著者
簡野道明 著
出版者
明治書院
巻号頁・発行日
1947

1 1 1 0 OA 日本英雄伝

著者
菊池寛 監修
出版者
非凡閣
巻号頁・発行日
vol.第1巻, 1936
著者
前林 浩次 今川 章夫
出版者
社団法人 日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.71, no.11, pp.1390-1397, 1980-11-20 (Released:2010-07-23)
参考文献数
14

生理的な勃起現象の神経学的な検討はまだ充分になされていないが, 逆説睡眠時の勃起現象の観察(REM-P, 第1報参照) において勃起が観察される場合には少なくとも脳幹部以下の勃起に関する神経系および血管系に異常はみられないと考えている.頭部外傷後の後遺症発現に脳幹部障害が関与しているとの報告もあり, 勃起を伴う性行動の大部分は辺縁系と視床下部にて調節されており, 視床下部-脳幹系の障害による勃起不全も存在すると考えられる. このような考えのもとに, 36症例の勃起不全患者に対し, REM-Pおよび視床下部―脳幹系の検討(test of Brainstem-Function 以下BSF) を行い視床下部―脳幹系と勃起不全との関連性について検討した. なおBSFは, 視性眼振検査, 視標追跡検査および Adrenalin 負荷テストにて行つた.その結果, 36例中26例にBSF異常例がみられ, 器質的症例では機能的症例にくらべ, BSF異常群が高率に出現した. また機能的症例のうち, 完全型勃起を呈する症例群では不完全型のものに比較し, BSF異常例の出現が少い傾向にあつた.以上の結果より, 視床下部―脳幹系の異常の存在は勃起不全を形成しやすい準備状態の一つと考えられた.
著者
森本 慶太 道越 奈苗 大西 吉之 森下 瑶子 上田 耕造 玉村 紳 松本 智憲 安井 倫子
出版者
大阪大学西洋史学会
雑誌
パブリック・ヒストリー (ISSN:1348852X)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.209-245, 2016-02

斯波照雄・玉木俊明編 『北海・バルト海の商業世界』 悠書館、2015 年5 月刊、四六判、480 頁、4500 円+税、ISBN978-4-86582-003-4藤川隆男・後藤敦史編『アニメで読む世界史2』 山川出版社、2015 年1 月刊、A5 判、248 頁、1500 円+税、ISBN978-4-634-64074-0踊共二編『アルプス文化史 : 越境・交流・生成』 昭和堂、2015 年3 月刊、A5 判、268 頁、2700 円+税、ISBN978-4-8122-1507-4藤田拓之著『居留民の上海 : 共同租界行政をめぐる日英の協力と対立』 日本経済評論社、2015 年2 月刊、A5 判、295 頁、6500 円+税、ISBN978-4-8188-2361-7Khyati Y. Joshi and Jigna Desai (eds.) Asian Americans in Dixie : Race and Migration in the South Urbana, University of Illinois Press, 2013, x + 299 pp.,ISBN978-0-252-03783-2中野耕太郎著『20世紀アメリカ国民秩序の形成』 名古屋大学出版会、2015 年2 月刊、A5 判、408 頁、5800 円+税、ISBN 978-4-8158-079-3南直人著『〈食〉から読み解くドイツ近代史』 ミネルヴァ書房、2015 年3 月刊、四六判、304 頁、3500 円+税、ISBN978-4-623-07279-8坂本優一郞著『投資社会の勃興 : 財政金融革命の波及とイギリス』 名古屋大学出版会、2015 年2 月刊、A5 判、496 頁、6400 円+税、ISBN978-4-8158-0802-0
著者
Seung Wan Hong Yun Gil Lee
出版者
ARCHITECTURAL INSTITUTE OF JAPAN, ARCHITECTURAL INSTITUTE OF KOREA, ARCHITECTURAL SOCIETY OF CHINA
雑誌
Journal of Asian Architecture and Building Engineering (ISSN:13467581)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.125-132, 2018-01-15 (Released:2018-01-15)
参考文献数
27

This study examines the previously unknown relationship between using human behavior simulation, equipped autonomous, intelligent Virtual-Users, and students′ self-experimentation performance in fire egress planning. The research method involved 70 students in authentic design courses who proposed floor plans for office buildings before and after simulating evacuee behaviors. They then scored their experiences based on using the simulation. Statistical analysis of those scores reveals that using human behavior simulation helps students find unexpected problems, evaluate the validity and functionality of design solutions, conduct the experimentation process more efficiently, and determine the solutions with relative ease. The main reasons for these results are posited to be the explicit, analytic, and observable representation of virtual evacuees, their manipulative parameters, and an integrated system between human behavior simulation and Building Information Modeling (BIM). The findings of the present study can contribute to developing a rational computational means for education in fire egress planning.
著者
吉田 翔 金井 秀明
雑誌
研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)
巻号頁・発行日
vol.2014-GN-91, no.52, pp.1-8, 2014-03-06

本研究は,食事中のそしゃく癖の改善を目的としたそしゃく状況通知手法に関する研究である.共食の場において周囲に悪影響を及ぼす 「クチャラー」 を対象とし,聴覚遅延フィードバックを用いたそしゃく状態の通知を行った.被験者のそしゃく音を遅延させて再生することで,自分のそしゃく行為が周囲からどのように認識されているかを通知する.構築システムでは通知だけでなく,被験者の顎の動きを検出することで,そしゃく状態を測定することが可能である.このシステムを用いた実験により,遅延時間を大きくした場合,被験者は自らのそしゃく状態を認知でき,そしゃく行為を控えようとする傾向が確認できた.
著者
松田 武美 マツダ タケミ Matsuda Takemi 森 由香子 モリ ユカコ Mori Yukako 柴田 絹子 シバタ キヌコ Shibata Kinuko
出版者
中部大学生命健康科学研究所
雑誌
生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.43-51, 2015-03

A介護老人保健施設での介護事故反復事例を使い,介護事故防止に対する研修を行った.その結果,研修開始時,参加者が関連させた情報から生活状態を解釈する力と研修終了時のアセスメント力及び研修後の理解度と研修後の変化について確認した.研修終了時の記録から根拠の記載があり,利用者の健康状態→心身機能・身体構造→活動に目を向けていること,次に起こることを予測している表現が見られること,根拠をもって実践を行う必要性が理解できていた.研修終了後の自己の変化について,「情報収集の必要性」「アセスメントの必要性」「介護の基本の大切さ」「連携」「学ぶ必要性」「仕事の心構え」「自身の意識の変化」について7つの学びの変化が見られた.
著者
向野 雅彦 才藤 栄一
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
巻号頁・発行日
vol.53, no.9, pp.690-693, 2016

ICFは2001年に世界保健機関(WHO)により採択され,以降世界各国においてさまざまな形で臨床への導入に関する検討が進められてきた.しかし,実際の臨床における使用に際してさまざまなハードルがあり,現在でも普及に課題があるのも事実である.そのような状況にあって,現在は実用面を重視した取り組みが多く行われている.ICFの分類を臨床家にわかりやすく整理する取り組み,あるいは既存の評価表からICFに変換,標準化するための研究など,国際的な枠組みで普及に向けた新しい取り組みが進められており,評価の共通化・標準化,さらにはそれらの取り組みを通じたリハビリテーションの質の向上への貢献が期待されている.
著者
中俣 恵美
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
巻号頁・発行日
vol.53, no.9, pp.706-710, 2016

医療・福祉・保健分野において,高齢化および疾病構造の変化に伴う課題解決の方策として多職種協働による地域包括ケアシステムが注目されている.これには職種間の相互理解,各々の高い専門性の追求にとどまらず,職種間の隔壁を超えた幅広い視野をもってアプローチすることが求められる.そして,これを具現化するためにはICFを共通概念,共通言語として活用することが必要である.ICFは生活機能を包括的に捉える視点と枠組みを示すものであり,これを協働のためのツールとして取り扱うことが望ましい.しかし現状では概念の取り違えやツールとしての活用に課題もある.本論ではICFの特性について再確認すると共に実践の現場での活用方法を述べる.
著者
三上 史哲 宮崎 仁
出版者
川崎医療福祉学会
雑誌
川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.115-128, 2017

近年,国際生活機能分類(ICF)の意義や活用の重要さは認識されてきたが,構造の複雑さや項目 数の多さ(全1,457項目),用語の難しさ,全体像の理解の難しさなどから,実践的活用までに至って いないといえる.本研究では ICF の実践的な活用を目指し,その第一歩として適切なコード化を促 す支援システムを作成し,その活用例を示した.支援システムは ICF をインターネットを介して閲 覧,検索可能とする Web システムとした.ICF 検索機能としては Google 検索エンジンのサイト内検 索を利用し,多くのユーザが見慣れた検索結果を得ることが可能となった.さらに,Yahoo 形態素解 析(WebAPI)を利用し,文章による検索を可能とした.類義語に関しては,形態素解析で分割され たキーワードに対する類語辞典へのリンクを表示し,容易に再検索できるようにした.このシステム の活用例として,①日本広範小児リハ評価セット,②居宅サービス評価票,③要介護認定調査票,④ 重症児チェックリスト,⑤障害程度区分,⑥認知症アセスメント,⑦機能的自立度評価表の各評価項 目を ICF コード化した.全生活機能評価票の分析対象項目は,合計で291件あった.コーディングし たデータを評価票ごとに集計し,頻度分布図を作成したところ,評価内容が心身機能「b」を中心に したものと活動・参加「d」を中心にしたものに分かれることが示唆された.そこで,評価票間のコー ド(質問項目)の類似度をクラスタ分析を用いて確認したところ,日常生活動作を中心に調査を行っ ている評価票と高齢者を対象とした調査の分類があることが示唆された.新しい評価票を作成した際 に,同様の分析を行えば類似度の高い評価票を確認することができる.この活用例では,既存の評価 票を ICF コード化し,類似の評価票を分類することで,新しい評価票を作成する際により完成度を 高めるための一つの方法を示すことができたと考える.A Web server for searching ICF code was built, which aimed to promote effective use of ICF. A search keyword can be extracted from text using Yahoo morphological analysis API and Google custom search engine. With the search function, it became possible for many users to obtain familiar search results using the in-site search of the Google search engine. It was also considered in order to search synonyms easily. In order to show an example of the practical use of the ICF code search system, the evaluation criteria (291 items) of seven existing functioning evaluations were coded by two health information managers using the ICF code search system and the features of each evaluation were investigated. The similarity during functioning evaluations was indicated using the cluster analysis which is a statistical analytical method. It was effective to have classified a similar evaluation sheet in order to create a better evaluation sheet. The ICF code search system enabled us to code more easily than before.
著者
龍野 浩寿 鈴木 英子 鈴木 英子 Suzuki Eiko
出版者
群馬県立県民健康科学大学
雑誌
群馬県立県民健康科学大学紀要 (ISSN:18810691)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.1-15, 2017-03

目的:本研究は日本の統合失調症をもつ人の生活機能の評価に関する研究を概観し,その動向および課題を明らかにする.方法:医学中央雑誌Web版Ver.5を用いて1986年から2015年の論文を検索し,その中で2001年にWHOがICFモデルを発表した前後の尺度を用いた研究に注目し,その動向と課題を明らかにした.文献検索のキーワードは「統合失調症」「生活機能」「尺度」「ICF」とした.結果:統合失調症をもつ人の生活機能を評価する尺度は,12件認められた.これらのうちICFモデルの発表後,尺度の開発や日本語版の作成および尺度活用の文献は6件であった.これらの尺度は,医学モデルの障害や疾病の評価のみならず広く生活の機能を評価していた.統合失調症患者の生活機能の評価の視点が,「出来ないこと」の評価から「できることへの評価」に移行し,社会モデルとして患者を前向きにとらえることができるようになった.しかし,医学モデルの尺度研究と比較して社会モデルで開発された尺度は数が少なく,その活用は乏しい現状であった.結論:今後は統合失調症をもつ人の生活機能を評価するために「社会モデル」の尺度開発および活用が求められる.Aim : This study was a literature review to elucidate research trends and issues related to the assessment of functioning in individuals with schizophrenia in Japan. Methods : We searched the Ichushi Web Database (ver.5) for literature published between 1986 and 2015 using the keywords "schizophrenia", "functioning", "scale", and "ICF". We focused on studies that evaluated scales developed based on the ICF model published by the World Health Organization and investigated the research trends and issues related to developing rating scales. Results : Twelve research papers focusing on rating scales for functioning in individuals with schizophrenia were identified, and of these, six papers assessed scales systematically developed after the ICF model was published. These scales assessed a wide range of deficiencies in functioning in the medical models and assessments of illnesses. The focus of the issues assessing functioning in individuals with schizophrenia has undergone a change from emphasizing "what cannot be done" to "what can be done". This has enabled positive assessments of patients based on social models. However, compared to scales based on medical models, scales based on social models are still rare and not widely used. Conclusion : The findings suggest the need for further development and use of systematic rating scales based on "social models" to assess functioning in individuals with schizophrenia.総説