著者

三宅 一郎

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.259-302, 1979-09-18 (Released:2009-12-21)

被引用文献数

1 1

著者

三宅 一郎

出版者

日本學士院

雑誌

日本學士院紀要 = Transactions of the Japan Academy (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.174-176, 2017-03

著者

三宅 一郎

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.1, 2008-10-31 (Released:2017-03-31)

著者

三宅 一郎

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.91-138, 1970 (Released:2010-04-30)

著者

三宅 一郎

出版者

京都大学人文科学研究所

雑誌

人文学報 (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

no.14, 1961-03

著者

三宅 一郎

出版者

関西大学法学研究所

雑誌

ノモス (ISSN:09172599)

巻号頁・発行日

no.10, pp.227-247, 1999-12

著者

三宅 一郎

出版者

立命館大学産業社会学会

雑誌

立命館産業社会論集 (ISSN:02882205)

巻号頁・発行日

no.40, pp.p63-74, 1984-06

著者

三宅 一郎

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.173-193, 1994-12-22 (Released:2009-12-21)

参考文献数

26

著者

三宅 一郎

出版者

日本學士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.67-83, 2005-01

著者

三宅 一郎

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.7-31, 1985-03-31 (Released:2017-03-31)

著者

三宅 一郎

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.55, pp.758-759, 2002-04-20

被引用文献数

1

著者

蒲島 郁夫 池田 謙一 小林 良彰 三宅 一郎 綿貫 譲治

出版者

東京大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

1993

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93年総選挙における投票行動を起点にして、その後の政治変動と、選挙制度改革が、有権者の政治的態度にどの様な影響を及ぼしているかを正確に知るためには、同一有権者に繰り返し質問するパネル調査が必要である。われわれ研究グループは、93年総選挙直前から96年総選挙直後まで、7回にわたって全国的なパネル調査を行い、有権者の意識と行動の変容を探った。7回に及ぶ全国的なパネル調査というのは世界的にも類がなく、その上、これらの調査が日本政治の重要な時期をカヴァーしているのは極めて貴重である。この一連の調査の結果、政権交代をもたらした有権者の投票行動と、その後の政治変動が有権者の政治意識にどのような影響を与えたかを明らかにすることができた。研究発表の全容については別紙を参照されたいが、前年度に引き続き本年度も、科学研究費出版助成を受けて、(1)蒲島郁夫『政権交代と有権者の態度変容』、(2)三宅一郎『政党支持の構造』、(3)蒲島郁夫他『JES IIコードブック』の3冊の研究書を出版した。

著者

安藤 仁介 芹田 健太郎 小原 喜雄 三宅 一郎 木村 修三 五百籏頭 真 西 賢

出版者

神戸大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1986

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本研究は, 第二次世界大戦後における日本の対外関係の特質を究明するために, その原点となった占領期における基本的な問題をいくつか選び出し, その各々について日本がいかに自主的にかかわっていったかを分析することを目的とした. そして従来この分野の研究が二次的資料に頼りがちだった事情を反省し, 国立国会図書館(現代史資料室)が最近に米国の国立公文書館(National Archives)秘蔵の膨大な一次資料をマイクロ・コピーで入手したなかから, GHQ/SCAP文書を中心に上記の基本的な問題に関係するものを複写・整理し適宜インデックスを作成したうえ, それに基づいて個別および共同の研究を進めた.基本的な問題の第一として, 占領軍の権限の国際的評価が挙げられるが, これについては, 連合国の日本占領はドイツに見られる無条件降伏の場合と異なり, ポツダム宣言に列挙された諸条件を実施するためのものであって, 占領軍は日本の非軍事化と民主化のために適切と認める措置をとる強大な権限を有していたことが判明した. 第二に, 占領下における対外関係の処理については, 占領の初期に対外関係処理の権限が占領軍の手に集中されたが, 占領方針の転換と日本側の要請によってこれが徐々に緩和され, 対外郵便業務の再開, 国際会議・国際機構への参加, 駐日外交代表部との接触, 出入国管理事務と対外公的通信の再開, 在外事務所の設置をもたらしたことが跡づけられた. 第三に, 国内問題についても, まず財閥解体・独禁法の制定が日本の特殊事情を考慮に入れるようにとの日本側の要請にも拘らず, 対独方式と同様に進められたこと, だが選挙法の改正には日本側の自主性が尊重されたこと, 総じて, 連合国の占領政策のうち, 日本側が実質的なイニシャティヴをとりえたものや, 政策の日本人受益者層が着実な拡がりを見せたものが, 定着したことが実証された.

著者

三宅 一郎

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.1-49, 1984-01-31

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論説

著者

三宅 一郎

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1-53, 1983-05-31

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論説

著者

三宅 一郎

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.1-44, 1983-01-31

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論説

著者

三宅 一郎

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.1-58, 1983-11-30

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論説