著者

白井 義彦

出版者

水利科学研究所

巻号頁・発行日

no.18, pp.84-100, 1961 (Released:2016-05-23)

著者

北島 宣

出版者

京都大学農学部附属農場

巻号頁・発行日

no.23, pp.13-17, 2014 (Released:2015-06-24)

著者

矢部 和弘 今冨 裕樹 伊藤 崇之

出版者

森林利用学会

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.131-136, 2019 (Released:2019-12-03)

著者

平岡 謙一郎 淵脇 恩美 平岡 夏織

出版者

日本哺乳動物卵子学会

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.23-28, 2007 (Released:2011-02-04)

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ヒト生殖補助医療において、凍結融解胚盤胞移植により多くの健常児が得られている。しかし、一度凍結融解した胚より発生した胚盤胞の再凍結保存に関する報告は少なく、胚盤胞の再凍結保存の有用性は明らかではない。そこで今回我々は、一度分割期で凍結融解した胚より発生した胚盤胞の再凍結保存の臨床成績を報告する。2004年2月から2006年12月までの間、一度分割期で凍結融解(緩慢凍結法)した胚より発生した胚盤胞27個をガラス化法により再凍結を行い、12症例15周期に対して融解胚移植を行った。融解後の生存率は96%(26/27)、胚移植後の着床率は35%(9/26)、妊娠率は47%(7/15)であった。妊娠の成立した7周期のうち、2周期は流産したが、4周期は5人の健常児の出産に至り、1周期は妊娠継続中である。以上の結果より、一度凍結融解した胚より発生した胚盤胞の再凍結保存は有用であることが示唆された。

著者

神谷 貴広 町田 武美

出版者

農業情報利用研究会

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.263-271, 2002 (Released:2011-03-05)

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フィールド作業時の意思決定支援や適性作業の確認、そしてトレーサビリティーのためには、正確な農作業の記録、および記帳負担の軽減が必要である。そこで、GPSで得られる位置情報を基本データとすることで、正確な農作業の内容を自動的に導き出すシステムが有効である。本研究はGPSデータから作業内容を推論し、自動記録するためのシステムを検討した。自動記録は、GPSで求めた作業位置および時間から、データベース(圃場情報、作業情報、機械情報、肥料・農薬情報、作物情報)を参照し、ルールベース型推論およびファジィ推論を経て作業内容を推論する。また、作業軌跡から、圃場面積、作業能率、圃場作業効率等のデータ収集も可能である。更にフィールド外データも記録可能なため、圃場外の作業について記録分析が可能である。本研究では、複数の作業候補から実施作業を同定するために、GPSから得られる位置、作業軌跡、および速度をデータにして、ファジィ推論するアルゴリズムを開発し作業同定の有効性を確認した。

著者

石井 雅彦

出版者

[日本養豚研究会]

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, 1970 (Released:2011-03-04)

著者

高山 耕二 中村 南美子 園田 正 冨永 輝 石井 大介 柳田 大輝 飯盛 葵 松元 里志 片平 清美 大島 一郎 中西 良孝 稲留 陽尉 塩谷 克典 赤井 克己

出版者

日本家畜管理学会

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.134-141, 2018 (Released:2019-04-18)

著者

杉田 昭栄

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.81-89, 2004 (Released:2011-03-05)

著者

吉岡 正明 松波 達也

出版者

群馬県園芸試験場

巻号頁・発行日

no.5, pp.65-75, 2000 (Released:2011-03-05)

著者

赤沢 克洋 上杉 恵一郎 田村 坦之

出版者

環境科学会

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.9-21, 2002 (Released:2011-03-05)

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世界各国はCO2排出抑制に向けた政策対応を迫られており、炭素税や排出権取引など多くの政策手段が検討されている。そこで本研究では、日本における炭素税の導入可能性と国際間排出権取引参加の是非を検討することを目的とした。評価基準としては、国際競争力と産業間格差に焦点をあてた。 最初に、政策評価のための非線形数理モデルを構築した。本モデルは、応用一般均衡モデルをベースとして、CO2排出削減政策に対する産業主体の行動を組み込んだものであり、各国ごとの利潤最大化行動を定式化した上部構造と3つの下部構造から構成される。下部構造では国内最終需要、輸出量、CO2費用の決定を定式化しており、上部構造と相互依存関係を持たせている。このような定式化により、本モデルは、国際間の競争をも考慮した各国各産業への影響を評価することができる。 炭素税と国際間排出権取引に関するシナリオを設定し、モデルによるシミュレーションを行った。炭素税に関するシナリオ分析から、炭素税導入により国内価格の上昇が1%弱、利潤の低下が2%弱となり、また国際競争力への影響が小さいと推定された。しかし、国際競争力に関して産業間格差が生じていた。国際間排出権取引に関するシナリオ分析から、国際間排出権取引に参加することは、利潤や国際競争力の点から有利であり、炭素税導入と比較して大きな産業間格差を生じないことがわかった。以上から、産業間格差への対策を必要とするものの炭素税が導入可能であり、加えて国際間排出権取引に参加することが有効な政策手段であると結論づけた。

著者

山下 皓一 安間 荘

出版者

東海大学海洋学部

巻号頁・発行日

pp.33-43, 1997 (Released:2011-03-05)

著者

東尾 久雄

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.82, no.7, pp.779-783, 2007 (Released:2011-01-20)

著者

小池 寿男

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.27, no.8, pp.981-984, 1973 (Released:2011-03-04)

著者

大西 近江 西本 登志

出版者

Genetics Society of Japan

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.51-66, 1988 (Released:2011-12-08)