著者

筒井 淳也

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.48-59, 2020 (Released:2021-05-29)

参考文献数

21

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持続的な文系縮小圧力があるなか、社会科学の学問を「科学的」かどうかによって優劣判断するような言説が目立つようになっている。このような圧力を受けて、社会学の立ち位置をどのように考えたらいいのかについて考察するのが本稿の目的である。経済学のように科学に近似していくという戦略、科学概念を拡張してそのなかに社会学を入れるという戦略、「科学」とそうでない学問との境界線の揺らぎを指摘してそもそもの判断基準を相対化するといった戦略などがあるが、いずれも有効性に限界がある。社会学の独自性が狭い意味での科学とは異なるところにあるのなら、その立ち位置を外に向かって丁寧に説明することを続ける必要がある。

著者

筒井 淳也

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.572-588, 2013 (Released:2015-03-31)

参考文献数

45

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本稿では, ポスト工業化社会における排他的親密性の現状と行く末について, おもに経験的研究の成果に依拠しつつ論じている. 戦後の工業化と経済発展に伴う男性稼ぎ手夫婦の段階を経て, 現在女性の再労働力化が進んでいる. おもな先進社会のなかでも各国ごとにバラつきがあるとはいえ, 女性の所得水準が全体的に上昇していくなかで見られるのは, カップル関係の衰退ではなく維持である. しかしその内実には, 同棲の広がりに代表される深刻な変化が生じている. この変化について, 関係性は外部の社会的要因から自由になっていくのか, 持続的関係は衰退するのか, 排他性は弱まっていくのかという3点について, おもに同棲についての欧米社会における実証研究を手がかりとしつつ検討を行った. さらに, 男女の経済状態が均等化するなかで, 人々が自発的に関係構築をするための生活条件が整備されていくと, 関係性やそれから得られる満足は自発的選択の結果として理解されていくのか, という問いを立て, 必ずしも自己責任論が徹底されるとは限らないこと, しかし親密な関係性を首尾よく構築できないことに対して公的な補償が充てられることは考えにくいことを論じた. 他方で日本社会はこういった生活条件が整備されつつある段階であり, 関係性の実践が男女で非対称的な経済的条件にいまだに強く拘束されている段階である, といえる.

著者

筒井 淳也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.35-46, 2019 (Released:2020-06-25)

参考文献数

24

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統計的因果推論は計量分析の主流となっているが,計量社会学におけるその意味やインパクトについて体系的に論じた研究はいまだに少ない.本論文では,因果推論モデルを含む計量分析の手法について,異質性という概念を軸に整理し,その上で計量社会学が異質性に対して他の分野の手法とは異なったアプローチをとる傾向があることを示す.このことは,マルチレベル分析とも呼ばれる混合効果モデルの活用において明らかである.さらに,介入や切断を用いる因果推論アプローチと,要因間の関連性を強調する計量社会学的アプローチの違いを説明し,それが人々の概念連関を参照する社会学の特性の現れである,ということを論じる.

著者

筒井 淳也 不破 麻紀子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.2_139-2_149, 2008-11-30 (Released:2009-01-05)

参考文献数

8

被引用文献数

10

著者

筒井 淳也

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.301-318, 2011-12-31

被引用文献数

1

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計量社会学でも用いられることが多くなっているマルチレベル分析には, 何らかのデータのまとまり (同一個人に属する複数のデータ, 同一の国に属する複数の個人など) の情報を利用して, 通常の回帰モデルに比べてバイアスの小さい点推定を可能にし, また文脈効果の推定において適切な区間推定を可能にするというメリットがある. この特性を活かすには, 典型的には階層化されたデータ (パネルデータや国際比較可能なクロスセクション・データ) を用いるのが一般的であるが, 本稿では通常のクロスセクション・データにもマルチレベル分析が柔軟に適用可能であることを示すために, 家族関係についての豊富なデータをもつNFRJ (全国家族調査) を使った分析例を示す. 具体的には親との関係良好度の分析を行うが, (最大) 4人の親との関係良好度のデータは個人ごとのまとまりをもっている可能性があり, マルチレベル分析に適している. 分析の結果, 親との居住距離については同居・遠居よりも近居で, 金銭的援助関係については「中庸」である場合に関係良好度が高いということがわかった. これにより, 家族依存の福祉体制であるとされる日本で, 過度の援助関係が感情的なコンフリクトを高めていることが示唆される. 手法の面では, 入手が容易であるクロスセクション・データにもマルチレベル分析が適用可能であることを示すことで, データのより有効な活用を促すことができると思われる.

著者

不破 麻紀子 筒井 淳也

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.52-63, 2010-04-30 (Released:2011-05-10)

参考文献数

21

被引用文献数

8 10 5

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夫婦間の家事分担は,収入や時間的制約の差を考慮に入れても,実際の家事の多くを妻が担っているという不公平な状態になっている。それにもかかわらず妻側の不公平感は高くなく,こういった状態は経済的・時間的要因では説明ができない。これに対してジェンダー理論では妻の伝統的性別役割分業意識が強い場合は不公平感が弱いという説明を行ってきた。本論文ではこれに加え,特定の家事分担状態が不公平であるかどうかの判断基準には,社会的環境の影響も強く働いていると予測する。つまり自分が属している社会の分担水準が公平の判断基準となり,それが自分の家事分担の不公平感に影響していることが考えられる。家事分担と不公平感に関する国際比較データから,妻の家事分担比率が高い国,性別役割分業意識が強い国では,実際に妻の家事負担が大きく,また,妻が長時間働いていたり,高学歴であっても,不公平感をもちにくいということが明らかになった。

著者

筒井 淳也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.156-162, 2017 (Released:2017-07-19)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

村澤 昌崇 椿 美智子 松繁 寿和 清水 裕士 筒井 淳也 林 岳彦 宮田 弘一 中尾 走 樊 怡舟

出版者

広島大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2022-06-30

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本研究は,因果推論の勃興を契機とし,社会科学の半ば慣習的な統計分析が再考を迫られると認識した.そこで,従来は因果分析とされたが,厳密には因果推論ではない分析を仮に“説明”とし,その再定義,モデル評価,係数の解釈に関する新たな理論を構築する.この取組について、社会科学の方法論について深遠な議論を展開している専門家、心理学、経済学、統計科学、データサイエンスを代表する専門家と共同し議論を深めていく。併せて、新たな実験的調査を実施し、得られた情報に関して、新たな"解釈"の可能性を検討する。

著者

不破 麻紀子 筒井 淳也

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.52-63, 2010

被引用文献数

10

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夫婦間の家事分担は,収入や時間的制約の差を考慮に入れても,実際の家事の多くを妻が担っているという不公平な状態になっている。それにもかかわらず妻側の不公平感は高くなく,こういった状態は経済的・時間的要因では説明ができない。これに対してジェンダー理論では妻の伝統的性別役割分業意識が強い場合は不公平感が弱いという説明を行ってきた。本論文ではこれに加え,特定の家事分担状態が不公平であるかどうかの判断基準には,社会的環境の影響も強く働いていると予測する。つまり自分が属している社会の分担水準が公平の判断基準となり,それが自分の家事分担の不公平感に影響していることが考えられる。家事分担と不公平感に関する国際比較データから,妻の家事分担比率が高い国,性別役割分業意識が強い国では,実際に妻の家事負担が大きく,また,妻が長時間働いていたり,高学歴であっても,不公平感をもちにくいということが明らかになった。

著者

筒井 淳也

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.5_24-5_28, 2022-05-01 (Released:2022-09-22)

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新型コロナウイルスのパンデミックが家族生活に及ぼす影響を整理するために、まずは日本の家族および世帯の50年間の推移を概観すると、男性稼ぎ手型の「標準家族」が一部で持続しているのと並行して、単身世帯の増加などの多様化が生じていることが確認できる。新型コロナの影響のあり方はこうした多様な家族・世帯に応じて異なっており、行政等の対応もこの多様性に配慮すべきである。また新型コロナは、家族の健康管理といったみえにくい家庭内無償労働の女性への偏りを顕在化させ、家族外の人との接触を制限することで女性へのDVリスクを高めたり、メンタルな満足を低減させている可能性がある。新型コロナの問題は、同居人以外との接触制限というこれまで目立ってこなかった措置の結果であり、その影響は通常の経済不況とは違って見渡しにくく、十分な現状把握のもとでの問題の整理が必要である。

著者

筒井 淳也

出版者

「現代社会理論研究」編集委員会事務局

雑誌

現代社会理論研究 (ISSN:09197710)

巻号頁・発行日

no.8, pp.41-54, 1998

著者

筒井 淳也

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.96-102, 2011-04-30 (Released:2012-05-31)

参考文献数

4

著者

筒井 淳也

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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女性の労働力参加について、構造要因と制度要因を区分した枠組みを用いたより立体的な理論モデルを構築し、それを数量データによって検証することができた。日本の場合、内部労働市場型の働き方が家族キャリアを考慮する女性の継続就業を難しくしており、これが意図せざる結果として女性の経済活動の活性化を阻害することになった。

著者

筒井 淳也

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.232-232, 2011-10-31 (Released:2012-11-13)

著者

小林 盾 山田 昌弘 金井 雅之 辻 竜平 千田 有紀 渡邉 大輔 今田 高俊 佐藤 倫 筒井 淳也 谷本 奈穂

出版者

成蹊大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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この研究は,「人びとがどのように恋愛から結婚へ,さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し,家族形成における格差を解明することを目的としている.そのために,「人びとのつながりが強いほど,家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた.第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として(対象者は全国20~69歳4993人),第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」(対象者204人)を実施した.そのうえで,第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した(対象者1万2007人).

著者

筒井 淳也

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.27, no.9, pp.9_47-9_49, 2022-09-01 (Released:2023-01-27)

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コロナ・パンデミックは私たちの生活にかつてない規模と強度の接触制限を要請した。その影響は、仕事生活と私生活の両方におよび、またそれは職業およびジェンダーによって異なって(これら要因によって構造化されて)いた。接触を伴う職業(サービス、医療等)が制限され、女性や小規模企業(自営等)が偏った影響を受けた。近世社会と違い私たちの生活を職業集団が包括的に規定しているわけではないが、それでも職業や従業上の地位は社会において重要な位置を占める。調査データの分析によれば、コロナ・パンデミックに伴うネガティブな影響は職業や業態ごとに顕著な違いを示している。行政による対応は事業収入や住民税非課税といったきめの粗い条件ごとになされたが、次に来る可能性のあるパンデミックにそなえ、より解像度の高い支援のあり方を模索する必要がある。

著者

筒井 淳也

出版者

公益財団法人 生協総合研究所

雑誌

生活協同組合研究 (ISSN:09111042)

巻号頁・発行日

vol.494, pp.14-21, 2017-03-05 (Released:2023-04-05)

著者

李 雯雯 筒井 淳也

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.157-170, 2021-10-31 (Released:2021-11-17)

参考文献数

36

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本研究は,中国全体をカバーする中国家族パネル研究(CFPS)の2016年の調査データを用いて,都市部における成人子とその親との世代間関係におけるジェンダー差を分析するものである.従来の同分野の研究が異なった世帯に属する男女の比較を行うものであったのに対して,本研究では世帯単位の調査であるCFPSを用いることで,直接に同一世帯に属する夫婦間の差を用いて検証することができる.分析の結果,夫方の親との同居割合は,妻方の同居割合の5倍以上であることがわかった.さらに,世代間関係のジェンダー差は関係の内容に応じて異なることがわかった.家事援助やケアは夫方に,接触頻度は妻方に偏っている.夫婦の学歴差は世代間関係に独特な影響を持つことが示された.すなわち,妻の相対的な高学歴は世代間関係のジェンダー差をより平等にしており,妻の資源へのアクセスが夫婦間の均等な世代間関係に寄与していることが示唆された.

著者

筒井 淳也

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.572-588, 2013

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本稿では, ポスト工業化社会における排他的親密性の現状と行く末について, おもに経験的研究の成果に依拠しつつ論じている. 戦後の工業化と経済発展に伴う男性稼ぎ手夫婦の段階を経て, 現在女性の再労働力化が進んでいる. おもな先進社会のなかでも各国ごとにバラつきがあるとはいえ, 女性の所得水準が全体的に上昇していくなかで見られるのは, カップル関係の衰退ではなく維持である. しかしその内実には, 同棲の広がりに代表される深刻な変化が生じている. この変化について, 関係性は外部の社会的要因から自由になっていくのか, 持続的関係は衰退するのか, 排他性は弱まっていくのかという3点について, おもに同棲についての欧米社会における実証研究を手がかりとしつつ検討を行った. さらに, 男女の経済状態が均等化するなかで, 人々が自発的に関係構築をするための生活条件が整備されていくと, 関係性やそれから得られる満足は自発的選択の結果として理解されていくのか, という問いを立て, 必ずしも自己責任論が徹底されるとは限らないこと, しかし親密な関係性を首尾よく構築できないことに対して公的な補償が充てられることは考えにくいことを論じた. 他方で日本社会はこういった生活条件が整備されつつある段階であり, 関係性の実践が男女で非対称的な経済的条件にいまだに強く拘束されている段階である, といえる.

著者

筒井 淳也

出版者

数理社会学会 ; 1986-

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.232-234, 2014