著者
卜部静香 奥田隆史 井手口哲夫 田学軍
雑誌
第73回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2011, no.1, pp.371-372, 2011-03-02

近年,電気自動車が注目されている.電気自動車が普及するためには,ガソリンスタンドに相当するようなEV(Electric Vehicle)ステーション等のインフラが必要である.<br /> EVステーションには,電気自動車のバッテリー充電設備と,バッテリー交換設備が備えられている.バッテリーの充電には多大な時間を要するため,適切な充電設備を設置しないと,EVステーション内で車の混雑が発生する可能性がある.また,交換設備を建設するためには,多大なコストとスペースが必要になるため,エリア内の適切な交換設備数を明らかにする必要がある.そこで本研究では,EVステーションを待ち行列モデルを用いて表現し,EVステーション内のニ種類の設備の最適数を検討する.
著者
石川 貴士 石原 進 井手口 哲夫 水野 忠則
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.42, no.7, pp.1819-1827, 2001-07-15
被引用文献数
3

即応性が要求されるネットワーク対戦ゲームにおいて,端末間の遅延差により起こるユーザ間の不公平を解消するメンバ間公平性保証方式(ICEGEM: Impartial Communication Environment for GamE Members)を提案する.本方式では,ユーザの反応時間に基づいて各ユーザの操作に対する順序制御を行うことにより,サーバ・クライアントの時刻同期を必要としないで,端末間の遅延差がある場合でも時間に関して公平なユーザ操作環境を実現する.また,順序制御のための制限時間を設け,これを全クライアントの遅延の測定・予測に基づいて動的に変更させることによって,ネットワークのトラフィックの変動や端末の移動による通信環境の変化にともなう遅延変動に対応する.本稿ではICEGEMの詳細,および本方式を用いたネットワーク対戦型早押しキーボードタイピングゲームの実装,遅延差が生じる端末間での実験について述べる.実験の結果,反応時間に基づく公平性保証では,端末間の遅延差に関係なく,公平にアプリケーションが利用できることが確認できた.また,サーバ側の制限時間を動的に変更することにより,遅延変動があった場合でもゲームの即応性を保ったうえですべてのユーザが公平にゲームを行えることが確認できた.In real-time network applications, such as network games,the users often suffer event inversion on heterogeneous network environments including small delay networks and large delay networks.Because of this, the fairness between users can not be guaranteed.In this paper we propose a method for offering impartiality to game members who play on heterogeneous network environments ICEGEM (Impartial Communication Environment for GamE Members).The order of the users' operations can be treated correctly at the server using users' operation time with ICEGEM.Another feature of ICEGEM is that it adjusts timeout values for synchronization of clients' messages dynamically so that it can be used in practical Internet environments and mobile computing environments.We implemented a network key-typing game with ICEGEM, and evaluated its effect.We confirmed that users are able to play the game impartially without the influence of the difference and fluctuations of delays.
著者
清水悟 奥田隆史 井手口哲夫 田学軍
雑誌
第74回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2012, no.1, pp.191-192, 2012-03-06

企業が生き残るためには,組織的知識創造を効率的におこなう必要がある.そのためには,知識創造に適した組織を設計する必要がある.これまで,組織設計を科学的に決定する手法は存在しなかった.そこで,本研究では効率的な組織的知識創造のための組織設計手法を提案することを目的とする. 本研究では,組織構成員をエージェントとして,組織設計をマルチエージェントシステムで表現している.各エージェントは,ソーシャル・キャピタル(紐帯,人脈),消費者価値観分析モデル(4Cs)により表現される. また,4Csを開発したヤング&ルビカム社は,世界各国で消費者分析をおこなったデータを公開しており,本研究でもこれを利用して,日本と世界各国との組織的知識創造の効率性を比較する.
著者
卜部静香 奥田隆史 井手口哲夫 田学軍
雑誌
第73回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2011, no.1, pp.371-372, 2011-03-02

近年,電気自動車が注目されている.電気自動車が普及するためには,ガソリンスタンドに相当するようなEV(Electric Vehicle)ステーション等のインフラが必要である.<br /> EVステーションには,電気自動車のバッテリー充電設備と,バッテリー交換設備が備えられている.バッテリーの充電には多大な時間を要するため,適切な充電設備を設置しないと,EVステーション内で車の混雑が発生する可能性がある.また,交換設備を建設するためには,多大なコストとスペースが必要になるため,エリア内の適切な交換設備数を明らかにする必要がある.そこで本研究では,EVステーションを待ち行列モデルを用いて表現し,EVステーション内のニ種類の設備の最適数を検討する.
著者
栗田 崇徳 井手口 哲夫 田学軍 奥田 隆史
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.18, pp.231-236, 2008-02-27
参考文献数
6

近年、公衆無線LANを利用したインターネット接続が普及してきている。しかし、その利用エリアは限られたものとなっており、携帯電話のようにどこでも利用できるものではない。この利用エリアを拡大する方法として、アドホックネットワークによる中継機能を利用して、利用エリア外のノードが利用エリア内のノードに中継してもらうことが挙げられる。そこで我々は、アクセスポイントに接続するためのアドホックネットワーク専用のルーティングプロトコルA^2P^2(Ad hoc based Access Point Protocol)を提案している。本稿ではA2P2において中継ノードをhop数や配下ノード数から総合評価して選定する手法を提案し、計算機シミュレーションにより評価を行う。Recently, internet access using the public wireless LAN is widespread. However its service area is limited and isn't able to use anywhere like the cellular phone. As a potential method, Ad hoc networks can be used for expanding this area. Basing our research work of A^2P^2 (Ad hoc based Access Point Protocol), in this paper, we propose the selecting method of relay node with A2P2. And we evaluate the performance of A2P2 using a computer simulation.
著者
市川 貴久 奥田 隆史 井手口 哲夫 田 学軍
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.524, pp.59-64, 2007-01-25
被引用文献数
7

迷惑メールやspamメールが増加している.Spamメールに対処するため,メール利用者は,アンチスパム・ソフトウェアを利用し,spamメールを自動的に検出・分類・削除している.しかしながら,アンチスパム・ソフトウェアのフィルタリング条件の設定によっては,spamメールでないメールまでがspamメールと誤認されてしまう.また,最近ではフィルタリングの連続処理が原因で,消失してしまうサイレントメールの存在も明らかになっている.我々は,フィルタリング処理の精度向上のために,spamメールの到着間隔を利用することを考えている.そこで,本研究では,収集したメールを分析し,spamメールの到着特性を示した.
著者
矢部 正行 井手口 哲夫 朴 美娘 厚井 裕司 岡崎 直宣 白鳥 則郎
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.120, no.5, pp.731-739, 2000-05-01 (Released:2008-12-19)
参考文献数
17

In real time communications on LAN such as FDDI utilizing the synchronous class of Timed Token Protocol (TTP), there exists a problem that the transmission delay time of synchronous data with Poisson arrivals at LAN nodes from upper layer largely increase in the range that the average load of synchronous data is close to the synchronous bandwidth. It is caused by the fact that TTP has not a function to process excess data that arrive at LAN nodes earlier than the timing determined with pre-assigned synchronous bandwidth In this paper, in order to solve the problem, we propose another data transfer protocol “Advanced Timed Token Protocol (ATTP)” of which data transfer mechanism is modified from TTP and improves the transmission delay time of synchronous data including above mentioned excess data by rotating token more quickly on LAN than TTP. Furthermore we show the effectiveness of the protocol by simulations on the model of time critical communication for manufacturing control system.
著者
畑 雅恭 井手口 哲夫 安川 博 内匠 逸 奥田 隆史 北村 正 足立 整治 山口 栄作 田 学軍
出版者
中部大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1999

1.大気環境で計測される放射電磁波の一部は、地殻からの放射である事が観測と研究を通じて明らかになった。高感度な観測機器システムを開発し、北海道釧路から九州熊本まで中部日本を中心に約40個所の観測点を配置し、3軸磁界6秒毎の観測を24時間体制で実施し、地震・火山噴火活動に対応した電磁波前兆を検出し、事象との対応の調査と取得データの解析を行った。2.2000年夏の三宅島火山噴火活動、2001年春の静岡県中部地震活動、秋から暮れにかけて富士山低周波地震活動、2002年春より伊勢湾周辺の潜り込むフィリピン海プレート境界での地震の多発、2002年2月中旬より宮城県北部や県沖での地震活動、2003年初めより東海道沖地震活動など多くの地殻活動イベントが発生したが、それらに対応した特異な電磁放射を観測でき、多くのデータを収集した。大規模な平成15年5月の三陸南地震M7.0では、宮城県北部で約1年3ヶ月の長期の電磁波前兆が観測され、事態の推移をフォローした。観測点周辺の地殻異常の判断が正しかったことと、1年程度の事前放射異常の存在が確認された。観測事象のネットワーク公開も平成13年秋より実施し多数の閲覧を得ている。3.電磁波の放射状態から地殻歪の集積状態やその移動・推移状態が推定できれば、事態を予測する上で意義が高い。音響学的解析により、放射特徴量の抽出とパターン化、およびそのデータベース化を行った。地震の前に標準パターンからの偏移異常が発生したことを確認した。また、デジタル信号処理による独立成分解析によって熱帯雷放射雑音の分離除去が可能となった。また主成分解析によって前兆放射の特徴抽出、電磁放射領域の特定について評価し成果を得ることができた。4.活動の予測される地域を垂直電磁放射波の検出範囲である約20kmメッシュ毎に詳細観測すれば、地震・火山噴火の規模と活動域のほか事態の推移について多くの情報が得られることがわかった。今後、関東南部、東南海等の活動の予測される地域において、電磁波前兆観測の性能と限界を評価する必要がある。
著者
恩田 和樹 奥田 隆史 井手口 哲夫 田 学軍
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.220, pp.29-34, 2009-10-01
被引用文献数
1

電子メールシステムの構成要素は,メールサーバ,LAN同士やMAN同士を接続する基幹回線等である.電子メールシステムが正常に稼働するためには,これらの構成要素の全てが正常に機能することが必要である.しかしながら,社会インフラとして利用するためには,一部の構成要素が機能しない場合でも,全体としては機能しているというパフォーマビリティを向上させることが重要である.本稿では,基幹回線が正常に機能していない状況においても,電子メールシステムが稼働するために,徒歩や自転車,セグウェイなどの機動性に優れた低速移動体を利用し,電子メールシステムのパフォーマビリティを向上する手法を提案する.具体的には,低速移動体を用いて,相互に接続されていないネットワーク間でメールを収集,配達する手法を提案する.また,本提案手法を適用した電子メールシステムの性能評価を行う.
著者
渡邊 晃 井手口 哲夫 笹瀬 巌
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)
巻号頁・発行日
vol.84, no.3, pp.269-284, 2001-03-01
被引用文献数
11

イントラネットにおいては, 部門単位あるいは個人単位の機密保護を実現するため, 様々な形態の閉域通信グループを実現したいという要求がある.システムの運用が容易であるとともに, ユーザが一時的に場所を移動しても同様のネットワーク環境を常に提供できることが望まれる.この要求を満たすには, 閉域通信グループを実現する暗号処理機能が, 通信パケットの処理を記述した閉域通信グループ処理情報を, 常に矛盾なく保持している必要がある.従来, このような情報は管理装置が一括して生成し, 暗号処理機能にダウンロードしていた.しかしこの方法では, システム構成が変化して暗号処理機能と通信端末の位置関係が変わると, そのつど情報の再生成と再設定が必要となる.そこで, 本論文では閉域通信グループ処理情報の生成機能を管理装置から分離し, 論理的なネットワーク構成を与える閉域通信グループ構成定義情報をもとに, 暗号処理機能が通信端末との位置関係を検出しながら動的に処理情報を生成する動的処理解決プロトコルを提案する.この方式によれば, システムの物理的構成に変化があっても, 暗号処理機能の保持する閉域通信グループ処理情報が動的に再生成されるため管理装置での作業負荷が発生しない.このため, 提案する機能を実行する暗号処理機能を保持するユーザは, イントラネット内を自由に移動することが可能になり, 閉域通信グループにおけるユーザの物理的位置透過性を実現することができる.