著者

石田 晴久

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, 1978-06-15

著者

山本 毅雄

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, 1978-06-15

著者

平野 直人 油谷 拓 山本 順司

出版者

東北大学東北アジア研究センター

雑誌

東北アジア研究 (ISSN:13439332)

巻号頁・発行日

no.20, pp.59-71, 2016

著者

金子 雄介 長田 繁幸 安土 茂亨 岡田 仁志 山崎 重一郎

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:21888655)

巻号頁・発行日

vol.2018-CSEC-82, no.24, pp.1-6, 2018-07-18

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ブロックチェーン技術による分散台帳を利用する仮想通貨は,二重使用を防止するために,すべての取引で入金額の和と出金額の和が一致すること,すなわち,通貨価値の総量保存則が成り立つことを監査している.仮想通貨を金融業務で用いるには,利息による負債額の時間的増加や返済による負債額の減少を表現できる必要があるが,仮想通貨の安全な運用とは両立しない.本稿は,通貨価値の総量保存則を維持しつつ,利息や返済などの処理を合理的に記述する方法を提案する.提案法では,利息を考慮した融資額を意味する正の仮想通貨と,対となる同量の負債額を意味する負の仮想通貨を同時に発行し,これら 2 種類の仮想通貨の発行者のみが正負の仮想通貨を相殺する.

出版者

心也

巻号頁・発行日

vol.[1], 1623

著者

阿部 軍治

出版者

筑波大学

雑誌

筑波フォーラム (ISSN:03851850)

巻号頁・発行日

no.66, pp.3-6, 2004-03

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大学を定年になってもう少しで一年になる。いまは寿命が長いので、定年は人生の終わりではなく、中締めであるとよく言われる。たしかにそうかもしれない。とbはいってもこれから先の持ち時間が既に通り過ぎた分と同じだけあるわけでは ...

著者

Naoto HAYASHI Masashi YAMADA

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

International Journal of Affective Engineering (ISSN:21875413)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.165-171, 2017 (Released:2017-07-31)

参考文献数

15

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This study focused on the impressions of robot design in the Japanese robot anime series, “Mobile Suit Gundam”. In Experiment 1, the impressions of robot design were measured using semantic differential method. Results of the factor analysis showed that the impressions of the robot design were illustrated by a three dimensional space, which was spanned by ‘Massiveness,’ ‘Coolness’ and ‘Roundness.’ ‘Moe’ is one of the most important keywords in robot design. The results of a multiple-regression analysis showed that Moe was felt deeply for a massive, cool and box-shaped robot. In Experiment 2, the differences between robots of scale models and super-deformed models were investigated. The results showed that the scale models were designed to be cool and the super-deformed models were designed to be cute.

著者

内閣府政策統括官室(経済財政分析担当)

出版者

内閣府

巻号頁・発行日

vol.平成17年2月調査結果, 2005-03-08

著者

小林 万里

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.51, pp.9, 2004

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北方四島および周辺海域は第2次世界大戦後、日露間で領土問題の係争地域であったため、約半世紀にわたって研究者すら立ち入れない場所であった。査証(ビザ)なしで日露両国民がお互いを訪問する「ビザなし交流」の門戸が、1998年より各種専門家にも開かれたため、長年の課題であった調査が可能になった。<br>1999年から2003年の5年間に6回、北方四島の陸海の生態系について、「ビザなし専門家交流」の枠を用いて調査を行ってきた。その結果、択捉島では戦前に絶滅に瀕したラッコは個体数を回復しており、生態系の頂点に位置するシャチが生息し、中型マッコウクジラの索餌海域、ザトウクジラの北上ルートになっていること、また南半球で繁殖するミズナギドリ類の餌場としても重要であることも分かってきた。歯舞群島・色丹島では3,000頭以上のアザラシが生息し、北海道では激減したエトピリカ・ウミガラス等の沿岸性海鳥が数万羽単位で繁殖していることが確認された。<br>北方四島のオホーツク海域は世界最南端の流氷限界域に、太平洋側は大陸棚が発達しており暖流と寒流の交わる位置であることや北方四島の陸地面積の約7割、沿岸域の約6割を保護区としてきた政策のおかげで、周辺海域は高い生物生産性・生物多様性を保持してきたと考えられる。<br>一方、陸上には莫大な海の生物資源を自ら持ち込むサケ科魚類が高密度に自然産卵しており、それを主な餌資源とするヒグマは体サイズが大きく生息密度も高く、シマフクロウも高密度で生息している明らかになった。海上と同様、陸上にも原生的生態系が保全されており、それは海と深い繋がりがあることがわかってきた。<br>しかし近年、人間活動の拡大、鉱山の開発、密猟や密漁が横行しており、「北方四島」をとりまく状況は変わりつつある。早急に科学的データに基づく保全案が求められている。そのために今後取り組むべき課題について考えて行きたい。

著者

西村 敏英

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.177-183, 2001-03-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

27

被引用文献数

3

出版者

金鱗堂尾張屋清七

巻号頁・発行日

1853

著者

箱崎総一著

出版者

鹿島出版会

巻号頁・発行日

1980

著者

加地 伸行

出版者

大阪大学

雑誌

中国研究集刊 (ISSN:09162232)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.51-55, 1985

著者

胡琴菊

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第59回総会

巻号頁・発行日

2017-09-27

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問題・目的 動機づけ研究において期待概念の中では,Rosenthal&Jacobson(1968)実験により,教師期待効果(teacher expectation effect)に関する研究が注目されてきた。教師期待効果は,ピグマリオン(Pygmalion)効果とも呼ばれ,児童・生徒の学業成績や学級内行動が教師の期待する方向で成就するという現象を意味する。ピグマリオン効果の最初の研究は,心理学の実験者を対象としたものであり,ローゼンタールらは,同様の結果は,動物を使った研究でも見られた。ネズミの学習実験においてヒントを得て,小学校の児童・生徒への実験では,教師が期待をかけた個々の生徒とそうでない個々の生徒では成績の伸びに明らかな違いが見られた。この実験をめぐっては様々に批判が寄せられた。ローゼンタール自身の論文で「期待を抱くことになる生徒とのつきあいが2週間以内の教師の場合には91%の研究でピグマリオン効果が見られたが,2週間以上のつきあいがある教師では12%の研究でしか効果が見られなかった」という報告がなされている。 期待効果を生み出す要因として雰囲気等を表しているが,長期にわたるならば,多大な影響を及ぼすと考えられる。一般的な期待と個人的な期待の中間に集団の属性に基づく,集団に対する期待も予測される。これまでの期待研究の多くは個別的な期待を扱っている。そこで,本研究では,教師期待が集団成員の大学生の集団の学習成果に対する教師の原因帰属に及ぼす効果を,教育現場で実験的に検討することを目的とする。以下の仮説を検証とする。教師期待が学生集団の学習成果に及ぼす効果的な影響力をもつのであろう。方 法実験時期:2011年度~2016年度実験計画:実験集団(クラス)に教師期待することの有無の1要因を独立変数とし,期末学習成果発表順位による学業成績を従属変数とした。実験参加者(集団):年度につき,250名位の新入1年大学生約20名程度の人数(男性14~18名,女性2~6名)でランダムに12クラスが編成された。うち,年度毎に同担当教員は同じ科目で受講曜日(火・木)異なる2つのA・Bクラスに,6年間で計12クラスに実験した。実験手続:12クラス(集団)に,期待することを強調的に伝えるクラス(実験群),言語的に伝達しないクラス(統制群)に,ランダムに実施した。具体的に,各年度の初回目の授業のオリエンテーションに,授業の科目概要等説明した後,「年度末に行われる学習成果全体発表会でよい報告ができるように,一年間頑張ってください。大いに期待しています」というポジティブな言葉をかけた。各年度末に,クラスの代表グループが他の担当教員のクラスを含めた6クラスずつ,火曜受講クラス全体会と木曜受講クラスのそれぞれの全体会で,同科目内容についての学習成果の発表が行われ,学部教員の投票数(科目担当教員は自分の担当クラスに投票しない)による順位つけられた。結 果 年度別の教師期待有無と学習成果のカテゴリーはTable1に,まず,ダミー変数(0,1)を用いて,定性的データを定量的データに置き換えた。教師が学生に対する期待の有無のカテゴリーはダミー変数(0,1)を用いて,「期待あり」を1,「期待なし」を2と設定した。学習成果発表の順位は,「1位」を6,「2位」を5,…という順に得点化した。t検定結果,期待言語強化実験群と統制群の顕著な有意差が示された(t(10)=-.759,P考 察 本研究では,教師期待が集団成員の大学生の集団の学習成果に対する教師の原因帰属に及ぼす効果を,教育現場で実験的に検討した。教師期待が学生集団の学習成績に強い影響を及ぼしている仮説が支持された。教師が何を手掛かりとして期待を形成するかは非常に重要である。蘭・内田(1995)は,教師期待は言語的行動よりも非言語的行動に表しやすいこと,教師期待と教師期待認知が生徒の学習意欲に影響することを示した。教師の期待度,教師の蓄積された経験,学生への能力潜在認知等によって,教師の生徒・学生に対する期待形成はさまざまな側面で考えられる。今後教師期待の規定因および期待効果の生成条件についてより精緻な研究が必要である。

著者

齋藤 玲子 Saito Reiko サイトウ レイコ

出版者

人間文化研究機構国立民族学博物館

雑誌

民博通信 (ISSN:03862836)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.18-19, 2013-06-28

出版者

須原屋茂兵衛

巻号頁・発行日

vol.[3], 1774

著者

庄子 仁 JIN Young K OBZHIROV Anatoly SALOMATIN Alexander BARANOV Boris GLADYSH Vyacheslav 八久保 晶弘 南 尚嗣 山下 聡 高橋 信夫 SHOJI Hitoshi HACHIKUBO Akihiro MINAMI Hirotsugu YAMASHITA Satoshi TAKAHASHI Nobuo

出版者

東京地学協会

雑誌

地學雜誌

巻号頁・発行日

vol.118, no.1, pp.175-193, 2009-03

被引用文献数

6

著者

東浦 陸夫 黒田 勇 阿部 潔

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.205-207, 2001

著者

千葉 正毅 和氣 美紀夫 和田 大志

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.52-54, 2015 (Released:2015-03-23)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

水野 均

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大紀要 (ISSN:03854566)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.273-294, 2004-12-31

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『朝日新聞』は1970年における日米安保条約の延長問題について,「ベトナム戦争での米軍の在日基地使用や核持ち込み疑惑等,安保条約に対して世論の抱く不満を解消する」ことを条件に同条約を容認するという姿勢で臨んだ。具体的には,日本の対米軍支援が行き過ぎないように警鐘を発する一方で,世論や安保条約反対勢力には安保条約の廃棄を求めるような運動を沈静化するように務めた。これは,安保条約の自動延長及び1972年における沖縄の「核抜き・本土並み」返還をもたらすこととなった。しかし,「極東」の範囲,「事前協議」の対象,「非核三原則」の実効性等,安保条約上の問題は曖昧なまま残った。その結果,「日本が対米防衛を明示しないまま米国に対日防衛を依存する」という構造を残したまま,日米安保条約は期間と適用地域を延長することとなった。