著者
古田 精司
出版者
慶應義塾経済学会
雑誌
三田学会雑誌 (ISSN:00266760)
巻号頁・発行日
vol.77, no.5, pp.602(28)-619(45), 1984-12

論説
著者
清水 猛
出版者
慶應義塾大学
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.80-94, 1972-08-30

今日における企業環境のダイナミックな変化は企業のマーケティング意思決定と行動に多大の影響を与えずにはおかない。企業が全体社会システムのコンポネントであるかぎり,企業行動の成否はこの環境変化への適応いかんに大きく依存しているといえる。その意味において本稿の目的は,まず環境と行動の関連についてのこれまでの研究成果を一般的なレベルで検討し,次に特殊なレベルとして今日論議の対象となっている広告課税論をとりあげ,法規制環境の変化としての広告課税に対する企業のマーケティング適応行動のプロセスを解明することにある。
著者
西部 謙治
出版者
日本新聞協会
雑誌
新聞研究 (ISSN:02880652)
巻号頁・発行日
no.4, pp.14-17, 1948-09
著者
田辺 嘉彦
出版者
綜合宣伝社
雑誌
宣伝
巻号頁・発行日
vol.3, no.5, 1948-10
著者
松宮 三郎
出版者
日本新聞協会
雑誌
新聞研究 (ISSN:02880652)
巻号頁・発行日
no.57, pp.11-13, 1956-04
著者
鈴木 暉吉
出版者
立正大学経営学会
雑誌
立正経営論集 (ISSN:02861224)
巻号頁・発行日
no.25, pp.p131-141, 1982
出版者
日本新聞協会
雑誌
新聞研究 (ISSN:02880652)
巻号頁・発行日
no.391, pp.p98-100, 1984-02
著者
中西 真美子 Mamiko Nakanishi
雑誌
人文論究 (ISSN:02866773)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.30-43, 1999-12-10
著者
三上 光一 小池 文人
出版者
植生学会
雑誌
植生学会誌 (ISSN:13422448)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.25-40, 2005
被引用文献数
1

&nbsp;&nbsp;1.間接傾度分析により,小笠原諸島母島における木本種の分布特性,および外来木本種と在来木本種の分布域の重複を調べた.<BR>&nbsp;&nbsp;2.82箇所に10×10mのコドラートを設置し,出現種とその立地環境を調査した.出現種を1次変数,立地環境を2次変数とした正準対応分析(CCA)により各コドラートの序列化を行った.CCAによって選択された1軸と2軸によって定義された二次元空間を母島の森林のニッチ空間とし,空間内における主要木本種の出現頻度の分布を明示した.そして,各種の出現頻度分布を基に,ニッチの広さと最大出現頻度,外来種と在来種のニッチ重複度を計算した.<BR>&nbsp;&nbsp;3.母島の植生は標高と接峰面高度が表す大スケールの地形の起伏と,ラプラシアンと微地形が表す小スケールの地形の起伏に強く影響を受けていた.これらの環境要因は全て水分条件と関係する環境要因であり,年降水量が1200mm程度と少ない母島において,水分条件が植生の配置に影響を与える重要な要因となっていると考えられる.<BR>&nbsp;&nbsp;4.母島において,いくつかの高木・亜高木種はほとんどのニッチ空間において高い頻度で分布していた.逆に分布域が狭いのにかかわらず高出現頻度の種は少数であったが,尾根の矮生低木林に分布する低木であった.<BR>&nbsp;&nbsp;5.母島の主要木本種の中で外来種はアカギ,シマグワ,キバンジロウ,ギンネムの4種であった.外来木本種の分布域は,アカギ,キバンジロウは中腹から山頂にかけての島内での湿性な環境に,シマグワ,ギンネムは中腹から海岸域にかけての乾性な環境であった.母島の木本種の中でアカギ,シマグワは分布域が広く,高頻度で出現する種であった.<BR>&nbsp;&nbsp;6.アカギは主要木本種31種中15種,シマグワは7種に対する分布域の重複が顕著であり,在来種への影響が大きいと考えられる.現状では固有種の多い山頂部の低木林において高頻度で出現する外来木本種はいないが,湿性環境を好むアカギとキバンジロウが侵入している事が示された.

1 0 0 0 OA 人の心

著者
小林久太郎 著
出版者
光文堂書店
巻号頁・発行日
1921

1 0 0 0 OA 実用検毒学

著者
山根正次 編
出版者
誠之堂
巻号頁・発行日
1894

1 0 0 0 OA 実用検毒学

著者
山根正次 著
出版者
伴鶴堂
巻号頁・発行日
1904
著者
寺崎 昌男 足立 寛
出版者
筑波大学大学研究センター
雑誌
大学研究 (ISSN:09160264)
巻号頁・発行日
no.25, pp.3-56, 2003-03

寺崎です。今日、名簿を拝見して、困っております。一昨日の晩も新宿のサテライト教室でご一緒だった方たちの名前があるかと思えば、元の同級生で、今はある大学の学部長をなさっている方の名前もある。そういう知った方に ...
著者
濱野 吉生
出版者
早稲田大学
雑誌
早稲田大学人間科学研究 (ISSN:09160396)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.9-17, 1996-03-25

In the domain of sports activity, the notion of what constitutes a Legal Human Agent is divided into two broad categories: the first comprises those people who wish to maintain and improve their health and promote friendship through their sporting activities. Such people are ordinary citizens, who are subject to Civil law. The second category comprises those who willingly tolerate physical and mental injury to themselves or their opponents as a result of their sporting activities. Such people aspire to surpass others by means of strenuous efforts towards this end. Aware of the possibility even of death as a result of their activities, they nevertheless assume total responsibility for such an outcome should it eventuate. Such people differ from ordinary people in their behavioral characteristics and views concerning responsibility and the notion of Legal Human Agent. The nature of the relationships such people enter into is obviously different from those of ordinary people, which under the Civil law should be free, inviolable and mutually equal. Nowadays, one of the most important issues in Sports Law is how to interpret and apply the legal relations of participants in various sports activities. In this paper, several accidents which occurred in the course of mountaineering are considered from the point of view of the legal relations and legal liability of the mountaineers involved. It was concluded that such problems should be considered in the context of the right to personal autonomy which, under the Constitution, ensures that an individual's life and behavior should be determined by the individual. and not by the Law of Tort.