著者

岡村 和博 森川 良孝 浜田 博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, no.2, 1997-03-06

被引用文献数

2

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本稿では全域通過フィルタを用いた画像の木構造サブバンド符号化において, 符号化特性を最適にするサブバンドシステムを設計することを目的とする. 不確定性原理によれば, 信号を眺める時間-周波数の窓 (セルと呼ぶ) の最小分解能は1/2である. この分解能を巧みに利用したのがウェーブレット分析であるが, 多くの文献で取り上げられているウェーブレット分析は, 全階層で同じフィルタを繰り返し使用する. これはどのバンドも常に同じ面積のセルで信号を解析するという意味では, 時間と周波数の分解能の有効的な利用ではあるが, 信号を表現しうる最小単位で表現するという意味ではセルを十分に有効利用していない. 以下ではまず実画像に対し3階層木符号化システムの特性が向上するよう最適化を行い, 上位階層ほどフィルタの遮断特性が緩やかになりシステム全体の積フィルタのインパルス応答は局在化していることを示す. 次に信号空間のセル面積最小という思想のもと, 最適なサブバンドシステムを設計する.

著者

宇田 一明

出版者

札幌学院大学

雑誌

札幌学院法学 (ISSN:09100121)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.495-515, 2006-03-08

著者

岡本 智英子

出版者

関西学院大学

雑誌

ビジネス&アカウンティングレビュー (ISSN:18809642)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.31-41, 2007-03

被引用文献数

1

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事業譲渡において,譲受会社が譲渡会社の商号を続用した場合に,譲受会社は譲渡会社の事業によって生じた債務を弁済する責任を負う(会社法22条第1項)が,この責任が類推適用される場面が拡大している。会社分割においても類推適用をし,譲受会社の責任を認める判例が登場しているが,事業譲渡と会社分割は法的性質が異なっているので,会社分割においては,会社法22条第1項を類推適用すべきではないと考える。

著者

梅本 亜希

出版者

関西学院大学

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.201-212, 1999-11

著者

木下 史青 矢野 賀一 吉田 知加 長谷 高史 棟尾 聡

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究作品集 (ISSN:13418475)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.32-37, 2006-03-30

被引用文献数

1

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目的とデザインプロセス東京国立博物館において「本館」の古い博物館イメージを刷新しリニューアルすることが、近年待ち望まれた大プロジェクトであったといえよう。これは1999年に開館した平成館における特別展の入場者数が1万人超/日であっても博物館としての根幹ともいえる平常展の入場者数が伸び悩んでいたという事実からも急務であったといえる。2000年4月の独立行政法人化をきっかけに、東京国立博物館ではサービス向上をめざし、大幅な組織改革などさまざまな運営の見直しを進めてきた。今回のリニューアルはこの流れにそった事業と位置づけられる。リニューアルは2ヵ年度にわたって行われた。まず2003年に本館2階が、それまでの分野別展示から時代別展示「日本美術の流れ」にリニューアルされ、以前のどちらかというと専門家向けと思えた展示から、一般のお客様にも「教科書のようでわかりやすい」時代の流れにそった展示室構成となった。この第1弾リニューアルへのお客様アンケート結果も踏まえ、日本美術をよりわかりやすく展示することをめざして本館1階、2階全室のリニューアルが2004年7月〜8月に行われ、9月1日グランドオープンした。

著者

中尾 哲也 上石 尚志 五通 大輔

出版者

久留米工業高等専門学校

雑誌

久留米工業高等専門学校紀要 (ISSN:09118705)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.1-5, 2007-05

著者

杉原 硬

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

年会予稿集

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, 1976-03-10

著者

本間 光幸

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.23, pp.25-30, 1990-11-27

著者

高橋 等

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.40, pp.799-804, 2007-11-02

著者

Osawa Toshihiko Sugiyama Yasunori Inayoshi Masanori Kawakishi Shunro

出版者

社団法人日本農芸化学会

雑誌

Bioscience, biotechnology, and biochemistry (ISSN:09168451)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.1609-1612, 1995-09-23

被引用文献数

23 180

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In order to develop a new type of antioxidative compound which has both the phenolic and β-diketone moiety in the same molecule, we converted three known curcuminoids, curcumin (diferuloylmethane, U1), (4-hydroxy-3-methoxycinnamoyl)methane (U2), and bis-(4-hydroxycinnamoyl)methane (U3), which are the natural antioxidants of Curcuma longa L. (turmeric), to tetrahydrocurcuminoids (THU1, THU2, and THU3, respectively) by hydrogenation, and evaluated their antioxidative activity by using linoleic acid as the substrate in an ethanol/water system. Further, we used the rabbit erythrocyte membrane ghost and rat liver microsome as in vitro systems and determined the antioxidative activity of these curcuminoids. When we evaluated their antioxidative activity by these assays, it was found that THU1 had the strongest antioxidative activity among all curcuminoids in each assay system. THU1 has been reported to be one of the main metabolites of U1 in vivo [Holder et al. , Xenobiotica, 8, 761-768 (1978)]. These results suggest that THU1 must play an important role in the antioxidative mechanism of U1 in vivo by converting U1 into THU1.

著者

渡邊 晃 井手口 哲夫 笹瀬 巌

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.269-284, 2001-03-01

被引用文献数

11

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イントラネットにおいては, 部門単位あるいは個人単位の機密保護を実現するため, 様々な形態の閉域通信グループを実現したいという要求がある.システムの運用が容易であるとともに, ユーザが一時的に場所を移動しても同様のネットワーク環境を常に提供できることが望まれる.この要求を満たすには, 閉域通信グループを実現する暗号処理機能が, 通信パケットの処理を記述した閉域通信グループ処理情報を, 常に矛盾なく保持している必要がある.従来, このような情報は管理装置が一括して生成し, 暗号処理機能にダウンロードしていた.しかしこの方法では, システム構成が変化して暗号処理機能と通信端末の位置関係が変わると, そのつど情報の再生成と再設定が必要となる.そこで, 本論文では閉域通信グループ処理情報の生成機能を管理装置から分離し, 論理的なネットワーク構成を与える閉域通信グループ構成定義情報をもとに, 暗号処理機能が通信端末との位置関係を検出しながら動的に処理情報を生成する動的処理解決プロトコルを提案する.この方式によれば, システムの物理的構成に変化があっても, 暗号処理機能の保持する閉域通信グループ処理情報が動的に再生成されるため管理装置での作業負荷が発生しない.このため, 提案する機能を実行する暗号処理機能を保持するユーザは, イントラネット内を自由に移動することが可能になり, 閉域通信グループにおけるユーザの物理的位置透過性を実現することができる.

著者

手塚 寿郎

出版者

一橋大学

雑誌

商学研究

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.392-424, 1928-01-01

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論文タイプ||論説

出版者

京都大学附属図書館

雑誌

静脩

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.2-3, 1972-09

著者

広田 明

出版者

法政大学

雑誌

社會勞働研究 (ISSN:02874210)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.93-119, 1974-02-15

著者

広田 明

出版者

法政大学

雑誌

社會勞働研究 (ISSN:02874210)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.29-90, 1974-03-15

著者

富岡 勉

出版者

北陸学院短期大学

雑誌

北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.87-99, 1974-12-25

著者

富岡 勉

出版者

北陸学院短期大学

雑誌

北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.9-20, 1976-12-25

著者

富岡 勉

出版者

北陸学院短期大学

雑誌

北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-15, 1977-12-25

著者

富岡 勉

出版者

北陸学院短期大学

雑誌

北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.12-26, 1978-12-25

著者

富岡 勉

出版者

北陸学院短期大学

雑誌

北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.18-31, 1980-12-25