著者
佐藤 幸子 藤田 愛 宇野 日菜子
出版者
日本小児保健協会
雑誌
小児保健研究 (ISSN:00374113)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.525-530, 2013-07-31
参考文献数
13
出版者
巻号頁・発行日
vol.[9] 明治二巳年正月より 分冊ノ二,
著者
田中 康雄
出版者
公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター
雑誌
ストレス科学研究 (ISSN:13419986)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.39-43, 2015 (Released:2016-01-15)
参考文献数
9

This paper consists of the following three aspects. First, it describes the author’s personal understanding of the developmental disorders. In clinical situations, we call the condition where congenital characteristics of developmental disorders and relational difficulties manifested in daily life overlap. The author calls it “developmental disorders plus”. Next, the paper captures the concept of “earnest living” as a continuous image of someone tirelessly, often patiently, and vibrantly lives today, by just believing in tomorrow. Based on these ideas, it discusses the developmental disorder from the viewpoints of “reason of life” and “precious existence (seen by other people)”. Finally, the paper examines the patients’ supporters as someone who “earnestly protect” the ones who “earnestly live” from relational difficulties.
著者
鈴木 宣弘
出版者
日本農業経済学会
雑誌
農業経済研究 (ISSN:03873234)
巻号頁・発行日
vol.81, no.2, pp.115-127, 2009-09-25 (Released:2014-02-28)
参考文献数
6

Due to a smaller number of exporting countries and a larger number of importing countries in international food trade caused by continuous tariff reduction under the WTO (World Trade Organization) system, the recent grain prices are more responsive to changes in supply-demand balance. Moreover, the sense of insecurity becomes a cause of export restraint and raging grain speculation, thereby increasing grain price volatility.Food importing countries recognized after the recent world food crisis that each country should maintain a certain level of basic food production in its own country. However, since the current WTO rules have several unfair aspects favorable to exporting countries with large-scale farms, it would be difficult for Asian small-scale rice farming to survive under these rules. The rules focus on economic efficiency without considering external economies such as national security and environmental concerns. Furthermore, it is said that a total ban on export subsidies by the end of 2013 was agreed, but the pledge is very unlikely to be fulfilled because many “hidden” export subsidies are left out of this agreement. Therefore, Asian countries should aim jointly to incorporate more comprehensive rules for sustainable growth of Asian agriculture into the worldwide rules.In order to re-vitalize rice farming in Japan, we should allow producers' discretion in cropping and introduce inductively coordinated direct (deficiency) payments to rice by end use (direct consumption, rice powder, animal feed, and biofuel) and alternative crops (wheat and soybeans), based on calculated differences between a standard (or target) production cost and a standard selling price. In addition, direct payments based on agricultural multi-functionality should be expanded especially for small farmers in mountainous areas.
著者
神山 努 上野 茜 野呂 文行
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.361-375, 2011 (Released:2013-09-14)
参考文献数
90
被引用文献数
1 or 0

本研究は、発達障害である自閉症スペクトラム障害、注意欠如・多動性障害、学習障害を対象とした育児方法に対する保護者支援の先行研究において、保護者の負担がどの程度考慮されたかを検討することを目的とした。方法に関しては、2005年から2011年までの保護者支援の実践研究64本について、対象者の生活年齢および障害種別の標的行動、実施されたアセスメント、保護者の負担に関する記述の有無について分析した。その結果、保護者の負担に関する記述はいずれも半数以下にとどまり、保護者に関してや、標的行動・介入手続きの選定に関するアセスメントの実施も少なかった。今後の課題として、保護者の負担を考慮する必要があり、介入手続きの学習や実施維持において保護者にかかる負担を軽減するために、保護者の特性や、標的行動介入手続きの選定に関するアセスメントを検討する必要を指摘した。
著者
宮地 功 岸 誠一
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.57-62, 1993
被引用文献数
1 or 0

AHPを用いて1時間の道徳授業による目標としている指導内容の変容を定量的に評価する方法を提案する。道徳教育における授業の視点に含まれる指導内容それぞれについて一対比較をして、授業によって目標にしている指導内容の重要度 (大切さ) を調べるアンケートを実施する。そのアンケートを授業の前と後に行い、重要度の差をとる。この値によって、どの指導内容がどの程度変化したかを知り、その授業によって生じた児童の道徳性の変容を定量的に知ることができる。小学校の道徳の授業において、提案した方法によってアンケートを実施し、授業展開にほぼ対応した変容がみられた。提案した方法による定量的な変容から授業効果を知り、授業方法を改善できるようになった。
著者
土肥 孝彰 石井 律子 細川 佐知子 平野 尚茂 成瀬 友裕
出版者
日本皮膚科学会西部支部
雑誌
西日本皮膚科 (ISSN:03869784)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.44-50, 2007 (Released:2007-03-05)
参考文献数
22
被引用文献数
2 or 0

角層内の水分は, 結合水と自由水の状態で存在しており, 結合水はさらに1次結合水と2次結合水に細分化される。また, 角層細胞間脂質はラメラ構造を形成し, 角層内の水分を2次結合水として捕捉し, 水分保持に大きく関与していることが知られている。そこで, 我々はヘパリン類似物質の保湿作用メカニズムを明らかにする目的で, 結合水量及びラメラ構造に対する作用をin vitro及びin vivoにて検討した。In vitroでは, 卵黄レシチンからラメラ構造を作製し, ヘパリン類似物質添加によるラメラ構造中の結合水量の変化を示差走査熱量計により測定した。ヘパリン類似物質は, ラメラ構造中の結合水量を有意に増加させ, その作用は添加水量に応じて増加する傾向が認められた。in vivoでは, モルモット腹部皮膚にラウリル硫酸ナトリウム処置により実験的ドライスキンを作製し, ヘパリン類似物質を含有するヒルドイド®ローションを5日間反復塗布した後, 角層を採取し, 結合水量の測定, 吸熱ピークパターン解析, 及び電子顕微鏡によるラメラ構造観察を実施した。実験的ドライスキンで破綻した角層細胞間脂質のラメラ構造は, ヒルドイド®ローション反復塗布により回復し, 角層中の結合水量も有意に増加していた。以上の結果から, ヘパリン類似物質の保湿作用は角層細胞間脂質のラメラ構造の回復促進と2次結合水量の増加に基づくものと考えられた。
著者
Kakeru ITO Miho YASUDA Yuki MAEDA Jean-Michel FUSTIN Yoshiaki YAMAGUCHI Yuka KONO Hiromitsu NEGORO Akihiro KANEMATSU Osamu OGAWA Masao DOI Hitoshi OKAMURA
出版者
Biomedical Research Press
雑誌
Biomedical Research (ISSN:03886107)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.57-63, 2018-04-01 (Released:2018-04-18)
参考文献数
29

Micturition behavior follows regular day/night fluctuations, and unwanted increase in micturition could occur during night in jet lag condition. To clarify the effect of jet lag on micturition behavior, we simultaneously detected circadian micturition patterns and locomotor activity rhythms of mice under experimental jet lag conditions, by applying the improved automated Voided Stain on Paper (aVSOP) method. When wild-type (WT) mice were phase-advanced for 8 hours, day-night variation of micturition was disrupted suddenly, and this irregular daily micturition continued until 8 days, although their activity rhythms entrained gradually day by day until 8 days. We also examined how jet lag induced changes of micturition in Per-null mice lacking Per1, Per2 and Per3 genes, whose endogenous clock is completely disrupted. We found both micturition and locomotor activity of Per-null mice promptly entrained to the new LD cycle. These findings suggest that the irregular micturition during jet lag is caused along with the gradual shift of the endogenous clock, and paradoxically, jet lag-associated abnormality was absent when endogenous circadian oscillations were genetically disrupted.
著者
村上 宣寛
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
性格心理学研究 (ISSN:13453629)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.70-85, 2003

本研究の目的は,語彙アプローチによって日本語におけるビッグ・ファイブを導くことである.かつてのSD法におけるEPA構造の普遍性の問題から推測すると,ビッグ・ファイブを得るための心理測定的条件は,1.用語の熟知度や使用頻度が高いこと,2.用語の分散が大きく,評定値が中央付近に位置すること,と推測される.分析1では村上(2002)の基本的な性格表現用語から原則として抹消率13%以下の用語を収集し,同義語と反意語を整理し,554語を調査対象とした.被験者は大学生男性150名,女性220名の計370名であった.分散の高い317語を選択して対角成分にSMCを入れて30因子まで抽出した.スクリー法で因子数を5と定め,オーソマックス回転を施すと,外向性(E),協調性(A),勤勉性(C),情緒安定性(N),知性(O)のビッグ・ファイブが得られた.語彙アプローチ研究によって日本語でもビッグ・ファイブが得られることが証明された.分析2では各因子の因子負荷量の大きな20語を抽出し,100語でビッグ・ファイブ構造を再確認し,各因子ごとに主因子法とオブリミン回転を適用し,側面因子を求めた.結果は,外向性では活動性,閉鎖性,自制,協調性では妬み,怒り,身勝手,勤勉性では親切さ,ねばり強さ,従順さ,情緒安定性では活動力,楽観性,知性では小心さ,愚かさ,意志薄弱の側面因子が得られた.日本語でのビッグ・ファイブは,細部では英語圏の内容と異なっている可能性が示唆された.

1 1 1 1 OA 園冶卷1

著者
明計成撰
巻号頁・発行日
1000
著者
大角 欣矢 花岡 千春 塚原 康子 片山 杜秀 土田 英三郎 橋本 久美子 信時 裕子 石田 桜子 大河内 文恵 三枝 まり 須藤 まりな 中津川 侑紗 仲辻 真帆 吉田 学史
出版者
東京藝術大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01 (Released:2013-05-21)

近代日本の洋楽作曲家第一世代を代表する作曲家の一人、信時潔(1887~1965)に関する音楽学的な研究基盤を確立するため、以下の各項目を実施した。①全作品オリジナル資料の調査とデータベース化、②全作品の主要資料のデジタル画像化、③信時旧蔵出版譜・音楽関係図書目録の作成、④作品の放送記録調査(1925~1955年のJOAKによる信時作品の全放送記録)、⑤作品研究(特に《Variationen(越天楽)》と《海道東征》を中心に)、⑥明治後期における「国楽」創成を巡る言説研究、⑦伝記関係資料調査。このうち、①から⑤までの成果は、著作権保護期間内の画像を除き原則としてウェブにて公開の予定。
著者
蕪城 裕子 島田 由佳 竹原 和彦
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.110, no.8, 2000 (Released:2014-08-19)
被引用文献数
2 or 0

当科アトピー外来通院中の患者191人を対象に,アトピービジネスに対する意識調査を行った.特殊療法経験の有無,目的および期待してた効果と実際の効果,使用金額,被害意識,情報入手経路,アトピービジネス隆盛の責任などについて質問し,回答を集計検討した.結果は全体の84.8%が何らかの特殊療法経験者で,1人あたりの平均経験件数は5件であり,多数の患者が複数にわたって経験しているという傾向が見られた.特殊療法を行った目的は,体質改善や脱ステロイドという意見が多く,どういう効果を期待したかについては,現治療プラスアルファという意見も多かったが,根治的治療という意見も多かった.実際の効果については,経験者の60%以上が不変だったと答え,防ダニ対策製品群以外は有効例より悪化例が上回っているという結果であった.経験者のうちの47.8%が何らかの被害を受けたと感じており,今後も試すかどうかについては,慎重な姿勢を示している意見が多かった.アトピービジネス隆盛の責任はマスコミ報道にあるとする意見が一番多かったが,皮膚科医とする意見も多く,反省を要する点ではないかと考えられた.今後我々皮膚科医によるアトピー性皮膚炎の治療に関する明確なコンセンサスの確立が望まれる.
著者
森山 優 森 茂樹 宮杉 浩泰 小谷 賢
出版者
静岡県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

(1)日本、アメリカ、イギリス、オーストラリアの文書館を調査し、外交・インテリジェンス関係の一次史料を収集した。従来の研究では見逃されてきた多数の貴重な史料を発掘できた(2)これらの史料を整理して、その一部をデータベース化した。(3)先行研究を収集して、問題点を検討した。(4)収集した史料を総合し、日本の情報戦に関する理解を深化させた。(5)成果の一部を学会報告・論文・書籍、マスコミ取材等で発表・発信し、学界のみならず一般社会に向けて研究の意義を強調した。