著者

かずあき [ほか] 著

出版者

ブックマン社

巻号頁・発行日

2010

著者

野口 昭治 小川 康介

出版者

公益社団法人 日本設計工学会

雑誌

設計工学 (ISSN:09192948)

巻号頁・発行日

pp.2015.2674, (Released:2016-03-25)

参考文献数

8

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Roller chains are applied in two wheels, constructing machine and agricultural machine as the power-transmitting means. Compared with a belt as a winding transmission device, chain transmission is of advantage in transmission efficiency and capability. However, there is a problem of elongation caused by wear between pin and bush, which make flexion movement. Generally to decrease the wear, although a certain additive agent such as wear inhibitor is mixed with lubricant, the advantageous effect does not exist for very long time. Because the side surfaces of pin and bush are opened up to the air. Our past result presents that the contact between pin and bush occurs only at the both ends of the pin. On the basis of this resultant, the authors dealt with the possibility of decrease of wear by reducing contact surface pressure with enlarging the contact area between pin and bush. Then, crowning process to reduce edge load in cylindrical roller bearing was experimented. Furthermore, an optimized design, to enlarge the contact area by means of FEM analysis with considering the deformation of bush due to the press fitting, was also studied. Consequently, in this research, the decrease of wear depth by enlarging the contact area was verified by some experiments.

著者

なだいなだ著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

1997

著者

近藤 尚武

雑誌

環境と経営 : 静岡産業大学論集 = Environment and management : journal of Shizuoka Sangyo University

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.55-65, 2016-12-01

著者

虎井まさ衛著

出版者

毎日新聞社

巻号頁・発行日

2003

著者

服部 良子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.36-48, 2015

被引用文献数

1

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本論ではケア労働に関する家族的責任支援政策の今後を考察する.1980年代までに日本の制度は男女別雇用構造を形成した.それは男性労働者は稼ぎ手で,女性は被扶養でケア労働担当という男女分業の家族制度との組み合わせの構造をもつ.これは専業主婦を男性の扶養者とする税制と社会保障制度とリンクしている.85年の基礎年金改革も専業主婦を被扶養者第3号被保険者として保険料負担を課していない.均等法対策として日本企業はコース別雇用管理を採用して85年以前からの男女別雇用管理が維持された.そしてバブル崩壊以降,正規雇用の長時間労働が継続した.またパートや派遣の非正規雇用はさらに拡大した.そのため90年代以降,少子化対策の均等法・育児介護休業法等は雇用制度のなかで十分運用されていない.また社会的ケア労働支援は保育ケア不足が継続している.介護が公的保険制度化されたのと対照的である.少子化対応や女性活躍推進政策のケア労働のため家族的責任支援政策は法令遵守の徹底が必要である.

著者

磯村思无[ほか著]

出版者

[出版社不明]

巻号頁・発行日

1997

著者

高橋 和広

出版者

有斐閣

雑誌

論究ジュリスト = Quarterly jurist (ISSN:21871302)

巻号頁・発行日

no.29, pp.65-72, 2019

著者

吉松 軍平 坂田 直昭 山内 聡 赤石 敏 藤田 基生 久志本 成樹 海野 倫明

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.989-992, 2012-07-31 (Released:2012-10-01)

参考文献数

17

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70歳代,男性。35%過酸化水素水100mLを誤飲し,頻回の嘔吐と腹部膨満が出現。30分後,当院に搬送。右下腹部の圧痛を認めたが腹膜刺激症状は認めなかった。腹部CT検査で胃結腸間膜内と肝内門脈に気腫像を認め,上部消化管内視鏡検査で下部食道から胃大弯側全体に著明な発赤腫脹とびらんを認めた。過酸化水素水誤飲による上部消化管粘膜障害と門脈ガス血症が考えられたが,腹膜炎の所見はなく,意識障害や神経症状などの脳塞栓の症状を疑わせる所見も認めなかったため,絶飲食下で,プロトンポンプインヒビターとアルギン酸ナトリウムの投与を行った。腹部症状は速やかに改善し,誤飲24時間後のCTで門脈ガスは消失していた。水分/食事摂取を開始したが症状悪化はなく,入院後5日目に退院となった。過酸化水素水誤飲による門脈ガス血症は消化管穿孔を認めなければ保存的治療が可能であるが,脳塞栓などの塞栓症の前段階であり十分に注意して観察する必要がある。

著者

棚﨑 由紀子 深井 喜代子

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.124-134, 2016-08-20 (Released:2016-09-30)

参考文献数

37

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本研究の目的は, 冷え症の女性高齢者に対するフットマッサージの冷え症状の緩和ケア技術としての有用性を, 生理的 ・ 主観的指標によって検討することである. 被験者は冷え高齢者25名 (73.4±5.4歳) と対照としての健康高齢者27名 (71.3±4.3歳) とし, 無作為化によらない2群比較を行う準実験研究デザインで行った. フットマッサージは足部から下腿部を20分間, 両手掌で軽擦して行った. その効果を皮膚温, 血流量, 心拍変動等の生理指標とPOMS短縮版, 下肢の温かさの主観的指標により評価した. その結果, 両群ともに皮膚温, 血流量は介入前と比べて有意に上昇し, 心拍数は低下した. また, 右足への介入後に血圧は有意に低下し, HFは上昇, LF/HFは低下した (P<0.05). さらに, 両群の下肢の温かさの自覚も有意に増した (P<0.05). 以上のことから, 冷え高齢者に対するフットマッサージは, 冷え症状を緩和するケア技法として有用であることが示唆された.

著者

伏見憲明著

出版者

ポット出版

巻号頁・発行日

2004

著者

陸軍省 編

出版者

小林又七

巻号頁・発行日

vol.明治33年, 1902

著者

辻 大介 田辺 俊介 三浦 麻子 小笠原 盛浩

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

山本一幸 大瀧保広 野口宏 羽渕裕真 外岡秀行

出版者

国立大学法人 情報系センター協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.85-93, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)

参考文献数

9

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近年サイバー攻撃が大学に対しても大規模に行われている.情報セキュリティインシデントへの対応に時間を要すると被害拡大を招き,大学の評価等にも影響を与え得るため,その対応には即応性が求められる.茨城大学は茨城県内の3市町(日立,水戸,阿見)にキャンパスが分散しており,情報環境の整備運用を統括するIT基盤センターの事務室も各キャンパスに設置されている.日立・水戸キャンパスには専任教員,兼任教員,技術職員,事務職員がそれぞれ配置されているが,阿見キャンパスには兼任教員のみ配置されている.本学では,情報セキュリティインシデントが発生すると,IT基盤センター教職員がCSIRT要員として対応している.しかし,即時対応の面において,キャンパスが分散されていることや人員の配置などの問題から情報共有の方法に課題があった.こうした背景の下,情報セキュリティインシデント発生時の迅速な対応には,発生時の技術的な対応力,報告体制の明瞭化とCSIRT要員の情報共有が重要であると考え,本研究では情報セキュリティインシデント対応に特化した茨大型情報共有システムの構築を行った.そして,同システムの導入における対応時間への影響を,過去に本学で発生・対応した事案を用いて解析し,検証した.

著者

能町みね子絵と文

出版者

竹書房

巻号頁・発行日

2007

著者

橋本秀雄 花立都世司 島津威雄編著

出版者

青弓社

巻号頁・発行日

2003

著者

[エレーヌ・シクスーほか執筆]

出版者

水声社

巻号頁・発行日

2012

著者

服藤早苗 三成美保編著

出版者

明石書店

巻号頁・発行日

2011

著者

舞田 敏彦

出版者

日本社会教育学会

雑誌

日本社会教育学会紀要 (ISSN:03862844)

巻号頁・発行日

no.45, pp.41-50, 2009

著者

橋本 明 Akira HASHIMOTO

出版者

愛知県立大学教育福祉学部

雑誌

愛知県立大学教育福祉学部論集 = Bulletin of the Faculty of Education and Welfar, Aichi Prefectural University (ISSN:18848931)

巻号頁・発行日

no.64, pp.101-109, 2015