denied. Further study of the VLF data should be carried out.

著者

納口 恭明 下川 信也 栢原 孝浩 鈴木 真一 小林 俊市

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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災害を引き起こすような自然現象を科学教育・防災教育を目的にコンパクトに再現できる装置をまとめた手で持ち運べるハンディータイプの科学館と車1台で運べるポータブル科学館を開発した。このなかには雪崩、落石、地盤液状化現象、固有振動によるビルの倒壊、台風、突風などが含まれる。これらを用いた実践例は合計で数百件を越える。