著者
小後 遊二
出版者
ベストブック
雑誌
ベルダ
巻号頁・発行日
vol.17, no.8, 2011-08

1 0 0 0 OA 公法判例研究

著者
苗村 辰弥
出版者
九州大学
雑誌
法政研究 (ISSN:03872882)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.191-198, 1990-12
著者
志馬 祥紀 シマ ヨシノリ Yoshinori Shima
雑誌
国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.1-17, 2011-03-31

With the development of global linkage in economy, especially, competition in inter-market is increasing in international financial / capital sector. In such competition, one of the most common examples is dual listing of financial products and competition for its“ order-flow” between markets. In this paper, we examine the effects of the competition and mutual benefits between markets. Specially, we are interested in and make empirical analysis for the competition of financial derivative products such as stock index futures in Japan and Singapore.
著者
尾本 彰
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会誌 (ISSN:00214728)
巻号頁・発行日
vol.98, no.922, pp.750-752, 1995
参考文献数
10
著者
尾本 彰
出版者
オ-ム社
雑誌
OHM (ISSN:03865576)
巻号頁・発行日
vol.76, no.12, pp.p111-118, 1989-12
著者
尾本 彰
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.51, no.5, pp.396-401, 2009-05-01
参考文献数
10

<p> 現在,原子力発電は30ヵ国が行っているが,これに加え新たに60を超える開発途上国が,ほぼ共通する理由(エネルギー消費の増大に対処するにあたってエネルギーセキュリティ,化石燃料価格への関心,環境問題を考慮)から,原子力発電導入を考え,IAEAにそのためのインフラ整備支援を求めてきている。</p><p> 本稿は,(1) はじめにこの原子力発電利用拡大の動きを概観し,(2) 拡大と新規導入のための課題,これに対処するIAEAの支援活動を,IAEAの果たすべき役割に関しての考え,ガイダンス図書策定の動きと主要図書の発しているメッセージ,具体的な支援活動としての技術協力プロジェクトの概要を述べ,(3) これらの活動で浮かび上がってきている,共通する課題とそれに対する国際社会およびIAEAの対処について考えるところを述べる。最後に,(4) 日本の原子力関係者への期待を記述する。</p>
著者
尾本 彰 森脇 正直 杉本 純 中井 良大
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.89-111, 2007-02-28
参考文献数
28
被引用文献数
2 2

<p> INPROは, 原子力エネルギーの利用が人類の持続的発展に貢献できることを確実なものにするために, 期待される革新的原子炉および燃料サイクルの開発と導入に向けて考え協力する国際フォーラムで, IAEAが事務局となっている。最近の日本および米国の参加によりメンバー数は現在28を数え, 原子力発電をまだ持たない5ヵ国をも含んだユーザーと技術保有国によるユニークなフォーラムとなっている。これまでのフェーズ1では, 将来に向けて原子力システムが持つべき特性を明確にし, 種々の原子力システムを評価する手法の開発が活動の中心であったが, 2006年7月からフェーズ2に移行し, 手法の改良, 制度的な課題への取組み, 技術開発のコーディネイトの3つの分野を追求する活動計画となっている。</p>