著者
西田 豊昭
出版者
経営行動科学学会
雑誌
経営行動科学 (ISSN:09145206)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.101-122, 1997-10-20 (Released:2011-01-27)
参考文献数
75
被引用文献数
4 or 0

One of the most widely believed axioms of management is that a happy worker is a productive worker. However, most research on the nature of relationships between job satisfaction and job performance has not yielded convincing evidence that such a relationship exists to the degree most managers believe. One reason for this might lie in the way in which job performance is measured. Numerous studies have reported that using Organizational Citizenship Behavior to supplant more traditional measures of job performance may result in more robust relationship between job satisfaction and job performance. Although citizenship behavior has been regarded as an important factor and done as a daily work in Japanese company, little research has focused on it. In this study 71 employees who work for the Japanese company were interviewed and found that the most employees engaged in the citizenship behavior for their selfinterests. And then a questionnaire survey was conducted with 403 subjects who provided self-report answers designed to examine the relationship between citizenship behavior and satisfaction, commitment, and stress. In addition the relationship between citizenship behavior and employees' awareness of evaluation was examined. Results showed support for the relative importance of employees' awareness of evaluation as well as satisfaction. Implications for research on the causes of citizenship are discussed.
出版者
メディアクリエイト
巻号頁・発行日
2012
著者
福岡 雅子 花嶋 温子
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
巻号頁・発行日
vol.26, 2015

筆者らは、前回の研究発表で取り上げたインターネット動画「恋するフォーチュンクッキー 関西のごみ処理施設Ver.(https://youtu.be/n4DAJpPvlDk)」に引き続き、新たなダンス動画を作成した。大阪府・兵庫県内にある焼却施設、資源化施設、最終処分場などのごみ処理施設11カ所をロケ地とし、そこに関わる人達180人を踊り手に迎えた、ごみ処理施設全体のイメージアップのためのダンス動画である。前作を超える動画を製作するべく、新たな挑戦も試み、「心のプラカード 関西のごみ処理施設 Ver.(https://youtu.be/ Wi-MmoZFCv8)」を完成させた。 発表では、動画の着目点、1作目と2作目の比較、ダンス動画作成の効果に関する考察などについて、第2報としてインターネット動画のその後を紹介する。
出版者
巻号頁・発行日
vol.[2],
著者
小寺 敦之
雑誌
社会情報学研究 = Journal of socio-information studies (ISSN:13429604)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.1-14, 2012

Internet video sharing websites such as YouTube have some possibilities to change the way of choosing or using traditional media. This study investigates uses and gratifica-tions of YouTube and its impact on media preference, especially television.The questionnaire survey was conducted on 447 undergraduates. Factor analysis iden-tified four gratifications (convenience, information, reproducibility, communication) and three content types (home video, entertainment program, social information).All users were divided into three groups (high-gratifications, partial-gratifications, low-gratifications) by cluster analysis. Partial-gratifications users watched entertain-ment program limitedly with convenience and reproducibility gratifications, and they were less interactive online.But this study found no evidence that YouTube generated negative impact on watching television and other media preference. YouTube users spent more time on television or other media than non-users. High-gratifications and partial-gratifications users spent more time on television and had higher television affinity than low-gratifications users. YouTube may play complementary role in Japanese youth at present.
著者
上杉 昌也 樋野 公宏 矢野 桂司
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.11-23, 2018 (Released:2018-03-16)
参考文献数
25

本研究は,居住者の社会経済的な属性に基づいて近隣地区を類型化したジオデモグラフィクスデータを用いて,社会地区類型による手口別の窃盗犯発生パターンの特徴を明らかにするものである.東京都市圏の12都市を対象とした分析の結果,社会地区類型による空き巣・ひったくり・車上狙いの窃盗犯の発生パターンの違いを明らかにした.またこの社会地区類型は,地区の建造環境や都市間の差を統制しても犯罪発生に対して一定の説明力をもっており,特に空き巣において顕著であった.これらの知見は手口に応じた防犯施策の重点地区の特定など,近隣防犯活動へのジオデモグラフィクスの活用可能性を示すものといえる.
著者
澤田 康徳 秋元 健作
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.1-10, 2018 (Released:2018-03-16)
参考文献数
16

本研究では,関東地方の夏期降水発現時における気温低下の地域的特徴を明らかにした.夏期平均気温の高低は降水頻度の高低と相関が強く,平均気温の低下に降水雲の出現による日照時間の低下が関わっている.また,降水発現時の気温の標準偏差は平野北部より南部で大きい.南部では気温が高い日中のほか,降水発現前に日照時間が寡少で低温な広領域曇雨天時および夜間の降水発現事例が北部より多く,広領域曇雨天時は降水強度が大きく気温低下幅が大きい.一方,局地的に発現した対流性降水事例は北部で多発し,日中においては,降水発現時前に日照時間が気温低下に先立って減少し,降水強度が夜間より大きくその後の気温低下も大きい.対流性降水事例では,発現後5~8時間で領域晴天日の気温の日変化とほぼ同じになった.平野南北における降水発現時の気温の標準偏差の違いには,降水強度とともに降水発現前の日照の有無などによる気温の差異が関与している.
著者
小杉 千弘 安田 秀喜 幸田 圭史 鈴木 正人 山崎 将人 手塚 徹 樋口 亮太 平野 敦史 植村 修一郎 土屋 博紀
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.632-639, 2009-06-01
参考文献数
14
被引用文献数
2 or 0

鼠径ヘルニア根治手術は若い外科医が基本手技を鍛錬する場であり,外科手術の入門編として位置していた.現在,初期研修医制度が実施され,外科系診療科志望でない研修医も外科をローテーションするカリキュラムが組まれている.今回,我々は鼠径ヘルニア根治術を初期研修医に執刀させる是非を検討する.方法:2005年4月から2007年12月に根治手術を施行した139例を対象とした.134例にmesh plug法が,5例にPROLENE hernia system法が行われた.初期研修医執刀例は72例(R群),外科医執刀例は67例(S群)だった.R群とS群において,患者背景,術中,術後因子を検討した.結果:患者背景においてR群とS群で有意差はなかった.術中因子として手術時間においてR群:S群に有意差を認めた(88.0分:64.2分,p<0.001).術後因子は,入院期間(3.8±2.1日:4.9±8.3日,p=0.14),合併症(9.8%:6.6%,p=0.64)に統計学的に有意差はなかったが,再発はR群7例(9.7%),S群1例(1.5%)で有意にR群において高かった(p=0.04).考察:入院期間,合併症には有意差はなく,再発率は初期研修医術者が外科医と比較し有意に高かったが,助手として外科専門医が指導することで,再発率が抑えられる.よって,現在の研修医制度において外科系研修カリキュラムの手術執刀についての指導指診作成が望まれる.

1 1 1 0 OA 年録

出版者
巻号頁・発行日
vol.[489],

2 2 2 0 OA 名将言行録

著者
岡谷繁実 著
出版者
文成社
巻号頁・発行日
vol.前編 上巻, 1909
著者
冨吉 満之
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.369-374, 2012-11-20
参考文献数
10

農業生産法人以外の法人で,農地を借入れて農業に参入している法人の農業経営の特微について,業種別にみた特定法人の農業参入の実態を通して検討してきた。本稿では,営利目的の特定法人は,食品業を本業とする法人,建設業を本業とする法人,その他の営利事業を本業とする法人(以下,その他企業)の3つから,また非営利目的の特定法人は,非営利事業を本業とする法人から構成されると考えることにする。食品業については,黒字等である法人は販売規模「小」で67%となっている。建設業については,黒字等となっている法人数は少ないが,その内訳は販売規模「小」「大」がそれぞれ5割を占める状況にある。その他企業については,他の業種と比較すると全体として黒字等の割合が4割弱と高くなっている。経営状況の観点からは,食品業や建設業よりも継続性が高いと言える。最後に,NPOについては,黒字等となっている法人のうち販売規模「小」である法人割合が75%を占めている。
著者
中村 尚史
出版者
東京大学
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.13-34, 2007-03-09

本論では, 日露戦後期の電鉄企業による不動産事業の展開過程を, 小林一三がひきいる箕面有馬電気軌道の事例に注目しながら検討した.日本における電鉄企業の不動産事業の特徴は, 線路用地買収と前後して停車場建設予定地付近に広大な土地を取得しておき, 鉄道開業後に宅地造成と住宅建設を行って分譲するという点にある.このビジネス・モデルが成功するためには, (1)住宅用地の買収能力と(2)分譲住宅の販売能力に加えて, (3)広大な未開発地を長期間寝かせておける資金力が必要である.箕面有馬電気軌道は, このうち(1)については沿線地域の有力者を代理人する共有地や民有地の買収で, (2)についてはPR誌等を活用した沿線地域のイメージ・アップ戦略と月賦販売による新中間層への売り込みによって, さらに(3)については電鉄業の社会的信用と株式現物商の機動力を活用した低利の社債募集によって, それぞれ解決することに成功する.こうして同社は, 電鉄企業による不動産経営の開拓者となった.

1 1 1 0 OA 御案五經

巻号頁・発行日
vol.第18冊, 1811