著者
新出 尚之 高田 司郎 藤田 恵
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.13-24, 2011 (Released:2011-01-06)
参考文献数
16
被引用文献数
2 3

In multi-agent environments, to model cooperations among autonomous agents, many notions such as mutual beliefs and joint intentions, recognition of possibilities to achieve a goal with cooperation, and team formations, should be formally represented. In the traditional BDI logics, it is hard to treat them uniformly. We show the way to treat them uniformly using the fixed-point operator of the extended BDI logic \ omatoes. We also give some examples to apply it to the proof of some behaviors of multi-agent systems.
著者
大城 沙織 (2023) 大城 沙織 (2022)
出版者
筑波大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2023-03-08

土帝君とは琉球王国時代に中国から招来された土地神、農耕神であり、現在でも沖縄各地で信仰されている。沖縄各地の土帝君信仰は多様であり、その信仰からは地域レベルでの中国的信仰の受容、琉球王府との関係性、近世から現代に至るまでの土地を巡る歴史観を辿れると考える。本研究では沖縄島と周辺離島で土帝君に関する民俗誌研究を重ねながら、土帝君のルーツとされる土地公との比較を行う。土地公との比較にあたっては、台湾にて歴史的背景を踏まえた現地調査を実施する。そのなかでも本研究は特に現在の祭祀実践に注目し、琉球国時代から現在までの村落の歴史観や民衆レベルでの異文化交流を描き出そうとするものである。
著者
安孫子 麟
出版者
日本村落研究学会
雑誌
村落社会研究 (ISSN:13408240)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.1-8, 1998 (Released:2013-05-22)
参考文献数
19

Japanese Government established the fundamental policy about Peasant Emigration for Manchuria in 1936, but as the war was prolonged, the emigration was reduced suddenly after it had reached the peak in 1940. Received opinion is that the collapse in the Policy of Peasant Emigration had caused this situation. I agree with the opinion about only the number of the peasants. The peasant emigration was already not the policy that saved their poverty. But otherwise the villages that had sent the peasant emigration by its policy increased in this period. In this background, there was a big change of the government policy about the peasants. Japanese Government converted the aim of village administration from the peasant salvation to the posting the peasants at every places in Asia. On this reason Japanese Government changed the village administration to the war cooperation system.That became to the village situation under the wartime.
著者
武井 勇介
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.499-508, 2023 (Released:2024-01-19)
参考文献数
33

目的:インストラクショナルデザインを用いて開発した産後うつ病に関する保健師の実践能力向上のための研修プログラムの効果と有用性を評価する.方法:産後うつ病に関する研修プログラムを開発し,保健師を対象にeラーニングを用いて実施した.研修前,研修直後,研修1か月後の知識テスト得点,目標達成度の得点はFriedman検定,各時期の比較はBonferroni法を用いた多重比較を行った.結果:保健師40名を分析対象とした.研修プログラム内容は興味関心など高い反応が得られ,対象者は研修前に比べ研修直後,1か月後では知識テスト得点,目標達成度の得点が有意に上昇(p < .05)し,本研修で得た知識,技術を実践活動で活かしていた.結論:本研修プログラムでは,対象者への高い学習意欲や動機付けがされ,知識の習得や実践能力の向上に繋がった.今後の保健師教育でもインストラクショナルデザインの手法を取り入れて教育や研修を行うことは有用であることが示唆された.
著者
原田 紹臣 藤本 将光 里深 好文 水山 高久 松井 保 武井 千雅子
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.102-113, 2023 (Released:2023-05-24)
参考文献数
35

近年,降雨予測や土砂災害発生予測技術に基づいた事前の災害リスクに関する詳細な情報の共有化や発信による災害リスクの軽減が求められている.これらを受けて,筆者らは多種の情報を集約させ,それらを目的に応じて組み合わせてわかりやすく配信する機能を有した枠組み(iHazard map プロジェクト)を提案している.本研究では,メタバース等のデジタル技術(DX)を有効に活用した防災ハザード・マップの高度化を目的に,効果的な運用方法について提案している.なお,一般住民がハザード・マップに求める要求について調査したところ「情報量」よりも「見やすさ」や「使いやすさ」が特に重要視されていることが分かった.さらに,住民への土砂災害に関する説明会において,筆者らが提案する技術を実践的に導入したところ,これらの有効性が確認された.
著者
横山 利夫 胡内 健一 新谷 幸太郎
出版者
公益財団法人 国際交通安全学会
雑誌
IATSS Review(国際交通安全学会誌) (ISSN:03861104)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.88-96, 2023-10-31 (Released:2023-10-31)
参考文献数
15

本稿では、最初に日本における自動運転技術を搭載したモビリティの実用化状況を紹介する。続いてRoAD to the L4プロジェクトの目標、推進体制、個別テーマ1からテーマ4の具体的な取組内容を紹介する。また、これらの取り組みから得られた知見や経験を基に、さまざまな地域で取り組みが実施されているAD MaaS社会実装事業(Automated Driving Mobility as a Service)の支援に関する取組状況を紹介する。国外の取組状況に関する調査結果を紹介した後、今後の計画について説明する。
著者
田中 伸彦 梶田 佳孝 平沢 隆之 髙橋 美里 霜田 孝太郎 中村 麟太郎
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:24364460)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.245-249, 2023-09-07 (Released:2023-09-07)
参考文献数
12

日本の地方におけるMaaSシステムの高度化を念頭において、高知県室戸地域の9市町村を対象に、「ある地域の来訪目的地(destination)と宿泊地(accommodation)の集積状況は地理的に異なる部分がある」という操作仮説を置いて、5×5フィルタリング法を用いた分析を行った。その結果、操作仮説は支持され、両者のメッシュ得点の相関係数は0.041と低い値になることを示すことができた。ただし、この相関関係の低さは、宿泊地(accommodation)の集積地は来訪目的地(destination)の集積地と対応するが、逆は真ならずという関係性にあることに起因することが示唆された。つまり、地方におけるMaaSを高度化するためには、導線としての二次交通(transportation)について、この様な地理的分散に配慮した計画が必要であるということが提言できた。
著者
関 達也 島津 利行 和智 誠 榊原 肇 大口 敬
出版者
一般社団法人 交通工学研究会
雑誌
交通工学論文集 (ISSN:21872929)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.31-38, 2022-01-01 (Released:2022-01-01)
参考文献数
6
被引用文献数
3

東京都内に整備される約 16,000 箇所の信号機のうち、約 8,000 箇所が交通管制センターに接続されており、約 20,000 箇所に設置された車両感知器の情報を元に信号秒数を調整している。車両感知器は交通状況把握に不可欠であり、約 19 年ごとの施設更新が適当とされるが、交通安全施設の維持費用や管理労力は多大であり、更新に遅れが生じている。近年、プローブ情報の活用に関する研究開発が盛んに行われ、実用化に向けた取組みも多く提案されている。我々は、TomTom 社の協力のもと、プローブ情報と車両感知器それぞれから推定した渋滞長と旅行時間の比較を行った。更に、車両感知器が整備されていない非幹線道路の交通状況をプローブ情報で補完し、実際の信号制御へ活用することの有効性を検証した。
著者
榊原 肇 大口 敬
出版者
一般社団法人 交通工学研究会
雑誌
交通工学論文集 (ISSN:21872929)
巻号頁・発行日
vol.2, no.6, pp.1-10, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)
参考文献数
4
被引用文献数
5

系統制御は、複数の信号制御交差点を通過する車両の停止時間及び停止回数を最小化することを目的としている。最も単純な 1 リンク 2 交差点で、青現示率が共に0.5の場合の系統効果の性質はよく知られているが、任意の青時間率の場合の性質は明確ではない。本稿では系統効果の概念を再検討し、一般化して定式化する。系統効果とサイクル長、リンク長、往復旅行時間との関係を任意の青時間率に対して定式化し、その特性を考察する。その結果、系統効果が高いとは、リンク間の往復旅行時間がサイクル長またはサイクル長のN 倍数に一致する場合、系統効果が低いとは、リンク間の往復旅行時間が青時間長またはサイクル長のN 倍数+青時間長に一致する場合であることを示す・