著者

本川 佳子

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.81-85, 2019-06-30 (Released:2019-07-24)

参考文献数

22

著者

海妻 径子

出版者

大阪女子大学

雑誌

女性学研究 : 大阪女子大学女性学研究資料室論集 (ISSN:09187901)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.93-102, 2006-03

著者

熊澤 美弓

出版者

愛知県立大学文字文化財研究所

雑誌

愛知県立大学文字文化財研究所年報 (ISSN:18848958)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.47-69, 2010-03

著者

コーカー ケイトリン

出版者

京都大學人文科學研究所

雑誌

人文學報 = The Zinbun Gakuhō : Journal of Humanities (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.73-101, 2015-09-30

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本稿の目的は,1960 年代年に土方巽が創始した暗黒舞踏(以下舞踏) における身体・肉体の 位置づけと,土方を中心とする共同生活の意義を,土方の弟子たちからの聞き取り調査に基づ いて考察することにある。それはまた,舞踏を追求する中で,その弟子たち,すなわち舞踏家 たちが日常実践を通じていかに自らの肉体を模索してきたのかを明らかにすることである。そして,その発言をもとに,肉体として生きることが,いかに人間の在り方を探究し,そして既存概念へ抵抗することになるのかを考察する。 舞踏は日本で始められた前衛的パフォーマンスであり,舞踏家は舞踏を踊る人の呼称である。 舞踏は革命と言われているほど,舞踊の世界に衝撃を与えた。そして,舞踏家は一生舞踏を踊る道を選ぶことで一般社会から外れていった。ここでは,肉体への重視が舞踏における芸術的かつ社会的姿勢であり,これは日々の実践によって実現していると主張する。本研究は,舞踏家7 人に聞き取り調査を行うとともに,それぞれの舞踏稽古の参与観察に基づいたものである。

出版者

海南新聞社

巻号頁・発行日

vol.第2輯 喜多郡.上浮穴郡.伊予郡之部, 1924

出版者

労働法令協会

雑誌

賃金・労務通信

巻号頁・発行日

vol.51, no.32, pp.8-11, 1998-11-25

著者

関口八重吉 著

出版者

弘道館

巻号頁・発行日

vol.第1編 上, 1914

著者

藤村 直史

出版者

木鐸社

雑誌

年報政治学 = The annuals of Japanese Political Science Association (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.2, pp.99-119, 2016

著者

山岡規雄

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.786, 2016-07

著者

西川麻五郎 著

出版者

高崎修助

巻号頁・発行日

1886

著者

小野政方 著

出版者

研究社

巻号頁・発行日

1928

著者

長山 俊樹

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.3-12, 2014-03-14 (Released:2014-03-28)

参考文献数

40

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ザリガニ腹部最終神経節は尾扇肢感覚情報処理・運動出力制御の中枢であり,上行性・局在性スパイキング及びノンスパイキング介在ニューロンからなる局所回路が形成されている。この回路の抑制経路を電気生理学的・薬理学的・免疫組織化学的手法を用い明らかにした。前運動性要素のノンスパイキング介在ニューロンにはPL,ALという2グループが存在し,PLニューロンの抑制性伝達物質はGABA,ALニューロンはグルタミン酸で,相反的な並列経路を形成,回避行動発現時の尾扇肢運動を制御している。また,尾扇肢への機械感覚刺激に対し多くの上行性介在ニューロンは側抑制を示し,素早く短いfast IPSP,もしくはゆっくりとした持続時間の長いslow IPSP応答が起こる。fast IPSPはグルタミン酸作動性の両側性スパイキング局在ニューロン,一方,slow IPSPはGABA作動性の両側性ノンスパイキングニューロンLDSによって引き起こされる。ClチャネルブロッカーPTX存在下でfast IPSPは阻害されるが,slow IPSPは影響を受けず,またslow IPSPに比べfast IPSPの逆転電位が極めて浅いことから,グルタミン酸の抑制作用がCl-の流入,GABAがK+の流出を介していることが分かった。

著者

林 能成

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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地震災害軽減において、地震予知への社会的な期待は極めて大きい。公的機関による大規模な地殻活動の観測を根拠にするものから、民間による根拠不明な予言レベルのものまで、多くの地震予知がかなり昔から試みられているが、現実には予知率、的中率、警報期間の3つ全てを実用レベルで実現しているものはない(泊, 2015)。国として進められてきた東海地震の予知と大震法に基づく社会規制という体制は、ターゲットとする地震を南海トラフ全体に広げる検討の中で後退し、2017年11月から「南海トラフ地震に関連する情報(臨時)」による控え目な対応へと変更された。現在、市民、企業、行政などで行動指針の策定が試みられているが、事前に出される可能性がある情報についての予知率や的中率に関する共通認識が得られているとは言い難く、非常に厳格な社会規制や対応が真面目に検討される場面が少なくない。また地震研究者の間でも、地震予知の実現可能性についての認識には幅があり、大地震に先行する現象がそもそも存在しないと考える者もあれば、観測や判定に関する知見が不足していると考える者もいるなど多様性がある。そこで地震前予測情報についての地震研究者の総合的な認識を明らかにするためのアンケート調査を行なった。アンケートでは地震の事前予測ができる、できないという単純な聞き方ではなく、地震予測情報を発表に至るまでのプロセスを以下の4段階に分解したのが特徴である。4段階とは、(1)地震に先行する現象の有無、(2)その現象の観測可能性、(3)観測された事象を異常と判定できる可能性、(4)異常と判定された場合に社会に向けて発表できるか否かで、各研究者の認識を0%から100%まで10%きざみの数値で回答を求めた。さらに、地震前に情報が出された場合に、市民が制限のある生活に耐えらられる期間に地震が起こる確率(的中率)についても、同様に0%から100%まで10%きざみの数値で回答を求めた。ほとんどの研究者はこれらの数字を判断する上で明確な科学的根拠を持っているわけではないが、地震に関する調査・研究を長年進めてきた経験に基づく相場観を聞いた形である。対象とした研究者は日本地震学会の理事、代議員、合計129名で、このうちの90名から回答を得た。地震学会の代議員は会員による選挙で選出されるため、同分野の中で一定の見識を持っている研究者が選ばれていると考えることができる。アンケートへの回答は2018年の日本地震学会秋季大会の会場において対面で依頼することを基本とし、それが不可能だった人にはメールによって回答を求めた。暫定的な集計結果では、情報を発表に至るまでの4段階いずれにおいても0%から100%まで回答には幅があり、地震学者の中でも地震の事前発生予測に多様な認識があることが明らかになった。各段階の平均値は(1)「現象の有無」47%、(2)「観測の可否」47%、(3)「判定の可否」28%、(4)「発表の可否」41%となり、判定を難しいと考える研究者が多い傾向にある。しかし、全ての回答が平均値に近い研究者は少なく、専門分野やこれまでの研究経験によって、4段階のどこが難しいと考えるかには明瞭な違いが見られた。観測に基づく地震の事前予測を行い、その警報を社会に発表するためには、この4段階全てを成功させる必要がある。そこで各研究者の4段階の回答全てをかけ合わせた数字を求めたところ平均値は6%という値になった。これは市民や行政が期待している値よりも低い(たとえば、静岡新聞, 2018)。また情報が発表された時に、地震が起きる確率(的中率)の平均値は22%であった。当日の発表では平均値だけではわからない、回答のばらつきも踏まえた解析結果を示す。多くの専門家は科学的誠実さにもとづいて「実用的な地震予知ができる可能性は低い」とこれまで述べてきたが、その真意は必ずしも社会には伝わってこなかった。受け止める側では、「低い=0ではない」=「0でないなら対策を決めなければならない」=「想定される地震の被害は大きいので厳重な警戒が必要」となり、地震が発生しなかった場合を考慮しない厳重な対応策を選択しがちであった。この種の情報を使いこなすためには、市民感覚に比べて極めて低い予知率、的中率で、さらに長い警報期間を前提にした、無理のない対応策の検討が求められる。

著者

小河原 あや

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.204-208, 2019-01-25 (Released:2019-06-25)

著者

髙坂 康雅

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.9, pp.5-17, 2016-03

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本研究の目的は、2004年4月から2013年3月までに刊行された恋愛に関する学会誌論文を概観することで、現在の日本における心理学的恋愛研究の動向と課題を明らかにすることである。検討対象となった31本すべてが質問紙法を採用しており、調査手法の偏りが明確になった。また31本のうち28本は、立脇・松井・比嘉(2005)が示した恋愛研究の4つの方向に該当していることから、方向によって進捗状況は異なるが、それぞれが着実に知見を積み重ねていることも示された。そのうえで、調査手法や調査対象者の拡充、無批判に欧米の理論や知見を取り入れ、日本での適用を確認するだけではなく、日本特有の恋愛現象・行動に着目した研究を行うこと、セクシャルマイノリティの認知・理解が広がるなか、恋人の定義を明確にすること、などの課題や展望が指摘された。

著者

大橋 崇行

出版者

一橋大学大学院言語社会研究科

雑誌

言語社会 : Gensha

巻号頁・発行日

no.13, pp.103-116, 2019-03

著者

江口圭一著

出版者

校倉書房

巻号頁・発行日

2003

著者

国務院法制処 編

出版者

満洲行政学会

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1943

著者

影山巍 [述]

出版者

京都商工会議所

巻号頁・発行日

1939

著者

春日 正三

出版者

立正大学

雑誌

立正大学人文科学研究所年報. 別冊 (ISSN:02887681)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.23-33, 1982-06-01