著者
木本 雄吾
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.3, 2012-01-01 (Released:2012-10-03)
参考文献数
39
著者
逓信省航空局 編
出版者
航空局
巻号頁・発行日
vol.昭和15年, 1940

2 0 0 0 OA 航空手帳

著者
航空朝日 編
出版者
朝日新聞社
巻号頁・発行日
vol.昭和18年版, 1943
著者
中央航空研究所 編
出版者
中央航空研究所
巻号頁・発行日
vol.第1巻 第1号, 1942
著者
川名 敬
出版者
東京大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1999

子宮頚癌の発生に深く関与しているヒトパピローマウイルス(HPV)は、性行為感染により腟粘膜や子宮腟部の粘膜上皮に感染する。このHPV感染を防御することで、子宮頚癌の発生を制御する試みが既に諸外国で始まっている。しかし、子宮頚癌に関連するHPVは10種類以上(16、18など)あり、それらの抗原性はHPV型によって異なっているため、どの型のHPVにも有効なワクチンを開発することが大きな課題となっている。本研究ではHPVの粒子を形成する蛋白質のうち、L2蛋白質に注目し、その一部にどのHPV型にもほぼ共通でかつHPV粒子の表面に露出している領域があることを見出した。HPV16型のこの領域と同じアミノ酸を持つ合成ペプチドをL2ワクチンとして、BALB/cマウスでのワクチン実験を行った。HPVは性器感染することを考慮し、粘膜免疫を誘導できるように経鼻接種により16L2ペプチドを投与した。マウスの血清中、腟洗浄液中にHPV6、16、18型に対する特異抗体が誘導された。腟洗浄液中には主としてIgA抗体が誘導された。HPVはマウスには感染しないため、ワクチンの効果判定には、培養細胞でのHPV感染系を用いた。マウス血清中、腟洗浄液中のいずれにも、HPV6、16型の感染を阻害できる中和抗体が含まれていた。L2ペプチドワクチンの経鼻接種は、性器粘膜面に複数のHPV感染を阻害できる抗体を誘導できることが示された。一方、MHCクラスIIのハプロタイプが異なる系統であるC57BL10マウスで同様のワクチン実験を行ったが、特異抗体が誘導されなかった。16L2ペプチドをC57BL10マウスのMHCクラスII分子に結合できるように改変したところ、BALB/cマウスと同様の中和抗体誘導が示された。このペプチドワクチンはMHCハプロタイプに応じた改変が可能であることが示された。
著者
書翰文研究会 編
出版者
由盛閣
巻号頁・発行日
1915
著者
八木 雅史
出版者
The Japanese Society for Horticultural Science
雑誌
The Horticulture Journal (ISSN:21890102)
巻号頁・発行日
vol.84, no.1, pp.3-13, 2015
被引用文献数
15

ゲノム解析,マーカー育種という言葉が誕生して久しい昨今であるが,遺伝的に雑ぱくで,高次倍数性を含む花きにおいては,ゲノム関連研究はその他の園芸品目に比べても遅れていた.ところが近年の次世代型シーケンサーの誕生により,その環境が変わりつつある.主要な花きにおいては,網羅的な発現遺伝子情報の収集が行われ,カーネーションでは全ゲノムシーケンスが行われた.本総説では,カーネーションにおける,SSR マーカーによる標準連鎖地図の作成,花型,萎凋細菌病抵抗性に連鎖した DNA マーカーの開発などゲノム研究の最近の成果を中心にまとめるとともに,次世代シーケンサーを活用したその他の主要花きにおけるゲノム研究について概説した.
著者
青柳 みどり
出版者
社団法人 環境科学会
雑誌
環境科学会誌 (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, pp.197-208, 1990-07-31 (Released:2010-06-28)
参考文献数
16

従来の自然保護行政は,自然公園行政が中心で,貴重種や絶滅の危機にある生態系の保全が中心であったために,自然公園以外の地域にある森林などは余り積極的な保全施策がなされてこなかった。これに対して,最近,これら身近な森林を積極的に保全していこうという動きが高まってきた。それは自然公園などに比べて自然度の低い森林地域も自然保護の観点から大きな役割を果たしており,それぞれの特性に応じて保全していくことが必要であると認識されてきたためである。しかし,一方ではこれらの地域を適切に評価する方法がないために,説得力のある施策の展開には至っていないのが現状である。 本研究では,自然保護のための実用的な森林評価指標を作成した。具体的には,(1)生態系の構成要素として,植生自然度,まとまりの大きさ(面積),特定生物相の有無,土壌の回復困難度の4つを体系的に捉え,(2)デルファイ法とAHP法のアルゴリズムを組み合わせて用いて評価関数を決定し,専門家の判断を反映した定量的な指標を作成した。さらに,(3)乗法型の総合評価式を設定し,神奈川県林政情報システムを用いて,実際に評価値を算出した。 評価関数を採用したことにより,専門家の知見を的確に評価指標に反映させることができた。この際,デルファイ法をAHP法のアルゴリズムを用いたが,専門家の評価をうまく集約し,評価関数に反映することができた。ここで,作成された指標の構造並びに指標作成手法は一般性をもつと考えられるので,広く各地域での自然保護や環境管理計画などの施策に役立つと考えられる。

2 0 0 0 OA 静岡誌

著者
山口井太郎 編
出版者
山口井太郎
巻号頁・発行日
1899
著者
野木 恵一
出版者
海人社
雑誌
世界の艦船
巻号頁・発行日
no.686, pp.104-109, 2008-02
著者
舩橋 晴俊
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.342-365, 2013 (Released:2014-12-31)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1

本稿は, 震災後の社会変革と地域再生のためにどういう政策議題設定が必要なのかをエネルギー政策の転換と避難自治体の直面する困難の打開という問題領域に即して検討し, また日本社会の「制御能力の不足」を「取り組み態勢の欠陥」という視点から考察する. まず, 震災後の日本社会において, どのような社会変革の課題が問われているのかを検討する. そして, 「取り組み態勢」に注目して, 社会制御能力の欠陥とその改善を検討するために必要な理論的視点を提出する (第1節). つぎに, 震災後に焦点となった脱原発政策をめぐって, 政府レベルでの制御中枢圏でどのような取り組みと政策選択がなされてきたのか, あるいはなされてこなかったのかを検討する (第2節). さらに, 福島の震災被災地に即して, 長期避難者と長期避難自治体がどのような困難な状況に陥っているのか, 生活と地域社会の再建のためにどのような政策議題設定が必要なのか, とくに, 「移住」と「早期帰還」という二者択一を超えて「長期待避・将来帰還」という第3の道のためにはどういう政策パッケージが必要なのかを考える (第3節). 以上をふまえて, エネルギー政策と地域再生について的確な政策が打ち出せないのは, 取り組み態勢のどのような特質に規定されているのかを, 制度・政策の形成の局面と運用の局面に即して検討する. また質的変革の停滞を規範的原則の共有の欠如という視点から考察する (第4節).
著者
野呂 良瑛 中村 遼 大崎 博之
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT)
巻号頁・発行日
vol.2015-IOT-28, no.16, pp.1-6, 2015-02-26

近年,データを送受信するホストではなく,送受信されるデータを主体としたネットワーク (データセントリックネットワーク) の一つとして CCN(Content-Centric Networking) が注目されている.本稿では,多段キャッシュネットワークにおけるキャッシュのヒット率を解析的に求める近似アルゴリズム MCA (Multi-Cache Approximation) を利用することにより,任意のネットワークトポロジにおける CCN の性能を解析する.複数のルータと,複数のリポジトリから構成される CCN ネットワークを対象とし,エンティティがコンテンツを要求してからコンテンツを取得するまでに要する時間 (コンテンツ配送遅延),コンテンツ取得のスループット,ルータやリポジトリが故障する場合にエンティティがコンテンツを正しく取得できる確率 (可用性) を解析的に求める.さらに,いくつかの数値例により,ネットワークのトポロジが CCN の有効性に与える影響を調査する.その結果,CCN では,リポジトリに近いルータほど,コンテンツのキャッシングによる性能向上の恩恵 (コンテンツ配送遅延の短縮および可用性の向上) を受けることがわかった.