著者
福永 淳
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.127, no.8, pp.1745-1750, 2017

<p>コリン性蕁麻疹は運動や緊張などの発汗刺激に伴い発症する刺激誘発型の蕁麻疹である.日中の活動時を中心に,発汗に伴いそう痒やチクチクとした刺激感を伴った小型の点状の膨疹,紅斑が出現する.まれにアナフィラキシーや血管性浮腫などの重篤な症状を呈することもある.コリン性蕁麻疹にはその病因,臨床的特徴からいくつかのサブタイプがあることが知られてきている.コリン性蕁麻疹の病因には,ヒスタミン・アセチルコリン・汗アレルギー・血清因子・発汗異常などが関与し,各サブタイプによって病因は異なると推定されている.発汗低下を合併する減汗性コリン性蕁麻疹はAcquired idiopathic generalized anhidrosis(AIGA)と同一スペクトラムの疾患であり,治療法が他のサブタイプと大きく異なるために鑑別診断が重要である.コリン性蕁麻疹類似の皮疹を呈するその他の疾患についても解説する.</p>
著者
山本 雄二
出版者
関西大学社会学部
雑誌
関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.149-167, 2007-03-30

学部共同研究費 20040401-20050331Kansai University Grant-in-Aid for the Faculty Joint Research Program 20040401-20050331〈成熟〉概念の社会学的研究(分担執筆)

1 1 1 1 OA 取箇帳 10巻

出版者
巻号頁・発行日
vol.[8] 五 慶応 分冊之一 内表紙に「寅取箇綴込 慶応二年 給□□場」とあり,
著者
泰地 真弘人 池上 高志
出版者
日本認知科学会
雑誌
認知科学 (ISSN:13417924)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.21-30, 1999-03-01 (Released:2008-10-03)
参考文献数
9
被引用文献数
3 or 0

Behavior of cognitive game players who build the opponent's internal model is studied. Internal models are constructed by the recurrent neural network, and the iterated prisoner's dilemma game is performed. The complicated transients of actions are observed before the stable mutually defecting equilibrium is reached. These chaotic dynamics reflect the dynamical and high-dimensional rugged landscape of the internal model space. A possible world analysis reveals the other deep problem in the game thoery, i.e. uncertainty of games. Differences in a payoff matrix show that different matrix gives different possible worlds in behind. Some possible worlds can sustain a mutually cooperative state with mutually believing that the other player is playing Tit for Tat.

1 1 1 1 OA 罪数概論

著者
香城 敏麿
出版者
獨協大学法学会
雑誌
獨協法学 = Dokkyo law review (ISSN:03899942)
巻号頁・発行日
no.61, pp.1-57, 2003-08
著者
長山 恵一 Nagayama Keiichi
出版者
法政大学現代福祉学部現代福祉研究編集委員会
雑誌
現代福祉研究 (ISSN:13463349)
巻号頁・発行日
no.14, pp.11-41, 2014-03

ヴェーバーの支配論を『経済と社会』の「新稿」と「旧稿」を比較しつつ検証した。「新稿」の支配論では、上(支配者)から正当的秩序が下(被支配者大衆)に向けて流出論的に天下るように記述され、一方、下から上へのモーメントは「正当性信仰」という概念規定の曖昧な用語が使われている。新稿の支配論では上下双方の支配のモーメントがうまく結び付いた形で説明されておらず、そこに理論的な飛躍・解離が見られる点が従来から批判されてきた。それに対して、旧稿の支配論は諒解概念や「自己義認・自己正当化」論で論理が緻密に組み立てられていると考えられてきた。新稿と旧稿の支配論を検証した結果、ヴェーバーの支配論は上から下へのモーメント(イ)と下から上へのモーメント(ニ)という垂直のファクター(すなわち(イ / ニ))と、より水平的なモーメントで価値準拠的行為・慣習律にかかわる(ロ)と予想準拠的行為・利害得失にかかわるゲーム論的な(ハ)の水平のファクター(すなわち(ロ・ハ))の二つがあり、それが[イ /(ロ・ハ) / ニ]という形で、ヴェーバー支配論の全体を構成していることが分かった。ヴェーバーは人間の道具の使用にかかわる習熟・自動化の過程や道具の授与などをベースに支配という現象を説明しようとした。しかし、彼が諒解や授与で説明できているのは全体図の中の[イ / (ロ・ハ) / ★]の部分のみである。被支配者大衆が上からの命令に対して自発的に納得・承認、服従する意識性・規範性の高い出来事(つまり[★ / (★・★) / ニ])についてはヴェーバーの理論ではうまく説明されていない。これは道具の使用の例で言えば、ヴェーバーが例示した学習の習熟プロセスとはまったく異質な洞察学習( = 脱構築のメカニズム)と関係している。人間の道具の使用の全体像は習熟・自動化のプロセス(構築化のモーメント)と洞察学習のプロセス(脱構築のモーメント)という相反する二つの事象の力動的関係が見えたとき初めて理解できる。しかし、ヴェーバーの行為論的社会学はドイツ歴史学派経済学に潜む全体論的・流出論的な価値判断を排斥・否定する苦闘の中から生み出されたものであり、認識論的にもディルタイやブントなどの直観的、集合的な価値要素を排除することで構成されている。つまり、ヴェーバーの社会学的方法論は人間の価値の構築性の側面にもっぱら焦点を当てた診断学的なものとなっており、支配論に引き付けて言うならば、それは正当化の機制にかかわっている。旧稿の支配論が自己正当化・自己義認や諒解といった構築性の原理で専ら説明されているのはこれ故である。正当性(脱構築)と正当化(構築化)は現象として相反するものであり、互いに相入れない関係にある。ヴェーバーは方法論上の原理的な制約から、支配の正当性をうまく説明できないのであり、旧稿の「理解社会学のカテゴリー」では、支配の正当性を「正当性」諒解( = 適法性に対する特有の信仰)という奇妙な造語によって概念規定が曖昧なまま説明しようとしている。しかし、支配の原理的な説明部分には、この「正当性」諒解は一切登場せず、支配は専ら正当化・自己義認、諒解で説明されている。一方、旧稿の「支配社会学」から場所的にやや離れたところにある「政治ゲマインシャフト」や関連する諸項、あるいは「種族的ゲマインシャフト」の項においては、この「正当性」諒解( = 適法性への特有の信仰)が説明の中心概念として登場し、今度は逆に正当化論の話しがきれいに抜け落ちている。こうした旧稿全体の論理構成を見ると、ヴェーバー自身が「正当性」と「正当化」の違いを明確に自覚しながらも、支配の正当性を方法論的な制約から説明しあぐねている様子が伝わってくる。つまり、新稿のみならず、旧稿の支配論においても、理論的な飛躍や解離が起きているのである。
著者
マティアス キリアン 森 勇
雑誌
比較法雑誌 (ISSN:00104116)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.329-340, 2016-12-30

ここに掲載するのは,Soldan Institutが行った,若手弁護士の副業に関する実態調査に基づいた都市伝説の検証である。 ドイツでは「弁護士(ないしは有資格者)が,タクシーの運転手をしている。」この話を訳者が聞いたのは,実に30年以上も前,ドイツの弁護士数が5万人から6万人の時代である。弁護士数が16万人を超えている現在では,さぞや弁護士のタクシードライバーが増大していると想像する人々も多いであろう。しかし,すでにベルリンの弁護士会がその所管地域で行った調査でも,タクシードライバーの中に弁護士などいなかったことが報告されていた。ここで訳出した論考は,実態調査をふまえ,加えて論理則からしても,それがほぼデマであることを暴露してくれている。弁護士のタクシードライバーなど論理的にありえないとする実態調査の分析評価は,実に説得力に富む。 ちなみに,ドイツでタクシードライバーの話がまことしやかにささやかれるようになったのは,弁護士の数がそれまでの増加率を大きく超えはじめた頃である。「弁護士はあまっている。食べられなくなっている。」とささやかれている現在の日本とよく似ていることは,指摘するまでもあるまい。ドイツはデマとおぼしき話が何十年もが蔓延しているにもかかわらず弁護士数を増やし,強固な法治国家への道を歩んでいる。果たして日本はどうか。興味深いというのは皮肉に過ぎようか。
著者
山下 清海
出版者
地理空間学会
雑誌
地理空間 (ISSN:18829872)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.32-50, 2009 (Released:2018-04-12)

本研究は,インドの華人社会の地域的特色について考察するとともに,コルカタのチャイナタウンの現状を記述・分析することを目的とした。インドの華人は,イギリス植民地時代の首都であったコルカタに集中してきた。広東省籍が最も多く,特に客家人が最大多数を占め,彼らの経済活動は皮革業と靴製造業に特化してきた。1962 年に発生した中印国境紛争に伴う両国の関係悪化により,海外へ「再移民」する華人が増加し,華人社会は衰退し,今日に至っている。インドにおいてチャイナタウンが唯一存在するコルカタには2つのチャイナタウンがある。ティレッタ・バザール地区は衰退しているが,中印国境紛争までは繁栄し,その名残として,会館,廟,華文学校などの華人の伝統的な施設が集中している。一方,タングラ地区は,近年の皮革業の衰退により,皮革工場から中国料理店への転換が著しく,今日では中国料理店集中地区となっている。
著者
遠藤 光一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.221-226, 1997

二級河川夏井川の中流部に位置する磐域小川江筋取水堰 (福島県いわき市) は1654 (慶安4) 年に築造され、河川の曲線部で平面的には斜形、縦断的に多段式、構造的に木工沈床という国内に現存する数少ない大規摸な「斜め堰」であり、歴史的にも最も古いものである。これをケーススタディーとして、史料や「斜め堰」の類似例 (第十堰吉野川 (1752) 年、山田堰筑後川 (1790) 年) から河川工学的に比較評価し、流れを見極め、流れに逆らわない河川構造物の設計視点を提言したい。

1 1 1 1 OA 駿河志料

著者
中村高平 [著]
出版者
静岡郷土研究会
巻号頁・発行日
vol.第5編, 1931
著者
Ji-Hyun Lee Sangyong Lee SeokJoo Choi Yoon-Hee Choi Kwansub Lee
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.536-538, 2017 (Released:2017-03-22)
参考文献数
17
被引用文献数
1 or 0

[Purpose] The purpose of this study was to identify the effects of extracorporeal shock wave therapy on the pain and function of patients with degenerative knee arthritis. [Subjects and Methods] Twenty patients with degenerative knee arthritis were divided into a conservative physical therapy group (n=10) and an extracorporeal shock wave therapy group (n=10). Both groups received general conservative physical therapy, and the extracorporeal shock wave therapy was additionally treated with extracorporeal shock wave therapy after receiving conservative physical therapy. Both groups were treated three times a week over a four-week period. The visual analogue scale was used to evaluate pain in the knee joints of the subjects, and the Korean Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index was used to evaluate the function of the subjects. [Results] The comparison of the visual analogue scale and Korean Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index scores within each group before and after the treatment showed statistically significant declines in scores in both the conservative physical therapy group and extracorporeal shock wave therapy group. A group comparison after the treatment showed statistically significant differences in these scores in the extracorporeal shock wave therapy group and the conservative physical therapy group. [Conclusion] extracorporeal shock wave therapy may be a useful nonsurgical intervention for reducing the pain of patients with degenerative knee arthritis and improving these patients’ function.
著者
小笠原弘幸
雑誌
東洋学報 / The Toyo Gakuho
巻号頁・発行日
vol.90, no.1, pp.86-112, 2008-06

Ottoman historians often claimed the existence of a close relationship between the Ottoman Empire and the Seljuk Dynasty, although no reliable contemporary source can show this relationship to be based on historical fact. Nevertheless, these accounts of such a relationship were of value because they provided legitimacy for Ottoman empire rule. The purpose of this article is to investigate how the Ottoman historians of the 15th and 16th centuries went about narrating this pseudo-genealogical relationship.During the 15th century, Ottoman historians stressed the Oğuz origins common to the Ottoman Empire and Seljuk Dynasty (see Yazıcıoğlu, Kemâl and Neşrî), and even invented a marriage between the Ottoman ancestor and the Seljuk royal family (see Enverî, Râdvûn and Ebû'l-heyr). These accounts worked as a means of legitimizing Ottoman rule in 15th century Anatolia, where many Turkish emirates claimed to be successors of the Seljuks.However, the narrative concerning the Seljuks drastically changed during the 16th century, with no Ottoman historian writing about the above-mentioned marriage and only a few (Bitlîsî, Nasûh and Lokmân) regarding the Seljuk Dynasty as Oğuz in origin. The most popularly supported non-Oğuz origin was Afrasiyab, the legendary Turkish king of Shāhnāme (see Bitlîsî, Küçük Nişancı and Lokmân), who was generally favored among such Persian historians as Mustawfī. Another possible ancestor was the Prophet Abraham (see Zaʻîm, Abû'l-ʻAbbâs), although no non-Ottoman historian ever mentioned any Abrahamic origins regarding the Seljuks. Some of the sources argued that the Turks originated from Abraham, however(see Jāhiz, Ibn ʻInaba).The author concludes from this examination that the change of narrative between the two centuries in question was caused by two factors: the political situation and historiographical trends. During the 16th century, the legitimizing force of the Seljuks was deemphasized, as the Ottoman Empire developed beyond the former territories of the Rum Seljuks and came under the stronger influence of Persian historiography.
著者
齋藤 朱未 服部 俊宏 藤崎 浩幸 広田 純一
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.II_31-II_36, 2016

本研究の目的は, 農家の起業活動の一環として注目されている農家レストランについて, 農家レストランの存在が地域住民の意識の変化にどのような影響を与えているのかを明らかにすることにある.そのために, まず立地条件の異なる2つの農家レストランを選定した.1つは農村集落型であり, もう1つは住宅地型である.これら2つの農家レストランを対象に, 地域住民がどの程度農家レストランの存在を認識し, 実際に利用しているのか, さらに地域住民の意識変化についてアンケート調査で把握した.その結果, 農村集落型の農家レストランでは地域住民の認知度, 利用は高く, 安全安心な生産物や食の提供に対して意識変化がみられた.住宅地型の農家レストランでは, 地域内からの利用は多いが, 認知度は2極化しており, 安全安心, 地域住民同士の交流といった項目に意識変化がみられた.